債務明細表(手形・電債)
入力する項目
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項目 |
項目の説明 |
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集計条件 |
○支払日、期日 表示する伝票を指定します。 通常は、[期日]だけ指定すれば、指定期間に期日が到来する明細を表示できますが、会計上、毎月期末の手形残高・電子記録債権残高の内訳が必要な場合は、[支払日]も指定します。 例えば、3月末の残高の内訳を見るのであれば、次のように入力します。 ・支払日 [ ]~[17/03/31] 3月末までの支払を対象。 ・期日[17/04/01]~[ ] 3月末時点の期日未到来の手形・電子記録債権を対象。 ○部門グループ 出力対象とする支払先を部門グループで抽出できます。詳細は「システムの基本仕様」- |
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分類項目 |
○毎 指定された分類項目で明細部を分類し、項目内容が替わるごとに改ページします。 以下の項目が指定できます。 部門グループ、主担当部門、主担当者、仕入先区分1~5 分類しない場合は[※指定なし]を選択します。 ○別 指定項目で明細部を分類します(指定できる項目は毎と同様)。 分類しない場合は[※指定なし]を選択します。 ○別明細 [期日 ]別明細:期日別・支払日・支払先・番号順 [支払先]別明細:支払先別・期日・支払日・番号順 |
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出力対象種別 |
出力する支払種別を選択します。 「両方」を選択すると、手形と電子記録債権を同時に出力します。 |
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出力対象科目 |
〇買掛、未払、前払 出力する科目を選択します。 〇前払金から振り替えた伝票を集計する チェックマークなし: 振替伝票は出力しません。振替基の伝票を出力する場合、金額は入力した金額で出力します。 チェックマークあり: 振替伝票を出力対象にします。振替基の伝票を出力する場合、金額は振替後の残金で出力します。 なお、残金の計算には返金を含めません。
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出力範囲 |
出力範囲を特定する場合、項目(最大3項目)を選び、その範囲を指定します。 以下の項目が指定できます。 支払先、主担当部門、主担当者、仕入先区分1~5 範囲を指定しない場合は[※指定なし]を選択します。 |