仕訳データの作成

1. 仕訳方法の設定

仕訳データの作成方法を設定します。

[仕訳方法]ボタンをクリックして設定を行います。

1-1. 連動設定の設定項目

連動製品

お使いの『PCA 会計シリーズ』製品を選択します。

連動方法

直接連動]

連動製品で『PCA 会計シリーズ バージョンDX』を選択した場合だけ選択できます。

作成した仕訳データを直接、『PCA 会計シリーズ バージョンDX』のデータベースに書き込みます。

  • 操作するパソコンに『PCA 会計シリーズ バージョンDX』もセットアップされている必要があります。そのセットアップ情報を見て、『PCA 会計シリーズ バージョンDX』のデータベースに接続します。

  • 『商魂/商管』のシステムユーザーが『PCA 会計シリーズ バージョンDX』にも登録されている必要があります。また、そのシステムユーザーが使えるデータ領域だけと連動できます。

    『商魂/商管』のシステムユーザーを『PCA 会計シリーズ バージョンDX』に登録するには、『PCA 会計シリーズ バージョンDX』側の「システムユーザーの登録」処理で行います。「一括新規登録」機能で「他のシリーズ製品で登録されたユーザーから選択する」を選んで登録してください。詳細は「システムユーザーの登録」をご覧ください。

ファイル連動]

作成した仕訳データを「汎用データ」としてテキストファイルに書き出します。

このテキストファイルを『PCA 会計シリーズ』で受け入れて仕訳伝票にします。

転送先情報

連動製品を『PCA 会計シリーズ バージョンDX』とし、連動方法を「直接連動」とした場合に、『PCA 会計シリーズ バージョンDX』のデータ領域を選択します。

[選択]ボタンをクリックすると「データ領域の選択」画面が開きます。

連動する領域を選択して[選択ボタン]をクリックします。

「転送先情報」に『PCA会計』のデータ領域情報が表示されます。

  • 直接連動の場合、以降の桁数設定には『PCA会計』の情報がセットされ設定はできません。

    ただし、「勘定科目最大コード桁数」が4桁以上であれば、「勘定科目コード桁数」の3桁・4桁の選択はできます。

勘定科目コード桁数

会計側の勘定科目コードの桁数を指示します。

桁数を変更した場合、当処理で登録した勘定科目コードを桁数に合わせて更新します。3桁から4桁なら、4桁目に0を付けます。4桁から3桁なら、4桁目をスペースにします。念のため、[設定]ボタンをクリックしたときに確認メッセージを出しています。

勘定科目最大コード桁数

会計側の勘定科目最大コードの桁数を指示します。

補助科目最大コード桁数

会計側の補助科目最大コードの桁数を指示します。

会計部門コード桁数

会計側の部門コードの桁数を指示します。

桁数を変更した場合、「2.部門の設定」で登録した会計部門コードを桁数に合わせて更新します。

大きくしたら前に0を付け、小さくしたら前から減った桁数分を取り除きます。念のため、[設定]ボタンをクリックしたときに確認メッセージを出しています。

免税事業者等からの課税仕入れの経理方法

仕入先の事業者区分が[1:非適格(経過措置あり)]のとき、作成する仕訳データの消費税計算方法を指示します。会計側にも同じ指示項目がありますので、その設定内容に合わせて選択します。

[入力時に自動計算]

経過措置を考慮した消費税計算を行い仕訳データを作成します。

[手動で調整]

経過措置を考慮せず消費税計算を行い仕訳データを作成します。会計側で経過措置を考慮した仕訳データに調整します。

 

  • 【重要】

    [入力時に自動計算]を選択した場合は、経過措置の適用要件を満たす仕訳データを作成する必要があるため、「1-2. 作成方法の設定項目」で、仕入伝票と支払伝票については[伝票単位]を選択するようにしてください。この設定になっていないときは、実行時に次のメッセージを表示します。

    “「入力時に自動計算」が選択されていますが、仕入伝票および支払伝票の仕訳が仕入先単位の設定となっていません。このまま作成してもよろしいですか?”

    処理は続行可能にしていますが、設定変更することをお勧めします。

  • 経過措置での仮払消費税を求める仕様/注意点については「仕訳集計表」-経過措置を考慮した仮払消費税集計をご覧ください。

 

税区分設定

税率・税種別と会計側の税区分の対応表を入力します。税区分は2桁目の数字だけを入力します。

これまでの税率・税種別に対応する税区分が初期登録されています。今後、税率・税種別の追加があれば新しい行に追加してください。

例1)標準税率10%が追加され会計税区分の2桁目が「5」と決定したら、税種別で[標準税率]を選択し、税率に「10.0」、税区分に「5」を入力します。

例2)軽減税率8%が追加され会計税区分の2桁目が「6」と決定したら、税種別で[軽減税率]を選択し、税率に「8.0」、税区分に「6」を入力します。

 

1-2. 作成方法の設定項目

伝票別の作成方法

伝票単位

伝票1枚から仕訳データを作成します。

日次集計

1日の伝票をまとめて仕訳データを作成します。

期間集計

指定した期間の伝票をまとめて仕訳データを作成します。

入金と支払は、[期間集計]できません。

 

○入金と支払の選択肢

「入金(売掛)」を[※不要※]とした場合、「入金(前受)」と「入金(仮受)」は選択不可となり、[※不要※]と扱われます。

「支払(買掛)」と「支払(未払)」の両方を[※不要※]とした場合、「支払(前払)」は選択不可となり、[※不要※]と扱われます。

 

○支払伝票の留意点

作成時に指示する「対象伝票」と、ここで指示する「作成方法」により、支払伝票の仕訳作成は特殊な仕様を設けています。

下表は、チェックマークの有無と作成対象となる支払伝票科目の関係をまとめたものです。

対象伝票の

チェックマーク

作成対象とする支払伝票の科目

買掛

未払

買掛

買掛(振替)

未払

未払(振替)

前払 *2

有り

有り

有り

なし

×

○ *1

なし

有り

×

○ *1

なし

なし

×

×

×

×

×

◎:必ず対象となります。

○:「作成方法」が[※不要※]でなければ対象とします。

×:対象としません。

 

*1:「対象伝票」で[支払(買掛)]と[支払(未払)]の片方にチェックマークがある場合、「前払金」の仕訳を作成するために、「前払金」から「買掛金」または「未払金」に振り替えた伝票を作成対象にします。

*2:「買掛」と「未払」の片方だけにチェックマークを付けて二回処理を行うと、「前払」の仕訳が同じものができてしまいます。「買掛」と「未払」の両方を管理している場合は、両方にチェックマークを付けて一回処理をしてください。

 

○仕訳データの出力順

売上伝票と仕入伝票は伝区別に仕訳データを作成します。伝区内での仕訳データの出力順は、「伝票単位」は伝票日付・伝票№順、「日次集計」は会計部門・伝票日付・請求先コード順、「期間集計」は会計部門・請求先コード順となります。

入金伝票と支払伝票は科目別に仕訳データを作成します。科目内での仕訳データの出力順は、「伝票単位」は伝票日付・伝票№順、「日次集計」は会計部門・伝票日付順となります。

 

借方・貸方のまとめによる制限事項

仕訳データを作成する際、売上・仕入は商品明細ごとに、入金・支払は種別ごとに勘定科目を決め、最終的に同じ勘定科目を1つにまとめて出力します。

このまとめ方が作成方法によって異なります。「伝票単位」の場合、借方は借方で貸方は貸方で、主科目・補助科目が同じものをまとめます。「日次集計」「期間集計」では、借方と貸方の両方が同じものをまとめます。

この違いにより補助を使用した仕訳の場合、「伝票単位」は複合振替仕訳、「日次集計」「期間集計」は単一振替仕訳になる可能性が高くなります。

  • 『PCA 会計シリーズ』の仕訳伝票は最大999明細に制限されています。

    「日次集計」「期間集計」では、多くの伝票から集計することになり、取引先や商品を補助として使用していると、この最大明細数を超える可能性があり、そこから最大明細単位に仕訳データを作成することになります。片方だけで勘定科目をまとめると貸借不一致が発生する可能性があるため「伝票単位」とまとめ方を変えています。

 

売上・仕入 基となる部門

売上伝票と仕入伝票から仕訳データを作成するときに、入力された部門を使うのか、得意先マスター・仕入先マスターの主担当者が所属する部門を使うのかを判断するためのものです。

[主担当部門]

マスターに登録されている主担当者が所属する部門を使います。

[担当部門]

売上伝票・仕入伝票に入力した部門を使います。

  • 入金伝票・支払伝票は主担当部門でのみ作成します。

売上・仕入 消費税

作成する仕訳データの「税計算区分」の設定です。

売上科目と仕入科目の、消費税の扱い方を決めます。

売上伝票と仕入伝票を、「税抜明細」と「税込明細」の別々で指定できます。

[消費税科目を作成](“税計算なし”として作成します)

消費税は、「仮受消費税等」または「仮払消費税等」として別に科目を作成します。

[内税自動計算][外税自動計算]

消費税金額を入れて仕訳を作成します。

 

  • 売上科目(仕入科目)が複数ある場合、または商品補助を使った場合、1伝票で仕訳が分かれることになります。消費税は明細ごとに付けますが、明細合計消費税と伝票で確定した消費税に差がある場合、その差額は一番大きな額を持つ明細に足しこみます。

  • 仕入先マスターの「消費税計算」が[手入力]として入力された仕入伝票は、この設定に関係なく消費税科目を作成します。

 

消費税調整額の仕訳

請求書発行時に発生する「消費税調整額」の仕訳について説明します。

  • 『商管』の支払明細書で発生する消費税調整額も同様です。

調整額は発生した日付(請求期間の終了日)で調整額だけの仕訳を消費税科目で作成します。

例)『商魂』の請求書で10/1~10/31の請求で外税3円、内税2円の調整額が発生した場合

仕訳日付

借方

貸方

科目

税区分

金額

科目

税区分

金額

02/10/31

152(売掛金)

00

3

335(仮受消費税)

B5

3

02/10/31

511(売上高)

B5

2

335(仮受消費税)

B5

2

  • 『商管』側の科目は、借方が「仮払消費税」、貸方は、外税調整額が「買掛金」または「未払金」、内税調整額が「商品仕入高」となります。

  • 科目は「代表科目の設定」で指定した科目となります。

  • 摘要には“消費税調整額”という文字が入ります(伝票単位で作成した場合のみ)。

仕入 個別対応

個別対応方式」の課税方式を用いている場合の設定です。

この選択によって、仕入科目の「税区分」を決定します。

以下から選択します。

[課税仕入]

[課税売上対応課税仕入]

[非課税売上対応課税仕入]

個別対応方式をとっていない場合、[課税仕入]を選択してください。

6.売上・仕入科目(商品別)」で、商品別にも個別対応を設定できます。商品別に設定した方法が、ここで設定した方法よりも優先されます。

入金 振込手数料

入金伝票の種別「その他」は、振込手数料として仕訳されます。

その仕訳方法を設定します。

[個別仕訳]

1伝票ごとに手数料科目を作成します。

[合計仕訳]

作成期間内の手数料を合計して、1つの仕訳にまとめます。

決済手数料

クレジット売上伝票の決済手数料の仕訳方法を設定します。

[個別仕訳]

1伝票ごとに決済手数料科目を作成します。

[合計仕訳]

作成期間内の決済手数料を合計して、1つの仕訳にまとめます。

[作成しない]

決済手数料の仕訳を作成しません。

 

1-3. 摘要設定の設定項目

仕訳データの摘要に出力する内容を設定します。伝票ごとに、「伝票単位」と「日次集計、期間集計」の集計方法に対して設定します。「決済手数料」はクレジット売上の、決済手数料仕訳データを対象にします。

チェックマークを付けた項目を、間に半角スペースを加えて、左から順に結合して出力します。すべての項目にチェックマークがなければ摘要を出力しません。

○摘要の出力内容

伝票

集計方法

セットする値

売上伝票

伝票単位

99年99月99日 伝票No99999999 得意先名1 得意先名2 伝票摘要

日次集計

99年99月99日分売上

期間集計

99年99月99日~99年99月99日分売上

決済手数料

伝票単位

99年99月99日 伝票No99999999 決済会社名1 決済会社名2 決済摘要

日次集計

99年99月99日分決済手数料

期間集計

99年99月99日~99年99月99日分決済手数料

  • 合計仕訳を選択したときもこの出力になります。

入金伝票

伝票単位

99年99月99日 伝票No99999999 得意先名1 得意先名2 伝票摘要

日次集計

99年99月99日分回収

振込手数料
(合計仕訳の場合)

99年99月99日~99年99月99日分手数料

仕入伝票

伝票単位

99年99月99日 伝票No99999999 仕入先名1 仕入先名2 伝票摘要

日次集計

99年99月99日分仕入

期間集計

99年99月99日~99年99月99日分仕入

支払伝票

伝票単位

99年99月99日 伝票No99999999 支払先名1 支払先名2 伝票摘要

日次集計

99年99月99日分支払

  • 伝票№は「伝票No」に続けて、「会社基本情報の登録」の設定により、6桁または8桁でセットします。桁数に満たないときは前スペースにします。

  • 和暦・西暦は『PCA会計』の設定を見て判断します。直接連動できない場合は『商魂/商管』の設定に従います。年は、西暦なら前0、和暦なら前スペースにします。月と日は前スペースです。

  • 取引先名称1と取引先名称2は、有効文字数分を半角スペースで区切ってつなげます。

  • スポット取引先が登録された伝票は、取引先名にスポット取引先名称を出力します。スポット取引先の登録が無いときはスポット登録用取引先の名称を出力します。

  • 消費税調整伝票の出力では、「伝票№」の設定に関係なく「伝票№」の代わりに「消費税調整額」と出力します。このとき、「摘要」は設定に関係なく出力しません。

  • 仕入伝票、支払伝票の「経過措置を適用する旨」

    仕入税額控除経過措置の対象となった仕訳データに「免税事業者等からの仕入れ」と出力します。