メンタルヘルスの専門家集団がメンタル不調者の早期発見から職場環境の改善までトータルでサポート

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ストレスチェックサービス「ORIZIN」

「ORIZIN」は費用対効果の高いストレスチェックを行いたい企業向けストレスチェックサービスです。

ストレスチェックの事前準備から、実施完了までドリームホップ社の保健師等の実施者が業務の大部分を行うため、担当者の負担がほとんどありません。また、『PCA給与DX』の従業員情報をメンタルヘルスプログラムORIZINとAPI連携することで従業員登録の手間を大幅に削減することもできます。

ストレスチェックサービスラインナップ

ストレスチェックとは?

ストレスチェックとは、ストレスに関する質問票を従業員が記入し、それを集計・分析することで、自分のストレスがどのような状態にあるのかを調べるチェック(検査)です。労働安全衛生法が改正され、2015年12月から従業員が50人以上いる事業所で、実施が義務付けられました。

従業員が自分のストレス状態を知ることで、「ストレスをためすぎない」「ストレスが高い場合は医師からの助言をもらう」「仕事量の軽減などの相談を行う」といった対策を行ったり、会社側としては「ストレスが高い従業員の配置転換等の措置を行う」「職場全体の環境改善につなげる」といった対策を行うことで、従業員のメンタルヘルス不調を未然に防止するためものです。

選ばれるポイント

  1. 80問版と57問版の選択が可能

    エンゲージメントなどポジティブ心理学の設問が入った80項目版のストレスチェックが57項目版と同一料金で対応します。

  2. 追加設問の設定も可能

    ストレスチェック以外に追加したい設問を設定可能です。睡眠、ハラスメント、コロナ・テレワーク勤務に関する設問実績があります。

  3. メアド不要のWeb受検

    従業員別にメールアドレスをお持ちでなくても任意の英数字でIDとPASSを設定可能です。自治体、製造業、医療介護、運輸などの業界でご利用いただいております。

  4. 実施者付きでスムーズな運用が可能

    弊社在籍の保健師、精神保健福祉士、公認心理師が実施者業務を代行できます。人事担当者の運用相談などにもスムーズに対応可能です。実施社資格を持つ担当の配置が難しい中小企業にオススメの機能になります。

  5. 各所属等への閲覧範囲制限が可能

    各所属長へ閲覧範囲の制限をかけたアカウントを設定可能です。各所属単位で未受検者勧奨、集団分析レポートの閲覧が可能です。様々な部署が利用する大企業にオススメの機能になります。

  6. ストレスチェックに必要な多彩な機能とサービス

    ・14ヶ国語以上の外国語受検が可能で、外国人社員向けに東アジア、東南アジアの大部分の言語をカバーしています。

    ・調査票、結果表を紙受検での対応の場合でも「複数事業所への分納」「派遣社員宅への個別配送」など細かい配送ニーズにも対応できます。

  • ※一部サービスはオプションになります。詳細はお問合せください。

健康経営アドバイザー 岡座氏が語る「ORIZIN」の魅力

医療、心理の専門家を有し官公庁、民間企業向けのサービスを展開する株式会社ドリームホップの取締役で、健康経営アドバイザー「岡座 守」氏が語る。

ストレスチェックを取り巻く環境やハラスメント対策・ストレスチェックサービス「ORIZIN」の魅力を解説。

00:13 ストレスチェックって
01:34 ストレスチェック業務の課題調査結果
03:35 市場環境:ストレスチェック
05:45 商談事例
07:05 ストレスチェックの市場規模拡大の可能性
09:07 ストレスチェック ORIZIN のご説明
11:01 ORIZIN導入実績
11:50 各サービス販売構成例

「ORIZIN」デモンストレーション動画

ストレスチェックサービス「ORIZIN」の管理者の場合と受検者の場合、両方の入力の流れをデモンストレーション動画でご覧いただけます。

運用例

ストレスチェック集団分析レポートサンプル

事業所、部署といった集団ごとの集計・分析結果を表示・PDFでのダウンロードでき、職場環境改善のための資料として役立てることができます。

集団分析「総合健康リスク」の見方をご紹介致します。 総合健康リスクの全国平均100よりも低い状態は安全値ですが、例えば110だった場合は、全国平均値よりもメンタルヘルス不調者が発生する可能性が10%高いと見ます。120を超える集団にはメンタル不調者が発生している可能性があり、150を超えている集団には既にメンタル不調者が発生しています。集団の切り口としては「役職別」「性別」「年齢層別」「職種別」などで分析します。ストレスチェック後は常に、総合健康リスクをチェックしてください。

サンプル画像がポップアップするリンクです。音声読み上げソフトには対応していません。
総合健康リスク/総合結果に対するコメント
総合健康リスク/総合結果に対するコメント
サンプル画像がポップアップするリンクです。音声読み上げソフトには対応していません。
仕事のストレス判定図
仕事のストレス判定図

メンタルヘルス対策サービスをお悩みの方はご相談ください

料金

比較項目 ORIZIN ORIZIN+
スタンダード
ORIZIN+
プレミアム
1ユーザーの
年間費用※1
1,045円(税込) 3,300円(税込) 5,280円(税込)
100ユーザーまでの
年間費用
104,500円(税込) 330,000円(税込) 528,000円(税込)
サービス特長 費用対効果の高いストレスチェックを行いたい企業向け ストレスチェック、パワハラ防止法、労災訴訟リスクに備えたオールインワンパッケージ メンタルヘルス、ハラスメント双方の一元的相談窓口、チェック後の分析報告会の実施など職場環境改善を手厚くサポート
ストレスチェックサービス
基本機能※2
ハラスメント検査
保険付帯(最大1億円)
ハラスメントe-learning
一次相談窓口(メール)

※メール

※メール&電話

職場分析報告会の実施

※1回

  • ※1:表示している費用は、100ユーザーでご利用時の価格になります。ご利用のユーザー数が100ユーザーより少ない場合、1ユーザーあたりの年間費用は「100ユーザーまでの 年間費用」を「利用するユーザー」で割った金額になります。
  • ※2:ストレスチェックサービス基本機能とは下記の機能になります。

ストレスチェックサービス基本機能

  • ストレスチェック57問 or 80問
  • 実施者付き
  • Web媒体
  • 工程表作成代行
  • PC、スマホ、タブレット対応
  • 受検者名簿取り込み
  • 高ストレス者即時判定
  • 規定集提供
  • セルフケアe-learning
  • 追加設問設定
  • 集団分析レポート
  • 企業担当者からの実施運用
  • セルフケアアドバイス
  • 高ストレス者通知文
  • 未受検者への受検勧奨※ ※メアド保有者のみ指定日に配信
  • 労働基準監督署への報告書 医師面接希望者の発生通知

よくある質問

ストレスチェック制度の疑問や、ストレスチェックサービス「ORIZIN」についてのよくある質問をまとめました。

パワハラ防止法対策を含めハラスメント対策も併せて対応可能ですか?

可能です。弊社では心理カウンセラーが多数在籍しており、従前より中小企業や自治体のメンタルヘルス相談を多数受託しております。ハラスメントの通報窓口、相談に関しても臨床心理士、精神保健福祉士、公認心理師等の国家資格保有者が対応しますので安心してお任せいただきます。また、独立行政法人 労働者健康安全機構のメンタルヘルス相談機関として登録されており国が定める専門家体制、相談設備を整えている数少ない専門会社です。

弊社のハラスメントサービスは以下をご覧ください。https://www.dreamhop.com/service/harassment/

ストレスチェックとは別に追加で設問を設定することは可能ですか?

はい、可能です。2021年7月31日までは最大20問まで可能ですが、8月1日以降に受検をいただく場合は最大100問まで設定が可能です。

他社では実施者が付いていないと言われました。ORIZINを契約すると実施者の提供をうけることは可能でしょうか?

可能です。弊社では保健師等の実施者資格者を社員で雇用しており、企業様毎に専任担当者を付けて実施をサポートさせていただいております。ORIZINには実施者代行が標準サービスで附帯しています。

ドリームホップの導入実績を教えてください

官公庁は東京都、神奈川県を始めとした2万人を超える自治体や、民間企業でも製造業、人材派遣会社で2万人以上の実績があります。2015年の商品リリース後に1500社以上の導入、100万人を超える社員の方にご利用いただいております。

個人情報保護法の制限もあり高ストレス者のケアが中々対応できません。良い方法はありませんか?

弊社では医師面接希望者を希望制にせず、高ストレス者の多い部門に対し全員カウンセリングを提案しております。全員を対象することで周りの目を気にすることなく実施が可能です。また、様々な研究機関において、メンタル不調者対策で重要なのは組織に対してアプローチを行い組織風土、環境改善が有効であると多くの発表がなれております。メンタル不調者への個人的ケアだけでは対処療法の域を抜けず、抜本的に不調者を減らすには職場環境改善が必須であるという考えが主流になっております。職場の人間関係や業務改善を行うために高ストレス者かどうか問わず職場全員に定期的な心理カウンセリングを実施することが有効であると考えております。

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