債権明細表(手形・電債)

入力する項目

項目

項目の説明

集計条件

○入金日、期日

表示する伝票を指定します。

通常は、[期日]だけ指定すれば、指定期間に期日が到来する明細を表示できますが、会計上、毎月期末の手形残高・電子記録債権残高の内訳が必要な場合は、[入金日]も指定します。

例えば、3月末の残高の内訳を見るのであれば、次のように入力します。

・入金日 [            ]~[22/03/31]

3月末までの入金を対象。

・期日[22/04/01]~[            ]

3月末時点の期日未到来の手形・電子記録債権を対象。

○部門グループ

出力対象とする得意先を部門グループで抽出できます。詳細は「システムの基本仕様」-「部門グループ」をご覧ください。

分類項目

○毎

指定された分類項目で明細部を分類し、項目内容が替わるごとに改ページします。

以下の項目が指定できます。

部門グループ、主担当部門、主担当者、得意先区分1~5

分類しない場合は[※指定なし]を選択します。

○別

指定項目で明細部を分類します(指定できる項目は毎と同様)。

分類しない場合は[※指定なし]を選択します。

○別明細

[期日 ]別明細:期日別・入金日・得意先・番号順

[得意先]別明細:得意先別・期日・入金日・番号順

出力対象種別

出力する回収種別を選択します。

「両方」を選択すると、手形と電子記録債権を同時に出力します。

出力対象科目

〇売掛、仮受、前受

出力する科目を選択します。

〇仮受金・前受金から振り替えた伝票を集計する

チェックマークなし:

振替伝票は出力しません。振替基の伝票を出力する場合、金額は入力した金額で出力します。

チェックマークあり:

振替伝票を出力対象にします。振替基の伝票を出力する場合、金額は振替後の残金で出力します。

なお、残金の計算には返金を含めません。

 

  • ※ 返金伝票はチェックマークに関係なく出力対象とします。

出力範囲

出力範囲を特定する場合、項目(最大3項目)を選び、その範囲を指定します。

以下の項目が指定できます。

得意先、主担当部門、主担当者、得意先区分1~5

範囲を指定しない場合は[※指定なし]を選択します。