社員情報の登録

半角英数カナ4～13桁以内で表示します。

• ※ コードを変更したい場合は、メニューバー「編集」－「コード変更」で変更します。

• ※ メニューの「前準備」－「会社基本情報の登録」－「設定」タブでコード桁数を増やすことができます。社員が1人も登録されていない場合には、減らすこともできます。

メニューの「随時」－「PCA eDOC連動設定」で「PCA eDOCとの連動を有効にする」設定がされていると表示されます。

ボタンをクリックすると、eDOCリンクメニューが表示されます。

詳細については「『PCA eDOC』との連動について」をご覧ください。

個人情報：

社員名を姓・名ともに全角10（半角20）文字以内で入力します。

氏名を入力して、［Enter］、または［Tab］キーで確定すると、自動的にﾌﾘｶﾞﾅが入力されます。

入力する場合は姓・名ともに半角20文字以内で入力します。

• ※ 氏名を修正した場合などは、最後に入力した文字に続いてﾌﾘｶﾞﾅがつきますので、直接修正してください。

• ※ 振込データ作成で利用します。
  但し、給与・賞与の「支払方法」の「口座名ﾌﾘｶﾞﾅ」を優先します。

社員氏名に変更があった場合、変更前の氏名を全角10（半角20）文字以内で入力します。

旧姓を入力して、［Enter］、または［Tab］キーで確定すると、自動的にﾌﾘｶﾞﾅが入力されます。入力する場合は半角20文字以内で入力します。

チェックボックスにチェックマークを付け、氏名を変更した年月日を入力します。→日付の入力について

「男」「女」から選択します。

チェックボックスにチェックマークを付け、生年月日を入力します。→日付の入力について

デジタルカメラなどで作成した画像デ－タを貼り付けることができます。

［参照］ボタンをクリックし顔写真のファイルがある場所を指定します。

表示サイズは縦200ドット×横200ドットです。

画像は自動的に縮小、または拡大して表示されます。

使用できる画像形式はビットマップ(.bmp)、メタファイル(wmf/emf)、アイコン(ico)、JPEG（.jpg）、PCX（.pcx）、PNG（.png）形式です。

• ※ ［解除］ボタンで画像を削除します。

就労情報：

チェックボックスにチェックマークを付け、入社年月日を入力します。→日付の入力について

入社日から自動計算します。

退職している社員で退職日が基準日より過去の場合は、入社日から退職日までの期間を算出します。

「在職」「休職」「退職」から選択します。

就労状況で「休職」を選択した場合に、「休職」「産前産後休業」「育児休業」「介護休業」「その他」から選択します。

• ※ 「産前産後休業」「育児休業」を選択した場合は、社会保険料が免除になります。

• ※ 保険料免除制度を利用するためには、申出が必要です。保険料免除制度を利用されない場合は、休職区分の「産前産後休業」「育児休業」を選択しないでください。

就労状況で「退職」を選択された方のみ、チェックボックスにチェックマークを付け、退職した月日を入力してください。→日付の入力について

就労状況で「退職」を選択された場合のみ表示されます。

退職者の年末調整区分を設定できます。

就労状況で「退職」を選択された場合のみ表示されます。

住民税の徴収区分を「特別徴収」「普通徴収」から選択します。

「未設定」「出向中」「出向受入中」から選択します。

所属情報：

メニューの「前準備」－「部門の登録」で登録した部門コ－ドを英数カナ3～6桁で入力するか、ボタンから選択します。

• ※ メニューの「前準備」－「会社基本情報の登録」－「設定」タブで、コード桁数を増やすことができます。ただし、減らすことはできません。

メニューの「前準備」－「役職の登録」で登録した役職名をボタンより選択します。

「非対象」「パートタイマー対象」「役員対象」「役職の設定に従う」から選択します。

• 役職の設定に従う：メニューの「前準備」－「役職の登録」の役職名の区分に従います。

• パートタイマー対象：有給休暇付与入力、毎月勤労統計調査票資料、
  算定基礎届計算で使用されます。

• 役員対象：所得税徴収高計算書資料で使用します。

• ※ 役員対象については、年末調整計算の自動判定でも使用します。

短時間労働者（パートタイマー）の社会保険適用を「適用対象外」「週30時間以上」「週20時間以上」から選択します。

• 適用対象外：社会保険の対象外の場合に選択します。

• 週20時間以上：平成28年10月からの制度改正により、適用拡大に該当して、社会保険の適用対象となる場合に選択します。

• 週30時間以上：上記以外の場合に選択します。

• ※ 役職区分が「パートタイマー対象」の場合、または役職区分が「役職の設定に従う」で役職が「パートタイマー」の場合に設定できます。

女性活躍推進法に基づく男女の賃金の差異を集計するための区分を設定します。「管理帳票」－「区分別集計表」の帳票「男女の賃金の差異」で使用します。

• ※ 入力済の給与・賞与データの「賃金差異区分」を一括で変更する場合は、「ファイル」－「データの保守」－「月次」－「賃金差異区分の更新」を実行してください。

• 正規（一般社員）：期間の定めなくフルタイム勤務する労働者の場合に選択します。

• 非正規（パート・有期社員等）：パートタイム労働者及び有期雇用労働者の場合に選択します。

• 対象外（役員・派遣先等）：役員及び派遣先企業の派遣労働者の場合に選択します。

体系・区分：

メニューの「給与体系」－「体系基本情報の登録」で登録した給与体系コ－ドを入力するか、ボタンから選択します。

• ※ 未設定の場合は、所属部門に設定された基本給与体系を表示します。

メニューの「前準備」－「支給日の登録」で登録した支給日コ－ドを入力するか、ボタンから選択します。

• ※ 未設定の場合は、給与体系に設定された基本支給日を表示します。

「月給」「日給月給」「日給」「時給」から選択します。

• ※ 日給月給は月給と同じ扱いになりますが以下の点で異なります｡
  「月給」は欠勤控除を欠勤控除欄で控除します。
  「日給月給」は欠勤控除を基本給から控除します。

• ※ 月給と日給月給は、月額変更届、算定基礎届計算時の支払基礎日数の扱いが異なります。詳細は「社会保険」－「月額変更届計算・修正」の「ヒントと注意事項」をご覧ください。

• ※ 日給は、基本給を「日給単価×（出勤日数＋有休日数）」で計算します。

社員区分：

登録されている社員区分を表示します。

住民票住所：

チェックマークを付け、日付を入力します。

半角の数字とハイフンを8桁以内で入力します。

郵便番号・住所辞書機能を使用できます。

住所１・２ともに全角20（半角40）文字以内で入力します。

住所１に入りきらない文字やビル名は住所２に入力します。

郵便番号・住所辞書機能を使用できます。

住所を入力して［Enter］、または［Tab］キーで確定すると、自動的にフリガナが入力されます。

入力する場合は、住所１・２ともに半角40文字以内で入力します。

全角10（半角20）文字以内で入力します。

世帯主との続柄を選択します。

入力する場合は、全角4（半角8）文字以内で入力します。

現住所：

現住所が住民票住所と同じ場合はチェックマークを付けます。

チェックマークを付け、日付を入力します。

半角の数字とハイフンを8桁以内で入力します。

郵便番号・住所辞書機能を使用できます。

住所１・２ともに全角20（半角40）文字以内で入力します。

住所１に入りきらない文字やビル名は住所２に入力します。

郵便番号・住所辞書機能を使用できます。

住所を入力して［Enter］、または［Tab］キーで確定すると、自動的にフリガナが入力されます。

入力する場合は、住所１・２ともに半角40文字以内で入力します。

地図：

［設定］ボタンをクリックすると、地図画面が表示されます。

デジタルカメラなどで作成した画像デ－タを貼り付けることができます。

［参照］ボタンをクリックし地図画面のファイルがある場所を指定します。

表示サイズは縦200ドット×横200ドットです。

画像は自動的に縮小、または拡大して表示されます。

使用できる画像形式はビットマップ（.bmp）、メタファイル(wmf/emf)、アイコン(ico)、JPEG（.jpg）、PCX（.pcx）、PNG（.png）形式です。

• ※ ［解除］ボタンで画像を削除します。

個人用：

半角の数字、ハイフン、カッコを26桁以内で入力します。

半角の数字、ハイフン、カッコを26桁以内で入力します。(※個人用のみ)

半角の英数字、記号を128文字以内で入力します。

会社用：

半角の数字、ハイフン、カッコを26桁以内で入力します。

【所得税・扶養の数等】

「甲欄」「乙欄」「手入力」「機械計算甲欄」から選択します。

• ※ 機械計算甲欄は財務省が告示する機械計算用です。
  甲欄（月額表）とは若干金額が異なります。

社員の扶養人数を入力します。（控除対象配偶者を含む）

給与・賞与計算の所得税算出に使用されます。

• ※ 税区分が「乙欄」で設定された方でも、ここに人数を入力すると所得税から控除されます。扶養控除対象でない場合、乙欄の方は0人で入力してください。

• ※ 障害者、寡婦、ひとり親などに該当する場合は、これらに該当するごとに扶養人数に1人を加算します。同居特別障害者は人数に2人を加算します。

例）妻、子供（16歳以上）2人（うち1人が障害者）の場合、扶養人数は4人になります。

本人：

本人について該当する区分を選択します。

• ※ 領域によって選択項目が異なります。

2019年以前の領域：「対象外」「寡婦（夫）」「特別寡婦」

2020年の領域：「対象外」「旧寡婦（夫）」「旧特別寡婦」「寡婦」「ひとり親」

2021年以降の領域：「対象外」「寡婦」「ひとり親」

本人について「対象外」「一般障害者」「特別障害者」から該当する区分を選択します。

本人について「勤労学生」「未成年者」「死亡退職」「災害者」「外国人」から該当する区分を選択します。

チェックマークを付けた場合、「家族」タブで入力された扶養親族から扶養人数を自動計算します。

配偶者：

配偶者の「無」「有」を選択します。

配偶者について「対象外」「一般配偶者」「老人配偶者」から該当する区分を選択します。

• 「対象外」　：同一生計配偶者の対象外。

• 「一般配偶者」：同一生計配偶者の対象。

• 「老人配偶者」：同一生計配偶者の対象、かつ、老人。

源泉控除対象となる配偶者の「対象外」「対象」を選択します。→源泉控除対象配偶者

配偶者について「対象外」「一般障害者」「特別障害者」「同居特別障害者」から該当する区分を選択します。

「配偶者の有無」が「有」の場合に、数字8桁以内で入力します。

【家族】

配偶者の有無を選択します。

扶養人数を自動計算する場合はチェックマークを付けます。

※「家族の入力から扶養親族等の数を自動計算する」参照

配偶者・扶養者の氏名を姓・名ともに全角10（半角20）文字以内で入力します。

• ※ 同一社員内に同姓同名、同一生年月日の家族を登録することはできません。

氏名を入力して、［Enter］、または［Tab］キーで確定すると、自動的にﾌﾘｶﾞﾅが入力されます。

入力する場合は姓・名ともに半角20文字以内で入力します。

• ※ 氏名を修正した場合などは、最後に入力した文字に続いてﾌﾘｶﾞﾅがつきますので、直接修正してください。

チェックボックスにチェックマークを付け、生年月日を入力します。→日付の入力について

12月31日を基準にして生年月日から自動計算し、表示します。

• ※ 死亡年月日が入力されている場合は、死亡年月日を基準に計算します。

チェックボックスにチェックマークを付け、死亡年月日を入力します。

「会社基本情報の登録」での設定にかかわらず和暦での入力となります。→日付の入力について

世帯主との続柄を選択します。

性別を選択します。

職業を全角10（半角20）文字以内で入力します。

「対象外」「一般配偶者」「老人配偶者」から選択します。

「対象外」「対象」から選択します。→源泉控除対象配偶者

• ※ 平成30年以降の領域で表示されます。

「対象外」「一般扶養親族」「特定扶養親族」「老人扶養親族(同居)」
「老人扶養親族(その他)」「16歳未満」「他の所得者が控除」「従たる給与から控除」から選択します。

障害者区分を「0:対象外」「1:一般障害者」「2:特別障害者」「3:同居特別障害者」から選択します。

• 所得の見積額：所得の見込金額を10桁以内で入力します。

• 退職手当の有無：「有」「無」から選択します。

  • ※ 令和5 年以降の領域で表示されます。

• 所得の見積額（退職所得除く）：退職手当が「有」の場合に退職所得を除く所得金額を10 桁以内で入力します。

  • ※ 令和5 年以降の領域で表示されます。

• 非居住者である親族：非居住者である親族かどうかを「対象」「対象外」 から選択します。

• 留学の有無：配偶者以外で非居住者である親族が「対象」の場合に「有」「無」を選択します。

  • ※ 令和5 年以降の領域で表示されます。

• 生計を一にする事実：控除対象扶養親族が非居住者である場合、年末調整時に、その年中にその親族へ送金等をした金額の合計額を、半角数字のみ9桁以内で入力します。

  • ※ 配偶者の場合のみ、平成30年以降の領域では表示されません。

• 障害者区分：配偶者区分が「対象外」の配偶者で、退職手当の有無が「有」の場合、障害者区分を「0:対象外」「1:一般障害者」「2:特別障害者」から選択します。

  • ※ 令和5 年以降の領域で表示されます。

• 住所又は居所：全角30（半角60）文字以内で入力します。

• 異動月日及び事由：全角20（半角40）文字以内で入力します。

• 備考：全角64（半角128）文字以内で入力します。

• 控除対象外国外扶養親族：控除対象外国外扶養親族かどうかを「対象」
  「対象外」から選択します。

• 所得の見積額：所得の見込金額を 10 桁以内で入力します。

  • ※ 令和5年の領域では表示されません。

• 退職手当の有無：「有」「無」から選択します。

  • ※ 令和5年以降の領域で表示されます。

• 所得の見積額（退職所得除く）：退職手当が「無」の場合は所得金額を、退職手当が「有」の場合は退職所得を除く所得金額を10桁以内で入力します。

  • ※ 令和5年以降の領域で表示されます。

• 住所又は居所：全角30（半角60）文字以内で入力します。
  

• 異動月日及び事由：全角20（半角40）文字以内で入力します。

• 備考：全角64（半角128）文字以内で入力します。

• 住所又は居所：全角30（半角60）文字以内で入力します。

• 異動月日及び事由：全角10（半角20）文字以内で入力します。

• 所得金額調整控除　要件：所得金額調整控除の要件となるかどうかを「対象」「対象外」から選択します。

• 備考：全角64（半角128）文字以内で入力します。

• 氏名：全角10（半角20）文字以内で入力します。

• 続柄：全角4（半角8）文字以内で入力します。

• 住所又は居所：全角30（半角60）文字以内で入力します。

• 名称（氏名）：全角20（半角40）文字以内で入力します。

• 所在地（住所）：全角40（半角80）文字以内で入力します。

• 所得金額調整控除　要件：所得金額調整控除の要件となるかどうかを「対象」「対象外」から選択します。

• 備考：全角64（半角128）文字以内で入力します。

• 退職手当の有無：「有」「無」から選択します。

• 所得の見積額（退職所得除く）：退職手当が「有」の場合に退職所得を除く所得金額を10 桁以内で入力します。

• 非居住者である親族：非居住者である親族かどうかを「対象」「対象外」から選択します。

• 留学の有無：非居住者である親族が「対象」の場合に「有」「無」を選択します。

• 送金（予定）額区分：非居住者である親族が「対象」の場合に送金予定額を「0：無し又は38 万円未満」「1：38 万円以上」から選択します。

• 障害者区分：扶養区分が「対象外」で、退職手当の有無が「有」の場合、障害者区分を「0:対象外」「1:一般障害者」「2:特別障害者」から選択します。

• 住所又は居所：退職手当の有無が「有」の場合、全角30（半角60）文字以内で入力します。

• 異動月日及び事由：退職手当の有無が「有」の場合、全角20（半角40）文字以内で入力します。

• 備考：全角64（半角128）文字以内で入力します。

【扶養控除等申告書】（「扶養控除等（異動）申告書」用の設定です。）

「提出」「未提出」から選択します。

• ※ 甲欄の社員が、他の給与の支払者に「従たる給与についての扶養控除等申告書」を提出している場合に、「提出」を選択してください。

「無」「有」から選択します。

• ※ 【家族】タブで配偶者氏名が未登録の場合でも「有」を選択可能です。

住民税に関して、ひとり親控除や寡婦控除の対象となる場合に設定します。

「対象外」「寡婦」「ひとり親」から選択します。

• ※ 【所得税・扶養の数等】タブで、「寡婦等区分」が対象外の場合に選択可能です。「寡婦等区分」が対象外以外の場合は同じ値が選択され、無効になります。

障害者等：

全角125（半角250）文字以内で入力します。

全角50（半角100）文字以内で入力します。

【前職分】

前職分の給与等がある場合にチェックマークを付けます。

前職の会社名を30文字以内で入力します。

前職の会社住所を60文字以内で入力します。

9桁以内で入力します。

9桁以内で入力します。

9桁以内で入力します。

9桁以内で入力します。

※前職分の社会保険合計額より大きい金額は登録できません。

【履歴】

履歴を選択します。

「給与」－「給与明細書入力」などの月次計算処理で、前月時点での社員マスター、または、月次データを参照した残業単価、減額単価の計算に使用します。

【支給】

メニューの「給与体系」－「支給控除項目の登録」で登録した、月次の給与で使用する基本給、手当など、支給項目の金額を9桁（マイナスも含む）以内で入力します。

俸給表

俸給表欄のボタンで「俸給表選択」画面が表示されます。

メニューの「前準備」－「俸給表の登録」で登録した俸給表コ－ドを選択し、級、号俸を選択します。

【控除】

メニューの「給与体系」－「支給控除項目の登録」で登録した、月次の給与で使用する控除項目の金額を9桁（マイナスも含む）以内で入力します。

【残業単価】

社員ごとに残業単価を設定する場合に整数6桁、小数点以下2桁以内で入力します。

• ※ 残業単価は割増を含んだ単価を入力します。

• ※ メニューの「給与体系」－「体系基本情報の登録」の残業式・残業掛率で計算する場合は、ここには登録しないでください。

「残業単価＜参考値＞」にはメニューの「給与体系」－「体系基本情報の登録」の残業式から算出した単価を表示しています。

【控除単価】

遅刻・早退の1時間当たりの控除単価を整数5桁小数点以下2桁以内で入力します。

欠勤1日当たりの控除単価を整数5桁、小数点以下2桁以内で入力します。

「控除単価＜参考値＞」にはメニューの「給与体系」－「体系基本情報の登録」の減額式から算出した単価を表示しています。

【支給】

メニューの「給与体系」－「支給控除項目の登録」で登録した、賞与で使用する賞与額、手当など、支給項目の金額を9桁（マイナスも含む）以内で入力します。

俸給表

俸給表欄のボタンで「俸給表選択」画面が表示されます。

メニューの「前準備」－「俸給表の登録」で登録した俸給表コ－ドを選択し、級、号俸を選択します。

【控除】

計算項目単価を整数6桁、小数点以下2桁以内で入力します。

50項目まで登録できます。マイナス入力可能です。

マイナスを含めると整数7桁、小数点以下2桁以内で入力します。

個人フラグを1桁で入力します。

英字（a～z、A～Z）、数字（0～9）、半角ｶﾅが入力可能です。

メニューの「給与体系」－「計算式の登録」の条件式で使用します。

【社会保険】

メニューの「前準備」－「社会保険の登録」で登録した社会保険コードを選択します。

料額表を参照する基準日を入力します。入力した日付が含まれる使用期間の料額表を参照します。

• ※ 指定した日付は処理の起動中のみ保持します。登録はされません。

「徴収しない」「徴収する」から選択します。

「徴収する」を選択した場合は、賞与計算時に健康保険、介護保険、厚生年金、厚生年金基金を計算します。

• ※ 社員が社会保険に加入していない場合には、「徴収する」を選択していても、計算されません。

二以上の事業所に勤務している場合には「該当する」を選択します。

健康保険：

健康保険に加入している場合、チェックマークを付けます。

• ※ 健康保険未加入の場合、月変・算定の対象外になります。

• ※ 健康保険加入区分にチェックが付いていない場合は、賞与時の健康保険は手入力になります。

健康保険証番号を半角英数8桁以内で入力します。

社会保険（月変・算定）に使用します。

標準報酬月額を入力すると自動表示されます。

標準報酬月額を千円単位で入力、またはボタンから選択します。

健康保険料、介護保険料が自動計算されます。

• ※ メニューの「前準備」－「社会保険の登録」－「健保・厚年保険料率」タブの「健康保険の内訳を使用する」にチェックがある場合、基本保険料・特定保険料も自動的に表示されます。

標準報酬月額から自動計算します。

メニューの「前準備」－「社会保険の登録」－「健保・厚年保険料率」タブの「健康保険の内訳を使用する」にチェックがある場合のみ、標準報酬月額から自動計算します。

メニューの「前準備」－「社会保険の登録」－「健保・厚年保険料率」タブの「健康保険の内訳を使用する」にチェックがある場合のみ、標準報酬月額から自動計算します。

介護保険の対象か、対象外かを選択します。

標準報酬月額から自動計算します。

チェックボックスにチェックマークを付け、資格取得日を入力します。→日付の入力について

チェックボックスにチェックマークを付け、資格喪失日を入力します。→日付の入力について

確定拠出年金：

確定拠出年金保険料を数字7桁以内で入力します。

厚生年金保険：

厚生年金保険に加入している場合、チェックマークを付けます。

70 歳以上被用者の場合、チェックマークを付けます。

厚生年金保険の「加入」にチェックマークがついていない場合に設定可能です。

空欄のときに、健康保険証番号を数字のみで入力した場合、健康保険証番号と同じ番号を初期表示します。

健康保険証番号と異なる場合、半角数字8 桁以内で入力します。

標準報酬月額を入力すると自動表示されます。

標準報酬月額を千円単位で入力、またはボタンから選択します。

標準報酬月額から自動計算します。

基礎年金番号を記号4桁、番号6桁で入力します。

※番号のみ登録はできません。

チェックボックスにチェックマークを付け、資格取得日を入力します。→日付の入力について

チェックボックスにチェックマークを付け、資格喪失日を入力します。→日付の入力について

厚生年金基金：

厚生年金基金に加入している場合、チェックマークを付けます。

厚年基金加入員番号を半角英数11桁以内で入力してください。

標準報酬月額が0の場合に保険料を数字7桁以内で入力します。

• ※ 自動計算された厚生年金基金の金額が正しくない場合、メニューの「前準備」－「社会保険の登録」の保険料率の設定をご確認ください。

【月変・算定】

月変・算定：

メニューの「社会保険」－「月額変更新等級の転送」、「算定基礎新等級の転送」を行うと、自動的に反映されます。

• ※ 通常は入力不要です。
  手入力する場合は、月変・算定等で改定になった、健康保険標準報酬月額を千円単位で数字のみ4桁以内で入力します。

メニューの「社会保険」－「月額変更新等級の転送」、「算定基礎新等級の転送」を行うと、自動的に反映されます。

• ※ 通常は入力不要です。
  手入力する場合は、月変・算定等で改定になった、厚生年金標準報酬月額を千円単位で数字のみ3桁以内で入力します。

メニューの「社会保険」－「月額変更新等級の転送」、「算定基礎新等級の転送」を行うと、自動的に反映されます。

• ※ 通常は入力不要です。
  手入力する場合は、次回標準報酬を給与計算に反映させる回数を数字のみ2桁（1～18回の範囲内）で入力します。
  回数とはメニューの「前準備」－「支給日の登録」で月の左側に振られている番号です。

• ※ メニューの「前準備」－「会社基本情報の登録」の計算設定で13回目給与を使用しない場合には表示されません。
  また、14～18回は次年度の1～5回に相当します（一時払い1～5回ではありません）。

【雇用保険】

メニューの「前準備」－「雇用保険の登録」で登録した雇用保険コードを選択します。

雇用保険：

雇用保険の被保険者番号を半角数字13桁（4桁－6桁－1桁、－も含む）で入力します。

• ※ ハイフンが3つ以上だと登録できません。

雇用保険区分を「未加入」「率計算（一般）」「率計算（建設等）」「率計算（その他）」「手入力」から選択します。

• ※ 「未加入」を選択すると資格取得日はクリアされます。

雇用保険区分が「未加入」以外で、「高年齢者保険料免除」の場合に「対象外」「対象」から選択します。

• ※ 2020年度（令和2年度）以前の領域で表示されます。

チェックボックスにチェックマークを付け、資格取得日を入力します。→日付の入力について

基礎賃金集計表資料：

「非対象」「常勤」「役員労働」「臨時」から選択します。

「管理帳票」－「基礎賃金集計表資料」を出力するための設定です。

• ※ 過去の対象区分は「随時」－「賃金台帳入力」－「給与その他」タブで修正します。

整数3桁、小数点以下3桁以内で入力します。

「管理帳票」－「基礎賃金集計表資料」を出力するための設定です。

住民税入力設定：

メニューの「前準備」－「住民税納付先の登録」で登録した市区町村コードを数字のみ6桁で入力、またはボタンより選択します。

• ※ ［追加］ボタンをクリックすると、「前準備」－「住民税納付先の登録」が新規モードで起動します。住民税納付先マスターを登録することができ、「住民税納付先」と「総括表提出先」が両方とも未使用なら、登録した住民税納付先マスターが反映されます。

• ※ メニューの「給与」－「住民税納付先一覧表」「地方税納付」で利用されます。

メニューの「前準備」－「住民税納付先の登録」で登録した市区町村コードを数字のみ6桁で入力、またはボタンより選択します。

• ※ メニューの「年末調整」－「合計表・総括表資料」の「総括表資料」で利用されます。

入力方法を以下から選択します。

通常入力：メニューの「前準備」－「支給日の登録」で登録した住民税6月分とそれ以外の回の入力を行います。

詳細入力：月ごとに入力します。

• ※ 「支給日の登録」で住民税6月分の回数を登録してから入力してください。 入力後に回数を変更した場合は再入力が必要になります。

「１～○回目　住民税１月～５月分」「○回目　住民税６月分」「○回目～○○回目　住民税７月分以降」をそれぞれ入力します。（○回目の部分は支給日マスターの「住民税６月分」の設定によって異なります）

• ※ 住民税入力方法が通常入力の場合入力できます。

メニューの「前準備」－「通勤費非課税限度額の登録」で設定されている通勤費区分をクリックして選択します。

複数の交通手段を使用している場合、税法により通勤費区分は1人に1通りしか登録できませんので、主になる交通手段を選択してください。

通勤費を定額払いする場合に選択します。

支給間隔の基準となる回数を数字のみ2桁で指定します。

基準ですので、当システムを導入した月にこだわらず年のはじめに支払った月の支給回数を入力します。

通勤費の支給間隔を数字のみ2桁で入力します。

例）支給が3ヶ月ごとの場合は3と入力し、基準回より3ヶ月ごとに支払われます。

数字のみ7桁以内で入力します。

通勤費区分が手入力以外の場合は、自動的に課税・非課税を振り分けます。

通勤費区分を手入力に設定した場合のみ数字のみ7桁以内で入力します。

支給額を入力すると、課税額が自動計算されます。

通勤費区分が手入力の場合は非課税分を0円にすると全額課税額になります。

計算式を使用して通勤費３を計算する場合に選択します。

• ※ 計算式を使用する場合、支給間隔は「1」となり、変更はできません。

  また、支給額は入力できません。

• ※ 通勤費3に計算式を設定する場合は、給与の代入先に、支給カテゴリの
  「BA030 通勤計算」「BA031 通勤単価」項目を選択して以下のような計算式を設定します。

  【例：通勤距離に応じて通勤費を支給する場合】

  「社員情報の登録」－「通勤費」タブの「距離」に社員毎の通勤距離を登録する。

  「計算式の登録」で下記の計算式を登録する。

  • • BA031 通勤単価 ＝ RA001 体系単価 × PF023 通勤距離 × 2

    • BA030 通勤計算 ＝ AA003 出勤日数 × BA031 通勤単価

  【例：出社日数に応じて通勤費を支給する場合】

  「社員情報の登録」－「通勤費」タブの「片道単価」に社員毎の片道単価を登録する。

  「計算式の登録」で下記の計算式を登録する。

  • • BA031 通勤単価 ＝ PF024 片道単価 × 2

  • • BA030 通勤計算 ＝ AC001 出社日数 × BA031 通勤単価

“計算式を使用する”にチェックマークを付けた場合に、整数4桁、小数点以下2桁以内で入力します。

• ※ 入力した値は「給与体系」－「計算式の登録」で「BA031 通勤計算」に計算式を作成するときに「PF023 通勤距離」として使用できます。

「計算式を使用する」にチェックマークを付けた場合に、数字のみ 7 桁以内で入力します。

• ※ 入力した値は「給与体系」－「計算式の登録」で「BA031 通勤単価」に計算式を作成するときに「PF024 片道単価」として使用できます。

通勤費を日払いする場合に選択します。

単価は支給額に入力してください。

出勤日数は給与入力で入力します。

• ※ 課税・非課税の判別は、給与入力時に通勤費区分の設定で自動的に計算されます。また、出勤日数に0.5日などの端数が出る場合は切り上げて計算します。

• ※ メニューの「給与体系」－「体系基本情報の登録」－「その他の設定」タブの「通勤費日払者の通勤費計算設定」で「出勤日数に休日出勤日数を加算」を「する」に設定している場合は、出勤日数に休日出勤日数を加算して通勤費の計算を行います。

メニューの「社員」－「社員更新」－「有給休暇付与入力」より、有給休暇付与を行う場合に使用します。

「社員情報の登録」画面にて直接修正する場合、設定の必要はありません。

有休付与計算で使用する勤続年数の起算日を入力します。

入社日と起算日が異なる場合に入力します。

有休入力：

出向・転籍元から有給休暇の情報が転送された場合に表示されます。

修正も可能です。

付与日数を整数3桁、小数点以下3桁（0～320.000の範囲で入力可能）以内で入力します。

4月の有休の加算時などに使用します。

補正日数を整数3桁、小数点以下3桁（－320.000～320.000の範囲で入力可能）以内で入力します。

4月の有休の加算（減算）時等に使用します。

有休から減算される日数を整数3桁、小数点以下3桁（0～320.000の範囲で入力可能）以内で入力します。

月次の有休消化日数を整数3桁、小数点以下3桁（0～320.000の範囲で入力可能）以内で入力します。

メニューの「給与」－「給与明細書入力」で入力された有休消化日数が表示されます。

• ※ 処理済みの有休消化を変更すると、最新月の有休残日数に反映されます。また、メニューの「随時」－「賃金台帳入力」にも反映されます。

給与と賞与とで支払方法が異なる場合は「給与と賞与で異なる支払方法を使用する」にチェックマ－クをつけます。

チェックマークを付けた場合、設定する支払方法を「給与」、または「賞与」から選択します。

［賞与（給与）支払方法に反映］ボタンで、給与（賞与）で設定した支払方法を賞与（給与）の支払い方法へ反映できます。

支払１～３から選択します。

「銀行」「郵便局」「現金」から選択します

支払方法を以下より選択します。

定　　率：給与・賞与を支払う率を設定します。
全額を支払うなら100%と設定します。

定　　額：給与・賞与を支払う額を設定します。

全　　額：支払われる全ての金額を設定します。
定率100と同様です。（支払1のみ）

残　　額：支払われる上位順位の余りの金額を設定します。（支払2、3）

端数預金：メニューの「給与体系」－「体系基本情報の登録」で登録した端数調整単位に従って調整された端数を振り込みます。

• ※ 支払区分で定率、定額が選択されている時のみ入力します。

振込１、振込２を割り振る率、または金額を入力します。

率は数字のみ3桁、金額は数字のみ9桁で入力します。

定率：振込１、振込２、振込３を率で割り振る場合に率を入力します。

定額：振込１、振込２、振込３を金額で割り振る場合に金額を入力します。

会社が持ち込む口座を3桁で指定します。

ボタンをクリックして、メニューの「前準備」－「金融機関の登録」で登録した「会社口座」を選択します。

口座コードの入力・選択で自動表示されます。

個人に振り込む銀行を金融機関コ－ド4桁、店番号3桁で指定します。

ボタンをクリックして、銀行、支店を選択します。

• ※ 下欄の「機関名」「支店名」欄に選択した金融機関が表示されます。

機関コードの入力・選択で自動表示されます。

個人に振り込む銀行の口座の預金種目を「普通」、または「当座」から選択します。

個人に振り込む銀行の口座番号を入力します。

通常は7桁に編集されます。（前0詰め）

• ※ 誤って8桁入力された場合、振込データ作成では左1桁は出力されません。

個人に振り込む口座の名義が社員名と異なる場合のみ全角10（半角20）文字以内で入力します。

例）口座名義が旧姓になっている場合など。

郵便局の場合のみ、通常貯金記号「1XXX0」のXXXの部分を数字3桁で入力します。

例）12340

ボタンをクリックすると「PCA Hub ユーザー」画面が表示されますので、連携するPCA Hub ユーザーを選択し［設定］ボタンをクリックします。

選択を解除したい場合は、「PCA Hub ユーザー」画面で「※未設定」を選択し［設定］ボタンをクリックします。

• ※ ［PCA Hub eDOC の場合］

  プライベート設定のフォルダへアップロードする際に、そのフォルダへアクセスを許可したいユーザーを社員ごとに設定できます。eDOC へ給与からアップロードした社員の個人情報を、その社員に対してのみ公開したい場合に設定すると便利です。

『PCA Hub』との連携に使用したいメールアドレスを選択します。

選択したメールアドレスは、「随時」－「PCA Hub連動設定」の「社員一覧」画面で、「ライセンス登録」機能でのPCA Hub ユーザー登録時や、「社員の関連付け」機能でのPCA Hub ユーザーとの紐づけ時に参照するメールアドレスとして使用されます。

「連携メールアドレス」を変更しても、『PCA Hub』には反映されません。

給与明細配信：『PCA Hub 給与明細』との連動が有効な場合に入力可能です。

「1:紙で配布する」「2:PCA Hub 給与明細」から選択します。

同意状況を表示します。入力はできません。

全角128（半角256）文字以内で入力します。

• ※ 「社員情報の登録」でのみ入力・表示ができます。
  社員確認リスト、マスターナビゲータ、外部マスター作成・受入、汎用データの作成・受入には対応しておりません。

インターコム社製の「Web給金帳」との連動用の情報を登録します。

登録する内容の詳細等は「Web給金帳」のマニュアルをご覧ください。

明細書PDFをパソコン上で見る場合のパスワードを半角128文字以内で入力します。

配布方法：

明細書PDFをメールで配布する場合にチェックマークを付けます。

メールアドレスを半角英数字60文字以内で入力します。

明細書PDFをWebで配布する場合にチェックマークを付けます。

明細書PDFをパソコン上で見る場合のログインパスワードを半角128文字以内で入力します。

明細書を携帯メールで配布する場合にチェックマークを付けます。

携帯メールアドレスを半角60文字以内で入力します

明細書を印刷する場合にチェックマークを付けます。