メンタルヘルスはセルフケアが重要。方法や目的について解説

「メンタルヘルス対策におけるセルフケアとは、どのような意味なのだろうか」

「メンタルヘルス対策におけるセルフケアに、企業はどのように関われば良いのだろうか」

と気になりませんか。

結論から伝えますと、メンタルヘルス対策におけるセルフケアは従業員が自ら実践するものです。一方で、セルフケアが行えるように環境整備を企業側がサポートすることも重要となります。

今回は、メンタルヘルス対策におけるセルフケアについて解説します。

厚生労働省によれば、セルフケアは、従業員が自らのメンタルヘルスを守るための重要な取り組みの一部とされています。具体的には、個々の従業員が自主的に行うケアや活動によって、心身の健康を維持し、ストレスやメンタル不調に対処することが求められています。厚生労働省はメンタル対策を実施主体により4つに分けており、その1つが、従業員自身が行うセルフケアであるとしています。

参考：厚生労働省　事業場における メンタルヘルス対策の 取組事例集

メンタル不調の一つに、うつ病があります。うつ病の症状としては、悲しみや無気力感、興味の喪失、食欲や睡眠の障害、自尊心の低下、注意力や集中力の低下、疲労感、死についての考えなどが現れます。これらの症状が2週間以上続く場合、うつ病の可能性があります。特に朝の症状が強く、持続的な憂うつ感や興味の喪失が日常生活や仕事に影響を及ぼすことがあります。

参考：厚生労働省　うつ病

企業が従業員のセルフケアをサポートする目的は、積極的にメンタルヘルス対策を推進することです。セルフケアは従業員が自身のメンタルヘルスに対処し、健康な状態を維持する手段となります。企業がこれをサポートすることで、従業員の精神的な健康を促進し、疲労やストレスに対処できるようになります。また、積極的なサポートが重要な理由として、セルフケアのサポートがあれば、従業員は自分の健康に積極的に取り組むことができ、それによって仕事への満足度も向上します。従業員の満足度向上は、企業全体の雰囲気やモチベーションに良い影響を与えます。

従業員個人がセルフケアに取り組む目的は、メンタルヘルス不調の予防を日常的に行うことにあります。セルフケアはメンタルヘルス不調の予防に効果的です。定期的にセルフケアを実践することで、ストレスや精神的な負荷を軽減し、うつ病や他のメンタルヘルスの問題を未然に防げる可能性が高くなるのです。セルフケアが重要な理由は、日常の習慣として取り入れることで、従業員がストレスを軽減し、心身の健康を維持する手段となるからです。定期的なセルフケアの実践により、生産性の高い健康的な働き方が身につく可能性もあります。

セルフケアは従業員が主体となって行うものであるとされていますが、同時に職場のサポートも重要です。従業員のストレスにならないレベルで従業員のサポートを心がけましょう。

企業ができるセルフケアのサポートとして、以下の4つがあります。

• 職場の照度を上げ、休憩時間は外で日光を浴びる
• 相談しやすい環境作りを行う
• 休養室、休憩所を設置する
• ストレスチェックの実施

それぞれについて解説します。

職場の照度を上げて作業環境を整えることと、休憩時間は外で日光を浴びることが企業でできるメンタルヘルス対策となります。厚生労働省によると、高照度療法があり、メンタルヘルス対策として一定以上の照度の光源を見ることにより、うつ病や睡眠障害に有効と言われています。また、安全衛生法では一般的な事務作業を行う職場では、300ルクス以上の照度を保つことが要求されています。総じて明るい光には作業の効率化や、メンタルヘルスへの良い影響が期待されるということになります。照度計はモノタロウやアスクル等でも購入可能で入手は難しくありません。職場全体を明るくすることから対策を始めてみましょう。

参考：厚生労働省　ご存知ですか？職場における労働衛生基準が変わりました

参考：厚生労働省　高照度光療法

職場のメンタルヘルス対策として、相談しやすい環境を整えましょう。なぜなら、相談しやすい環境が整っていると、従業員が早期にメンタルヘルスの問題に気づき、対策を講じることができるからです。早めの対応が重要なため、問題が深刻化する前にサポートを提供できる点が大きな利点です。

メンタルヘルス対策として、職場に休養室と休憩室を設置しましょう。休養室は、学校の保健室のようなイメージで考えてください。ベッドを備え、緊急時に安全を確保するために緊急通報ボタンなどを配置すると良いでしょう。労働者が常時50人以上または常時女性30人以上の場合は、男女別の休養室を設ける必要があります。また、休憩室に関しては、職場の安全衛生委員会等で設置や増設を検討してみましょう。

参考：厚生労働省　ご存知ですか？職場における労働衛生基準が変わりました

企業ができる従業員に対するメンタルヘルス対策として、ストレスチェックの実施があります。ストレスチェックの結果は従業員個人に対して開示されます。従業員自身が抱えているストレスの状態がデータで可視化されるため、セルフケアに役立ちます。

従業員が日常生活で可能なセルフケアとして、以下の4つがあります。

• 気持ちを紙に書き出す
• 運動する習慣作り
• 笑うことで前向きになる
• 音楽を聴いて気分転換をする

それぞれについて解説します。

従業員のメンタルヘルス対策として、気持ちを紙に書き出す方法があります。書くことで、もやもやとした感情を整理し、客観的な視点から問題を見ることができます。自分の気持ちを文字にすることで、感情に一定の距離を置き、冷静に状況を把握する手助けとなります。また、紙で書くだけでなく、ペンやキーボードを使って気軽に書くこともできます。手を動かすことで、無理なく気持ちを表現し、セルフケアの一環として手軽に実践できます。

参考：厚生労働省　今の気持ちを書いてみる

運動する習慣を作ることで、メンタルヘルス対策ができます。運動はストレスやネガティブな感情を発散させ、心身の緊張をほぐします。体を動かすことで、気分がスッキリし、リフレッシュされる効果があります。

参考：厚生労働省　体を動かす

笑うことは効果的なメンタルヘルス対策であり、前向きな気持ちを育む手助けとなります。笑いはこころを軽やかにし、つらい状況に対処する力を与えてくれます。どんなに厳しい出来事でも、笑いの側面を見つけることで、物事が楽に感じられるようになるのです。

参考：厚生労働省　失敗したら笑ってみる

音楽を聴くことは、効果的なメンタルヘルスケアの手段です。自然な形で心と体を癒してくれます。アップテンポの音楽はエネルギーや活力を与え、スローな曲は不安や緊張を緩和します。また、思い出の曲は言葉にできない感情を表現するきっかけとなり、感情の解放を手助けしてくれるのです。

参考：厚生労働省　音楽を聞いたり、歌を歌う

企業がセルフケアのサポートに取り組むメリットは、以下の3つです。

• 離職率の低下や離職の防止
• 訴訟等の経営リスク対策になる
• 生産性がアップする

それぞれについて解説します。

企業がセルフケアのサポートに取り組むことには、離職率の低下や離職の防止というメリットがあります。なぜなら、セルフケアをサポートすることで、労働環境におけるストレスの要因が軽減される可能性があるからです。たとえば、従業員が心地よい環境で働けるようになることで、退職を思いとどまるかも知れません。

企業がセルフケアのサポートに取り組むメリットには、訴訟等の経営リスク対策になるという点があります。なぜなら、職場に原因があるケースで従業員がメンタルヘルス疾患にかかった場合、経営者は安全配慮義務違反となり、従業員に裁判を起こされるリスクがあるからです。

参考：厚生労働省　「メンタルヘルス」に関する具体的な裁判例の骨子と基本的な方向性

たとえば、従業員が不調を訴えていたら、まずは業務の量を減らすことや休職を早めに検討するといった初期の対処が最も重要となります。初期の不調に気づくためにも、セルフケアのサポートと周囲の理解はとても重要です。

企業がセルフケアのサポートに取り組むメリットは、生産性の向上です。なぜなら、セルフケアのサポートにより、従業員がストレスや精神的な負担を軽減できる環境が整うからです。健康的な精神状態は、集中力を高め、業務においてより効果的かつ生産的な働き方が期待できます。

今回は、企業が従業員のセルフケアをサポートすることの重要性について解説しました。メンタルヘルス対策において、セルフケアは従業員自身が自主的に行うものであり、企業はその実践をサポートすることが重要です。環境整備や効果的な施策を通じて、離職率の低下や生産性の向上などが期待されます。従業員と企業が連携して取り組むことで、健康的な組織文化を築くことができます。