データの保守

操作手順(保守メニュー)

1. 残高の締切

得意先マスターの「繰越残高(売掛金残高)」、仕入先マスターの「買掛金残高」と「未払金残高」を指示した日付時点の残高に更新します。

当処理を定期的に実行する必要はありませんが、何年もの間実行しないと、元帳や請求書の残高(前回請求額)計算の処理速度に影響を及ぼします。

データ量にもよりますが、ある程度の定期的実行をお勧めします(1年ごと、半年ごとなど)。

  • 残高計算の仕様は、「システムの基本仕様」-残高の管理をご覧ください。

  • 当処理を行っても締切日以前のデータはそのまま残ります。

指示画面

項目

項目の説明

残高締切日

残高締切日を指示します。

参考として前回締切日(現在の残高締切日)を表示しています。

前回締切日より前の日付を指示することはできません。

 

  • 過去に残高締切処理を実行していた場合、残高締切日には前回締切日が表示されます。

    実行していない場合は、「会社基本情報の登録」で登録した「伝票入力可能期間」の、開始日の前日を表示します。

2. 月次実績の再計算

月次資料の基となる月次実績データの再計算を行います。

月次実績は、売上データ/仕入データを更新する都度に計算されますので、通常は当処理を実行する必要はありません。実行するのは以下のような場合となります。

(1)  「会社基本情報の登録」の「月次実績の締切日」を変更した。

(2)  都度更新された結果がおかしい。

 

【注意】

再計算は、売上データ/仕入データを基に行います。したがって、データの無い年月を指示するとその年月の月次実績は無くなってしまいますのでご注意ください。

念のため、「データ削除日」より前の年月は指示できないように制限しています。

指示画面

項目

項目の説明

再計算する年月

年月で範囲指定します。

指示した年月の月次実績を再計算します。

対象

再計算の対象とする実績を選択します。

[売上]:売上実績のみ再計算します。

[仕入]:仕入実績のみ再計算します。

[両方]:売上実績と仕入実績の両方を再計算します。

3. 在庫数の再計算

当処理では、在庫情報に関する以下のことを行います。

○「在庫数の照会」に表示される「現品数」などを再計算する。

○不要な在庫マスターを削除する。

○「倉庫別在庫管理」の設定を変更する。

「在庫数の照会」に表示される「現品数」などを再計算する

「在庫数の照会」に表示される、「現品数」、「発注残数」、「内引当発注数」、「仮出荷残数」、「受注残数」は、入出荷データを入力した時に更新していますので、入力データと在庫マスターとは同期が取れています。

ただ、商品マスターの設定を変更した場合や、何らかの理由で更新がうまくいかなかった場合など、同期が取れなくなりますので、入出荷データを基に再計算を行う必要があります。

  • 「現品数」は「在庫締切日」以降の伝票から再計算します。

  • 「内引当在庫数」は再計算できませんので、データ入力中での「在庫照会」機能で訂正してください。

不要な在庫マスターを削除する

在庫マスターを登録した後で、商品マスターを以下のように変更した場合、登録された在庫マスターは不要になります。

○商品マスターの「システム区分」を[売上専用]に変えた。

○商品マスターの「マスター区分」を[一般商品]以外に変えた。

○商品マスターの「在庫管理」を[管理しない]に変えた。

当処理では、このような在庫マスターを一括して削除します。

「倉庫別在庫管理」の設定を変更する

「倉庫別在庫管理」をするかしないかの設定は「会社基本情報の登録」で行いますが、在庫マスターを1件でも登録しますと「会社基本情報の登録」での変更はできなくなります。もし、変更する場合は当処理で行うことになります。

  • 倉庫別在庫管理をやめる場合(する→しない)

    当処理で倉庫別の在庫マスターを1つに統合します(共通倉庫に統合)。

    • 他の倉庫の在庫マスターは統合後すべて削除されます。

    • 振替伝票はすべて削除されます。

     

    以降の伝票入力では、倉庫は入力できなくなり共通倉庫となります。

    既存の伝票には過去の倉庫コードが残りますが、すべての処理で共通倉庫と見なして処理されます。

  • 倉庫別在庫管理を始める場合(しない→する)

    当処理では、共通倉庫の在庫情報を再計算するだけとなります。

    倉庫別の在庫マスターを手作業で登録する必要があるため、この変更は期首に行うことをお勧めします。

    ○変更後の作業

    ①「在庫締切日」時点の実在庫数を倉庫ごとに調査し、在庫マスターに登録します。

    ②入出荷データは「在庫締切日」以降の伝票から入力します。

指示画面

項目

項目の説明

倉庫別在庫管理

倉庫別在庫管理の設定を変更する場合に指示します。

重要な変更となりますので、実行時に再確認のメッセージを表示しています。

4. コードの桁数変更

以下のコードの桁数を変更する処理です。

商品、得意先、仕入先、直送先、決済会社、出荷先、部門・部門グループ、担当者、商品区分、得意先区分、仕入先区分、摘要、倉庫

これらのコード桁数は、導入時に「会社基本情報の登録」で登録しますが、各マスターを1件でも登録しますと「会社基本情報の登録」では変更できなくなります。したがって、コード変更が必要なら当処理を実行します。

【注意】

(1)  桁数は増やすことはできますが、減らすことはできません。

(2)  桁数変更を行いますと、数字のみのコードは新桁数に合わせて前に“0”を付加します。

(3)  各マスターだけでなく日常のデータに登録されているコードも新桁数に変わります。

したがって、データ内容・件数によっては処理時間がかかることがあります。

指示画面

項目

項目の説明

コード選択

桁数変更するコードにチェックマークを付けます。

複数のコードを同時に処理できます。

変更後の桁数を指示します。

5. コードの一括変更

当処理では、各マスター単位に、複数のコードを一度に新コードへ変更します。

以下のマスターのコード変更ができます。

商品、得意先、直送先、仕入先、出荷先

  • マスター登録処理でも1件ごとのコード変更はできます。

  • 商品区分などの区分マスターや担当者マスターは当処理で一括変更できません。

    マスター登録処理で1件ごとに行ってください。

処理の流れ

(1)  指示画面で対象とするマスターを選択し、一覧表示する条件を指示します。

(2)  [実行]ボタンをクリックします。

【注意】

コード変更処理は、マスターや登録された伝票のコードを変更するため排他処理となります。

このため、他の処理が起動していると実行できません。また、一覧画面で新コード入力中に他の処理を起動することはできません。

(3)  データのバックアップを促す画面が表示されます。

バックアップを取っていなければ処理を中止し、取っていれば処理を続行させます。

(4)  条件に合致したコードが一覧画面に表示されます。

変更するコードのみ新コード欄に新コードを入力し[実行]ボタンをクリックします。

(5)  コード変更処理が始まります。

指示画面(商品の例)

項目

項目の説明

変更マスター

変更対象とするマスターを選択します。

選択すると表示条件の内容が切り替わります。

区分1~3

以下の区分で範囲指定します。

商品:商品区分

得意先:得意先区分

仕入先:仕入先区分

主担当者コード

得意先/仕入先/出荷先の場合、主担当者コードで範囲指定します。

コード

コードで範囲指定します。

名称

名称を全角8(半角16)文字以内で入力します。

入力した文字をどこかに含むマスターが対象になります。

 

新コード入力画面(商品の例)

指示画面で指定した条件に該当した商品がコード順に表示されます。

変更する新コード欄にフォーカスを移動し、新コードを入力してください。

[実行]ボタンをクリックしたら処理が開始します。

整合性チェック

実行時、入力した新コードと既存コードの整合性チェックを行いエラーがあればメッセージを表示します。

(1)  新コード入力時に重複が有る場合。

“新コード内で重複[xxxx]があります。”

(2)  実行時に、新コードがマスターに存在する場合。

“新コード[xxxx]がマスターに存在します。”

  • [xxxx]にはエラーとなったコードが入ります。

6. 見積伝票の削除

不要になった見積伝票をまとめて削除します。

※削除対象となった伝票を承認状況(未承認・承認済)に関係なく削除します。また、操作するユーザーの伝票承認権や承認権レベルを考慮した制限も行いません。

※「10.データの削除」機能では見積伝票を削除しません。

指示画面

項目

項目の説明

見積日

見積№

「見積日」と「見積№」で指示します。

どちらか一つは必ず入力してください。

両方を指示した場合、両方の条件を満たす見積伝票を対象とします。

「見積日」は指示した日付以前(指示日を含む)の伝票を対象とします。

 

  • 成約、キャンセル、未成約に関係なく[削除条件]に該当すれば削除されます。

7. 受注伝票の削除

不要になった受注伝票をまとめて削除します。

※削除対象となった伝票を承認状況(未承認・承認済)に関係なく削除します。また、操作するユーザーの伝票承認権や承認権レベルを考慮した制限も行いません。

※「10.データの削除」機能では受注伝票を削除しません。

指示画面

項目

項目の説明

受注日

受注№

「受注日」と「受注№」で指示します。

どちらか一つは必ず入力してください。

両方を指示した場合、両方の条件を満たす受注伝票を対象とします。

「受注日」は指示した日付以前(指示日を含む)の伝票を対象とします。

対象

出荷実績を見て削除対象を判断します。

○全点未出荷のみ

出荷実績の無い不要となった伝票を削除します。

1明細でも出荷実績があれば、その伝票は残ります。

○全点出荷済のみ

すべての明細が出荷済となった伝票を削除します。

1明細でも受注残があれば、その伝票は残ります。

○すべて

出荷実績の有無に関係なく伝票を削除します。

8. 発注伝票の削除

不要になった発注伝票をまとめて削除します。

※削除対象となった伝票を承認状況(未承認・承認済)に関係なく削除します。また、操作するユーザーの伝票承認権や承認権レベルを考慮した制限も行いません。

※「10.データの削除」機能では発注伝票を削除しません(一括発注伝票は削除します)。

※一括発注伝票の扱い

当機能では「一括発注伝票入力」で作成された一括発注伝票は削除しません。一括発注伝票は手配伝票とともに、「10.データの削除」で削除します。

指示画面

項目

項目の説明

発注日

注文№

「発注日」と「注文№」で指示します。

どちらか一つは必ず入力してください。

両方を指示した場合、両方の条件を満たす発注伝票を対象とします。

「発注日」は指示した日付以前(指示日を含む)の伝票を対象とします。

対象

入荷実績を見て削除対象を判断します。

○全点未入荷のみ

入荷実績の無い不要となった伝票を削除します。

1明細でも入荷実績があれば、その伝票は残ります。

○全点入荷済のみ

すべての明細が入荷済となった伝票を削除します。

1明細でも発注残があれば、その伝票は残ります。

○すべて

入荷実績の有無に関係なく伝票を削除します。

9. 月次データの削除

不要となった月次実績データを削除します。

売上実績/仕入実績の両方を同時に削除します。

売上の予算データも同時に削除されますのでご注意ください。

【参考】

「10.データの削除」を行っても月次データは削除されません。

指示画面

項目

項目の説明

削除する年月

年月で指示します。

指示した年月以前(指示年月を含む)のデータを対象とします。

10. データの削除

本ソフトでは、何年間でも1つのデータ領域で運用できます。ただし、データ量が多くなりますと集計速度が必然的に遅くなってしまいます。こういった場合に当処理で不要となった過去のデータを削除します。

削除する前には、「データ領域の作成」処理の「複写」機能ででデータ領域を別領域に複写してください。

データ領域を切り替えることで、削除された過去のデータを参照することができます。

【注意】

「残高の締切」を1回でも行っていないと当処理は実行できません。

削除対象のデータ

下表に示すデータを指示した削除日を基に削除します。ただし、伝票日付が削除日以前でも残るデータも有ります。

データ

条件

商魂

売上伝票

「帳端(来月勘定)」による未請求伝票(請求日>削除日)は残ります。

「仮納品」、「契約売上」伝票は残ります。

入金伝票

期日未到来(手形期日>削除日)の手形回収伝票は残ります。

期日未到来(支払期日>削除日)の電子記録債権回収伝票は残ります。

仮受金伝票・前受金伝票は、関連する振替伝票・返金伝票と一緒に削除しますが、関連伝票がすべて削除日以前であること、残金が無いことが条件です。

商管

仕入伝票

完成伝票

「帳端(来月勘定)」による未精算伝票(精算日>削除日)は残ります。

「契約仕入」伝票は残ります。

支払伝票

期日未到来(手形期日>削除日)の手形支払伝票は残ります。

期日未到来(支払期日>削除日))の電子記録債権支払伝票は残ります。

前払金伝票は、関連する振替伝票・返金伝票と一緒に削除しますが、関連伝票がすべて削除日以前であること、残金が無いことが条件です。

出荷伝票

削除日以前の伝票はすべて削除されます。

振替伝票

削除日以前の伝票はすべて削除されます。

仮出荷伝票

最終仮出荷/戻り日が「削除日」以前で、仮出荷残数が0の「管理№」の伝票は削除されます。それ以外は残ります。

預り品伝票

最終預り日/戻し日が「削除日」以前で、預り残数が0の「管理№」の伝票は削除されます。それ以外は残ります。

手配伝票

一括発注伝票

製品が全数作成済みなら以下の処理を行います。

○全数在庫引当の資材明細を削除します。

○発注必要な資材明細(発注伝票)は、全数入荷済みなら削除します。

○資材明細がすべて削除された手配伝票を削除します。

未製作・一部製作済みの手配伝票は資材明細とともに残ります。

  • 見積・受注・発注(一括発注以外)・月次データは、当処理では削除しません。

    個別の削除処理が有ります。

  • 締日ごとの請求履歴、得意先ごとの請求実績も“請求期間の開始日≦削除日”なら削除されます。

    『商管』の精算履歴・精算実績も同様です。

  • 削除対象となった伝票を承認状況(未承認・承認済)に関係なく削除します。また、操作するユーザーの伝票承認権や承認権レベルを考慮した制限も行いません。

指示画面

項目

項目の説明

削除日

削除日を指示します。

指示した日付以前(指示日を含む)のデータを対象とします。

  • “削除日≦残高締切日”であることが条件です。

  • 『商管』を使用している場合、“削除日≦在庫締切日”であることが条件です。

  • “削除日<伝票入力可能期間の開始日”であることが条件です。

    先に、「会社基本情報の登録」で「伝票入力可能期間」を変更してください。

11. 商品マスターの一括削除

不要となった商品マスターを強制的に削除する機能です。

「商品の登録」処理では、伝票データに使われている商品を削除することはできません。当機能では、削除する商品コードを別の商品コードに置き換えることで、伝票データに使われている商品でも削除可能にしています。

留意点

○削除可能な商品は一般商品(マスター区分=0)だけです。

○伝票データで使われている商品を削除した場合、指示した商品コードに置き換わります。

○商品関連のマスターで使われている場合、削除商品をそのマスター内から削除します。

「前準備」-「商品」メニューで登録する「セット商品マスター」と「部品展開マスター」、「前準備」-「単価設定」メニューで登録する各種単価マスターが該当します。

○繰越在庫数などの在庫情報を「置換後の商品」に集約します。

集約する必要がなければ「置換後の商品」に“在庫管理しない商品”を指定します。

○月次資料の作成に使われる「月次データ」も「置換後の商品」に集約されます。

処理の流れ

(1)  指示画面で「置換後の商品コード」を入力し、一覧表示する条件を指示します。

(2)  [実行]ボタンをクリックします。

【注意】

当機能は、商品関係のマスターを削除したり登録された伝票の商品コードを変更するため排他処理となります。このため、他の処理が起動していると実行できません。

(3)  データのバックアップを促す画面が表示されます。

バックアップを取っていなければ処理を中止し、取っていれば処理を続行させます。

(4)  条件に合致した商品コードが一覧画面に表示されます。

削除する商品コードを選択し[実行]ボタンをクリックします。

(5)  一括削除が始まります。

指示画面

○置換後の商品

削除される商品コードが伝票データで使われている場合、ここで指定した商品コードに置き換えます。

○検索条件

リストの中から条件項目を選択します。10個まで条件項目にすることができます。

条件項目を選択したら、その右の入力欄で検索内容を入力します。

文字項目(コードを除く)は入力した文字を“どこかに含む”ものが対象になります。

条件項目を毎回変更することがなければ、「選択項目のロック」にチェックマークを付けておきます。フォーカスが条件項目に移動しなくなり、入力欄だけを移動することになります。

○表示項目ボタン

一覧表示する商品の表示項目を指示できます。開いた画面で、表示する項目にチェックマークを付けます。

商品一覧画面

指示画面で指定した条件に該当した商品がコード順に表示されます。

削除する商品に対して「削除」列にチェックマークを付けます。

[実行]ボタンをクリックしたら処理が開始します。

12. 事業者区分の一括変更

仕入伝票に登録された「事業者区分」を、仕入先マスターの事業者区分に書き換えます。税込金額が1万円未満の仕入伝票は、仕入先が[非適格]であっても[適格]として更新することもできます。

更新対象は仕入伝票ですが、「完成伝票入力」で登録された仕入伝票も対象にします。

仕入先が適格請求書発行事業者から免税事業者に変わったときを想定した機能になります。事業者区分は「仕入先の登録」-「適格請求書発行事業者情報の一括更新」で最新の情報にすることができます。そのときに出力されたログファイルを見れば、変更のあった仕入先を把握することができます。

  • 以下に該当する伝票は更新対象としません。

    ・データ削除日以前の伝票。

    ・契約伝票。

    ・入力制限で「在庫締切が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、在庫締切日以前の伝票。

    ・入力制限で「請求/精算が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、精算済の伝票。

    ・承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票。

指示画面

項目

項目の説明

経過措置(1万円未満)を適用する

チェックマークを付けると、仕入伝票の事業者区分が[非適格]で税込金額が1万円未満の伝票は、事業者区分を[0:適格]に変更します。

仕入日

対象とする仕入伝票を仕入日で指定します。

開始側の仕入日は必須です。

仕入先コード

対象とする仕入伝票を仕入先コードで指定します。

一つは必ず指定します。

実行結果の確認画面

処理が終了すると、実行結果の確認画面が開きます。

正常に更新した内容を表示しますが、更新対象としない伝票があったときは、「エラー」タブを設けてその内容も表示します(契約伝票は表示しません)。

操作手順(伝票の一括削除メニュー)

以下の伝票をメニューから選択し、伝票ごとに削除処理を行います。操作手順は全伝票で同様となりますので、まとめて説明しています。

見積伝票、受注伝票、売上伝票、入金伝票、

発注伝票、仕入伝票、完成伝票、出荷伝票、支払伝票、振替伝票

1. 伝票の一括削除

テキストデータの受け入れ処理や伝票の自動作成処理等で、間違った伝票を多く登録してしまったとき、それらの伝票を一度に削除したいときに当機能を利用します。

画面左側で対象とする伝票種類を選択し、画面右側で削除条件を指示します。「入力処理」を指示することで、その処理で登録した伝票だけを削除対象にできます。

※間違った伝票だけを削除対象とするように、他の条件も指示してください。

 

削除が完了すると「処理が終了しました。」と画面表示されます。ただし「削除の対象外とする伝票」に該当した場合には、「エラー詳細」画面に伝票一覧が表示され、削除されなかった伝票を確認することができます。

※削除対象外の伝票については、後述の「削除の対象外とする伝票」をご覧ください。

 

指示画面(売上伝票の場合)

項目

項目の説明

削除範囲

伝票日付と伝票№で範囲指定をします。

入力期間・時間

伝票を登録・更新した日付と時間で範囲指定をします。

入力処理

伝票を登録した処理を選択します。リストの中から処理名を選択します。処理を特定しない場合は「※指定なし」を選択します。

入力担当者

伝票を登録・更新したユーザーを指示します。リストの中からユーザー名を選択します。ユーザーを特定しない場合は「※指定なし」を選択します。

※入力期間・時間、入力担当者

この二つの条件は更新情報も判定します。登録後に更新した伝票は、更新日・更新時間と更新ユーザーで判定されますので、その点を考慮した内容で指示してください。

削除の対象外とする伝票

指示条件に該当する伝票であっても、以下の条件に当てはまる伝票は削除しません。

伝票

削除対象外となる条件

商魂

見積伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

受注伝票

○出荷実績のある伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

売上伝票

○データ削除日以前の伝票

○予約伝票に登録されている契約伝票

○入力制限で「在庫締切が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、在庫締切日以前の伝票

○入力制限で「請求/精算が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、請求済の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

入金伝票

○仮受金・前受金の伝票から振替・返金によって作成された伝票が存在する仮受金・前受金の伝票

○データ削除日以前の伝票

○入力制限で「請求/精算が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、請求済の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

商管

発注伝票

○入荷実績のある伝票

○一括発注伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

仕入伝票

○完成伝票

○データ削除日以前の伝票

○予約伝票に登録されている契約伝票

○入力制限で「在庫締切が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、在庫締切日以前の伝票

○入力制限で「請求/精算が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、精算済の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

完成伝票

○データ削除日以前の伝票

○入力制限で「在庫締切が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、在庫締切日以前の伝票

○入力制限で「請求/精算が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、精算済の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

出荷伝票

○払出伝票

○データ削除日以前の伝票

○入力制限で「在庫締切が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、在庫締切日以前の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

支払伝票

○前払金の伝票から振替・返金によって作成された伝票が存在する前払金の伝票

○データ削除日以前の伝票

○入力制限で「請求/精算が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、精算済の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票

振替伝票

○データ削除日以前の伝票

○入力制限で「在庫締切が済んだ伝票は登録・更新できない」設定のとき、在庫締切日以前の伝票

○承認権レベルの高いユーザーに承認されている伝票