補助科目の登録
入力する項目
入力必須項目の後ろには、※が付いています。
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項目 |
項目の説明 |
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主科目※ |
補助科目を設定する勘定科目を、コードを直接入力するか、ボタンをクリックすると表示される参照ウィンドウから選択します。修正入力時は変更できません。 |
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補助区分※ |
以下から選択します。前記の「運用例」もご覧ください。修正入力時は変更できません。補助区分を変更する場合は、個別表示画面でメニューバーの「編集」－「補助区分変更」を選択します。補助区分の変更方法については、「こんな場合には－補助区分を変更(共通補助→科目別補助、科目別補助→共通補助)するには」をご覧ください。
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基本設定： |
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コード※ |
「前準備」－「法人基本情報の登録」で設定した桁数(半角5～10)以内で入力します。コードは各処理で補助科目を入力する際に使用します。 共通補助の場合は、［補助選択］ボタンをクリックして、登録済みの補助科目を選択します。選択すると、登録済みの名称等が表示されます。 桁数は「法人基本情報の登録」で設定します。 コードを変更する場合は、「個別表示画面」でメニューバーの「編集」－「コード変更」を選択します。コードを変更すると、登録済みの仕訳データ、自動仕訳マスターなどもコードが変更されます。
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補助科目名※ |
全角7(半角14)文字以内で入力します。 法人番号検索機能を使用できます。 操作方法については、「共通操作の説明」－「便利な機能」－「法人番号の辞書機能について」をご覧ください。 ※個人番号は登録できません。 |
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ｶﾅ索引 |
半角5文字以内で入力します。補助科目を検索する際のキーワードとなりますので、カナで検索しない場合は入力する必要はありません。 |
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補助科目正式名※ |
全角20(半角40)文字以内で入力します。 |
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正式名ﾌﾘｶﾞﾅ |
半角30文字以内で入力します。 |
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法人番号 |
半角13桁で入力します。 法人番号検索機能を使用できます。 操作方法については、「共通操作の説明」－「便利な機能」－「法人番号の辞書機能について」をご覧ください。 ※ 個人番号は登録できません。 |
取引先設定
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項目 |
項目の説明 |
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適格請求書発行事業者： |
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事業者区分 |
事業者区分を以下から選択します。
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事業者登録番号 |
適格請求書発行事業者の登録番号のうち先頭文字の後の13桁を入力します。 数字を入力した状態で［確認］ボタンをクリックすると登録情報を確認できます。 操作方法については、「共通操作の説明」－「便利な機能」－「適格請求書発行事業者の登録番号の確認機能について」をご覧ください。 |
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デジタルインボイス受信 |
デジタルインボイスの受信を「する」「しない」から選択します。 「事業者区分」が「適格」の場合に選択できます。 詳細は「デジタルデータ処理」－「デジタルインボイスの受信 」をご覧ください。 |
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住所情報： |
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郵便番号 |
半角の数字とハイフンを8桁以内で入力します。 郵便番号・住所の辞書機能を使用できます。 操作方法については、「郵便番号・住所の辞書機能について」をご覧ください。 |
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住所１・２ |
ともに全角20(半角40)文字以内で入力します。 「住所1」に入りきらない文字やビル名は「住所2」に入力します。 郵便番号・住所の辞書機能を使用できます。 |
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TEL |
半角の数字、ハイフン、カッコを26桁以内で入力します。 |
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FAX |
半角の数字、ハイフン、カッコを26桁以内で入力します。 |
振込先
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項目 |
項目の説明 |
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振込先情報： |
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振込先※ |
振込先としての使用の有無を「0：振込先に使用しない」「1：振込先に使用する」から選択します。「1：振込先に使用する」に設定すると、「前準備」－「振込先の登録」で振込先として登録可能になり、「銀行処理」－「銀行振込依頼書」で振込先として銀行振込依頼書を作成することができます。 |
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締日※ 支払日※ |
半角数字0～99の範囲で入力します。 【ご参考】 ここで設定する締日、支払日とは、取引先をグループ化する番号のことです。グループ化することで、同時に振込依頼書を発行できるといった利点があります。わかりやすく「20日締の場合は“20”、末日締の場合は“30”」と設定しておいても構いません。 同じ末日締でもすぐに振込依頼書を発行したい取引先がある場合は、その取引先の締日を“31”とし、他の取引先の締日を“30”としておきます。発行時に「“31”締の取引先」と指定することで、単独で振込依頼書を発行することができます。 |
詳細設定
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項目 |
項目の説明 |
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貸借区分※ |
残高を入力する際の貸借の区分を「借方」「貸方」から選択します。 選択した勘定科目属性により、貸借区分の初期値が決定されます。 |
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税区分：「通常科目」の場合のみ設定します。 |
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税区分※ |
消費税等の額を計算するための消費税区分を借方、貸方のそれぞれについて設定します。設定された税区分は、仕訳などの入力で主科目を選択した場合に初期値として表示されます。 税区分コードを直接入力するか、ボタンをクリックすると表示される税区分の参照ウィンドウから選択します。 
「全税区分を表示する」にチェックマークを付けると、すべての税区分が表示されます。
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消費税設定：「通常科目」の場合のみ設定します。 |
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消費税自動計算※ |
主科目が仕訳で使用された際に初期表示する消費税自動計算方法を設定することができます。
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消費税端数処理※ |
主科目が仕訳で使用された際に初期表示する消費税等自動計算時の端数処理方法を以下から選択します。
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関連科目設定
資金収支科目設定
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項目 |
項目の説明 |
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資金科目設定：
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資金区分※ |
「資金科目」「非資金科目」から選択します。 以下の勘定科目属性の科目を設定できます。 現金預金「111000～114900」 流動資産「115100～119900」 流動負債「130100～133400」 |
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読替先科目: 以下は「非資金科目」の場合のみ設定します。 |
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借方・貸方発生時 |
借方・貸方発生時、それぞれについて、読み替える科目を設定します。 |
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読替元に設定されている科目 |
選択中の科目が、読替先に最下位の科目として設定されている科目を表示します。 |
説明
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項目 |
項目の説明 |
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説明 |
全角370(半角740)文字以内で入力します。 |