債務予定伝票入力
入力する項目
入力必須項目の後ろには、※が付いています。
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項目 |
項目の説明 |
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伝票日付 ※ |
伝票日付を入力します。初期表示する内容は、メニューバーの「設定」-「入力機能の設定」の「起動直後の伝票日付」でサーバー、パソコンの「本日日付」か、「最終伝票日付」かを選択できます。操作方法等については、「共通操作の説明」-「参照ウィンドウと入力機能の設定を行うには」をご覧ください。変更も可能です。ボタンをクリックして、カレンダーから入力することもできます。 ※残高締切日以前の日付を入力することはできません。 |
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伝票番号 ※ |
「前準備」-「会社基本情報の登録」-「管理情報」タブの「伝票番号管理」の設定によって操作が異なります。
自動付番の場合の、伝票番号の現在値を変更したい場合は、メニューの「ファイル」-「データの保守」-「伝票」の「伝票番号自動付番カウンタの編集」を実行してください。
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支払依頼日 ※ |
支払依頼日を入力します。伝票日付が初期表示されますが、変更も可能です。ボタンをクリックして、カレンダーから入力することもできます。伝票日付を変更すると、支払依頼日も同じ日付に変更されます。 |
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仕入先コード ※ |
コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。選択すると、仕入先に関する情報が表示されます。 |
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支払先コード ※ |
仕入先の選択により、自動表示されますが、変更も可能です。コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。選択すると、支払先に関する情報が表示されます。 メニューバーの「設定」-「入力機能の設定」の「支払先を入力スキップ」で、入力時、支払先コード入力欄にフォーカスを止めるかスキップするかを設定することができます。「する」に設定しても、マウスでクリックすることにより、フォーカスを移動させることが可能です。
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事業者区分 |
支払先の選択と伝票日付により、自動表示されますが、変更も可能です。 伝票日付が2023年10月1日より前の場合は「適格」が必ず設定され、変更はできません。 メニューバーの「設定」-「適格請求書発行事業者確認」にチェックが付いている場合は、「インボイス制度適格請求書発行事業者公表サイト」にアクセスして、支払先の事業者登録番号から伝票日付時点に適格請求書発行事業者であるかを確認します。 事業者区分と矛盾があればメッセージが表示されます。 メニューバーの「設定」-「経過措置(1万円未満)の確認」にチェックが付いている場合は、インボイス制度の経過措置に該当するか確認を行います。税込金額が1万円未満、かつ、事業者区分が「適格」以外のときにメッセージが表示されます。 支払先の事業者区分が「0:適格」であれば「適格」、「2:非適格(経過措置なし)」であれば「非適格(経過措置なし)」を設定します。「1:非適格(経過措置あり)」であれば、伝票日付が2026年10月1日以降の場合は「非適格(経過措置あり、70%控除)」、2023年10月1日から2026年9月30日の場合は「非適格(経過措置あり、80%控除)」を設定します。 |
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担当者 ※ |
支払先の選択により、自動表示されますが、変更も可能です。コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。 |
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支払予定口座 |
仕入先、支払先の選択により、自動表示されますが、変更も可能です。コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。 |
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備忘 |
備忘を全角15(半角30)文字以内で入力します。 |
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消込キー |
伝票毎消込時に消込対象を確認するために使用する任意入力項目です。全角10(半角20)文字以内で入力します。 |
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金額 |
金額を11桁(マイナスは10桁)以内で入力します。 「電卓機能」を使用できます。操作方法は、「共通操作の説明」-「電卓機能を使用するには」をご覧ください。
貸借の金額に差がある場合、金額入力欄でメニューバーの「編集」-「貸借の差額を入力」を選択すると、差額を入力させることができます。複振仕訳の場合などに使用すると便利です。 |
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消費税額 |
入力した税区分によって自動で計算され、表示されます。 金額の前に“(”が付いているものは内税、“>”が付いているものは外税の消費税額です。 消費税の自動計算方法を変更するには、ツールバーの[税計算]ボタンをクリックして方法を選択します。仕訳単位で貸借別々の計算方法を設定することができます。計算方法を一括で切り替えたい場合は、メニューバーの「設定」-「税計算一括切替」を選択します。
消費税額の修正も可能です。消費税額を修正する場合は、マウスで消費税額欄をクリックするか、次項目欄から[←]キーを押して、フォーカスを移動し、10桁(マイナスは9桁)以内で入力します。 「電卓機能」を使用できます。操作方法は、「共通操作の説明」-「電卓機能を使用するには」をご覧ください。 |
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勘定科目 |
コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。 「前準備」-「取引先」-「支払先の登録」-「会計」タブの「展開」に○を付けた勘定科目を初期値として表示することができます。 |
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補助科目 |
入力された勘定科目に補助科目が登録されている場合に入力します。
「前準備」-「取引先」-「支払先の登録」-「会計」タブの「展開」に○を付けた補助科目を初期値として表示することができます。 |
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税区分 |
勘定科目、または補助科目を入力すると、『債権・債務管理オプション』の「前準備」-「取引先」-「支払先の登録」-「会計」タブで設定した勘定科目、『PCA hyper 会計シリーズ』の「前準備」-「勘定科目の登録」「補助科目の登録」で設定した税区分が初期表示されます。税区分(税率)は伝票日付により、自動判定され設定されますので、必要に応じて修正してください。入力した税区分から消費税額を計算します。
「検索結果に部分一致を含める」にチェックマークを付けると、指定した条件が部分一致する項目も表示されます。
メニューバーの「設定」-「入力機能の設定」の「税区分を入力スキップ」で、入力時、税区分入力欄にフォーカスを止めるかスキップするかを設定することができます。「しない」に設定しても、マウスでクリックすることにより、フォーカスを移動させることが可能です。 「する(順方向のみ)」に設定すると、順方向のフォーカス移動時にスキップし、逆方向のフォーカス移動時にスキップしません。 |
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取引先 |
入力された勘定科目が『PCA hyper 会計シリーズ』の「勘定科目の登録」の「取引先入力」で「する」に設定されている場合に入力します。「前準備」-「取引先」-「支払先の登録」で「会計取引先コード」に設定されている取引先が初期表示されますが、変更も可能です。
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部門 |
コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。 「前準備」-「取引先」-「支払先の登録」-「区分、債務」タブの「会計部門」で設定された内容が初期表示されますが、変更も可能です。
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セグメント1~3 |
コードを入力するか、ボタンをクリックして参照ウィンドウから選択します。 伝票日付が選択したセグメント1~3の有効期間(『PCA hyper 会計シリーズ』の「セグメント1~3の登録」で設定可能)の範囲外の場合、文字色が赤に変わり、登録時に確認の画面が表示されますが、登録は可能です。
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摘要 |
全角128(半角256)文字以内で入力します。 メニューバーの「設定」-「入力機能の設定」の「摘要入力」の設定によって操作が異なります。
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債務予定金額 |
現在の伝票の債務予定金額が表示されます。入力はできません。 |