公開日:2024/07/16
事業主・労働者いずれも義務となる健康診断について、実務面や、法定項目など特に事業主が押さえておきたいポイントについて、お話しています。
医師・医学博士(労働衛生)。
産業医・社会保険労務士・労働衛生コンサルタント(保健衛生・衛生工学)。
メンタルヘルス法務主任者・ハラスメント防止コンサルタント認定講師。
FP1級・宅地建物取引士。
昭和54年に新興住宅地で生まれる。ドラゴンボール世代ど真ん中。格闘ゲームや麻雀、カードゲームやインターネットなどの誘惑に寄り道をしながら、平成18年筑波大学卒業。
卒後東京大学で研修し、臨床と並行しながら産業医活動を開始する。専門性を深めるために、順天堂大学院に進学・卒業。現在に至る。
産業医活動と並行して臨床医としても活動中。私生活では2児の父。
産業医としては、法律や統計・金銭面などの幅広い分野の知識と経験を活かし、東京都内を中心に20社以上の健康管理や健康経営の支援を行っている。特にメンタルヘルス関連の対応については定評があり、法律や判例等を踏まえた上で、企業と労働者の双方にとって良い着地点を常に模索している。