汎用データの受入
指定した形式と合致する汎用データを受け入れます。受け入れ可能なデータは、本ソフトで使用している各マスターや各伝票です。
汎用データの各項目を『商魂／商管』のどの項目に割り当てるか受け入れ時に指定することができますので、項目の有無（一部必須項目あり）や順番について多様なデータの受け入れが可能です。設定した項目の受け入れパターンは保存することができます。
ヒントと注意事項
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本処理は『商魂／商管』で共通となります。指示画面の「データの選択」欄には、ご利用のソフトで扱えるマスターとデータが表示されます。また、オプション製品・サービスをご利用の場合も、その製品・サービスで扱えるマスターとデータが表示されます。
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※ 「配信先マスター」について。
○「随時」－「PCA Hub連動設定」で『PCA Hub 取引明細』が有効サービスに設定されていれば表示されます。
○『PCA Hub 取引明細』の権限で「取引明細システム管理者」を持つユーザーが受け入れできます。権限のないユーザーは実行時に制限されます。
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マスターの受け入れでは、キーとなる項目でデータベースを確認し、存在すれば更新を行い、存在しなければ新規登録を行います。伝票の受け入れでは新規登録のみ可能とし更新はできません。キーとなる項目が存在すればエラーとします。
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※ “キーとなる項目”はデータレイアウトに書かれていますのでそちらをご覧ください。
【重要】
「配信先マスター」は新規登録のみ可能です。更新はできないように制限していますのでご留意ください。
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見積・受注・売上・発注・仕入の各明細データを受け入れるときの消費税計算について説明します。
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※ 「売上明細データ」で説明していますので、他のデータは読み替えてください。
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◇ 明細の消費税
汎用データの、売上金額・税込区分（税抜か税込か）・税率・売上税種別で明細ごとの消費税を計算します。
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※ 税区分と税込区分の列が無いときは商品マスターを見てセットします。
税率列が無いときは、税区分と売上税種別と伝票日付で税率表から税率を求めます。このとき、売上税種別列がなければ税種別＝0（標準税率）として求めます。
売上税種別列が無いときは、税区分と伝票日付と税率で税率表から求めます。
※ 汎用データの外税額・内税額は無視されます（必ず計算されます）。
※ 得意先マスターの「消費税通知」が［免税］であれば消費税は計算されません（仕入先も同様）。
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◇ 伝票の消費税（外税）
指示画面の、「伝票消費税額を明細金額から計算する」項目の設定内容でセット方法が異なります。
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※ 「会社基本情報の登録」の「端数調整を外税額と内税額で別々に計算」を［しない］と設定したときは、常に「計算する」として動作します。
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計算する場合
得意先マスターの「消費税通知」、仕入先マスターの「消費税計算」を見て、計算された明細の消費税から求めます。
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※ 1明細目に「伝票消費税額）」がセットされていても無視します。また、「税率別消費税額データ」が有っても無視します。
※ 発注明細データと仕入明細データの例外
仕入先の「消費税計算」が［免税］または［手入力］で、汎用データの「伝票消費税額」が0でなければ、計算を行わず「伝票消費税額」を使います。
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計算しない場合
汎用データの1明細目にセットされた「伝票消費税額」をそのまま伝票単位の消費税として登録します。得意先マスターの「消費税通知」、仕入先マスターの「消費税計算」に関係なく、汎用データの「伝票消費税額」を使いますのでご留意ください。
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※ 「税率別消費税額データ」が有る場合、税率別消費税はそのデータ値を使いますが、その値が（複数有った場合はその合計が）1明細目にセットされた「伝票消費税額」と異なるときは後者を優先して税率別消費税の方を調整します。
※ 「税率別消費税額データ」が無い場合、明細から計算した消費税を税率別消費税とします。その値が（複数有った場合はその合計が）1明細目にセットされた「伝票消費税額」と異なるときは後者を優先して税率別消費税の方を調整します。
※ 「伝票消費税額」列が無いときは明細から計算した消費税になります。
【重要】
「計算しない」で登録された伝票からは、請求書での消費税調整は行われません。調整に使う小数以下の値を伝票に持たないからです。
したがって、得意先マスターの「消費税通知」を［請求書一括］で運用されている場合、この方法はお勧めできません。『商管』の支払明細書も同様です。
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◇ 内税額の調整（伝票単位）
消費税通知が［1:請求書一括］または［2:納品書毎］の場合、「会社基本情報の登録」で設定した「端数調整を外税額と内税額で別々に計算」を見て、伝票単位に保存する内税額を決定します。伝票内に税込明細と税抜明細の混在があるときに違いが生じることがあります。
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端数調整を外税額と内税額で別々に計算する場合
税込明細だけで内税額を計算し保存します。
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端数調整を外税額と内税額で別々に計算しない場合
税込明細の合計と、外税を含んだ税抜明細の合計を足して税込合計を求めます。その金額から求めた消費税と税抜明細の外税の差額を内税額とし保存します。
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※ 計算は税率毎かつ税種別ごとに行います。
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伝票№について
各種明細データを受け入れて伝票を作成するときに伝票№の自動付番は行いません。明細データにおいて伝票№は必須項目になっていて、データ上の番号を伝票№として登録します。
また、自動付番を行いませんので、「会社基本情報の登録」処理で登録する「開始№」の更新も行いません。
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データベースの照合順序に関係した指示項目で、「バイナリ順」のときに表示され指示ができます。
「バイナリ順」では英字大文字と小文字が区別されます。マスターを受け入れるときに、大文字小文字のみが異なるコードを許容するかエラーとするかを指示します。
例）商品コード「A1234」が商品マスターに存在し、商品コード「a1234」を受け入れしようとしたとき、「チェックマークあり」なら「a1234」の商品マスターを新規登録します。「チェックマークなし」ならエラーとします。
【参考】
『パッケージ版』と『サブスク版』のセットアップで同時にインストールされたデータベースの照合順序は「辞書順」（大文字と小文字を区別しない）ですのでこの指示項目は通常表示されません。
上記例の場合、同一コードと見なされ汎用データの内容で「A1234」のマスターを更新します。
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その他の注意事項（データ別に記載）
データ
注意事項
配信先マスター
ログイン名とメールアドレスが同じで取引先コードの異なるデータは、エラーとせず、一人の配信先ユーザーが複数の配信先を管理するものとして受け入れします。
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※ 「前準備」－「配信先の登録」－
在庫マスター
現在庫数、引当在庫数、発注残数、引当発注数、仮出荷残数、受注残数は受け入れされません。
セット商品マスター
構成商品単位の登録・更新はできません。セット商品単位で登録・更新を行います。
部品展開マスター
構成部品単位の登録・更新はできません。製品単位で登録・更新を行います。
受注明細データ
すべて“未出荷”の明細として受け入れします。
入金データ
仮受金・前受金からの振替伝票・返金伝票としての受け入れはできません（伝票を関連付けることはできません）。
発注明細データ
「発注方法」が“一括発注”、“引当発注”、“在庫補充”でも受け入れ後は「個別発注」のデータに変わります。
すべて「未入荷」の明細として受け入れします。
仕入明細データ
“完成入荷”であっても受け入れ後は、“通常入荷”のデータに変わります。
支払データ
前払金からの振替伝票・返金伝票としての受け入れはできません（伝票を関連付けることはできません）。
出荷明細データ
“一括払出”であっても受け入れ後は、“個別出荷”のデータに変わります。
消費税は計算されません。必要なら、受け入れ後、消費税を手入力してください。
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画面
