バージョンごとの機能強化・仕様変更点

◆令和7年施行基準（令和6年会計基準）に対応(詳細はこちら)

・データ領域の作成 「昭和62年施行」「平成20年施行」の会計基準に加え「令和7年施行」の会計基準に対応しました。

・【令和7年施行領域】 固定資産関連での勘定科目属性の変更に対応しました。（「基本財産/特定資産」→「有形固定資産/無形固定資産」）

・【令和7年施行領域】 貸借対照表、キャッシュ・フロー計算書のレイアウト変更に対応しました。正味財産増減計算書に変わり、活動計算書が出力可能となりました。

・【令和7年施行領域】 財務諸表の注記（41項目）、附属明細書（9項目）の全てが出力可能となりました。

・【平成20年施行領域】 平成20年施行基準領域から、令和7年施行基準領域へのコンバート機能が可能となりました。

◇PCAクラウド BPOプランなど複数企業の管理をされているお客様向け機能強化

・「システムツール」に「リカバリ時の表示メッセージの管理」を追加し、ユーザーID情報が一致した場合に動作選択メッセージを表示できるようにしました。

◇ PCA IDに対応（PCAクラウド・PCAサブスクのみ）

・「システムツール」の「連携アカウントでログオンの有効化」にて、「PCA ID」の有効化が行えます。

・「システムユーザーの登録」の「一括新規」で「PCAアカウントから選択する」を利用し、システムユーザーを追加または新規作成することが可能です。