主科目の登録

入力する項目

入力必須項目の後ろには、※が付いています。

科目種別、勘定科目属性などにより、表示されるタブ、設定項目が異なります。

項目	項目の説明
科目種別※	「通常科目」「見出し科目」から選択します。見出し科目については、「見出し科目とは」をご覧ください。
基本設定：
コード※	新規登録の場合のみ、データ領域作成時に設定した桁数(半角英数3～10)以内で入力します。コードは各処理で科目を入力する際に使用します。コードを変更する場合は、「個別表示画面」でメニューバーの「編集」－「コード変更」を選択します。コードを変更すると、登録済みの仕訳データ、摘要マスターなどもコードが変更されます。 ※ 主科目と見出し科目で同じコードを使用することはできません。 ※ 「ファイル」－「データの保守」－「マスター(コード桁数変換)」で「主科目コード桁数変換」を実行すると、コード桁数を一括して変換することができます(増加のみ)。
勘定科目属性 ※	主科目をどの属性で集計するかを指定します。ボタンをクリックすると、「勘定科目属性」画面が表示されますので、属性を選択します。 ※ 見出し科目の修正の場合は変更できません。選択した属性により、貸借区分等が初期設定されます。入力した文字列から「属性」「名称」に該当するものを検索したり、「属性グループ」により表示する勘定科目属性を切り替えたりすることができます。検索時は「検索結果に部分一致を含める」の設定を切り替えることができます。帳票等の集計は勘定科目属性を基準にして行っていますので、登録の際はご注意ください。勘定科目属性の一覧については、プログラムディスクのDocフォルダのPDFファイルをご覧ください。
親階層設定※	以下から選択します。通常科目の場合：指定なし、または選択された勘定科目属性の見出し科目から選択します。見出し科目の場合：指定なし、または選択された勘定科目属性の見出し科目で親階層が設定されていない見出し科目から選択します。
主科目名※	全角7(半角14)文字以内で入力します。
ｶﾅ索引	半角5文字以内で入力します。科目を検索する際のキーワードとなりますので、カナで検索しない場合は入力する必要はありません。
主科目正式名※	全角20(半角40)文字以内で入力します。入力された内容は、予算チェックリスト、内部取引内訳表（令和7年施行基準、平成20年施行基準の場合）、総括表（昭和62年施行基準の場合のみ）、決算書、内訳表、科目内訳書、キャッシュ・フロー計算書、キャッシュ・フロー仕訳チェックリストに印刷されます。

詳細設定

項目

項目の説明

貸借区分※

残高を入力する際の貸借の区分を「借方」「貸方」から選択します。

選択した勘定科目属性により、貸借区分の初期値が決定されます。

税区分：「通常科目」の場合のみ設定します。

税区分※

消費税等の額を計算するための消費税区分を借方、貸方のそれぞれについて設定します。設定された税区分は、仕訳などの入力で主科目を選択した場合に初期値として表示されます。

税区分コードを直接入力するか、ボタンをクリックすると表示される税区分の参照ウィンドウから選択します。

「全税区分を表示する」にチェックマークを付けると、すべての税区分が表示されます。

※ 下記の勘定科目属性の税区分は変更できません。

◇ 令和7年施行基準の場合
- 貸借対照表の現預金科目
- 貸借対照表の「純資産の部」の科目
- 活動計算書の期首純資産(一般)
- 活動計算書の期首純資産調整額(一般)
- 活動計算書の期首純資産(指定)
- 収支計算書科目
- キャッシュ・フロー計算書科目
- 諸口

◇ 平成20年施行基準の場合
- 貸借対照表の現預金科目
- 貸借対照表の「正味財産の部」の科目
- 正味財産増減計算書の一般正味財産期首残高
- 正味財産増減計算書の一般正味財産期首残高調整額
- 正味財産増減計算書の指定正味財産期首残高
- 正味財産増減計算書の基金期首残高
- 正味財産増減計算書の代替基金期首残高
- 収支計算書科目
- キャッシュ・フロー計算書科目
- 諸口

◇ 昭和62年施行基準の場合
- 貸借対照表の現預金科目
- フロー諸口
- 前期繰越収支差額
- 予備費
- 予備費からの振替
- 正味財産増減計算書科目(ストック式)
- 正味財産増減計算書科目(フロ－式)
- 諸口

消費税設定：「通常科目」の場合のみ設定します。

消費税自動計算※

主科目が仕訳で使用された際に初期表示する消費税自動計算方法を設定することができます。

税計算しない：消費税等の自動計算はしません。

内税自動計算：税区分に応じて、内税で消費税等を自動計算します。

消費税等＝税込金額×	8	※税率8％の場合
	108

外税自動計算：税区分に応じて、外税で消費税等を自動計算します。

消費税等＝税抜金額×	8	※税率8％の場合
	100

指定なし：主科目によって消費税自動計算方法を指定しません。

「前準備」－「法人基本情報の登録」で設定した計算方法で自動計算します。

消費税端数処理※

主科目が仕訳で使用された際に初期表示する消費税等自動計算時の端数処理方法を以下から選択します。

切り捨て：計算結果の小数部分(円未満)を切り捨てます。
切り上げ：計算結果の小数部分(円未満)を切り上げます。
四捨五入：計算結果の小数第1桁を四捨五入します。
指定なし：主科目によって消費税端数処理方法を指定しません。

「前準備」－「法人基本情報の登録」で設定した計算方法で端数処理します。

初期内部取引区分※

「通常科目」の場合のみ設定します。

あらかじめ設定しておくことにより、仕訳で使用する際に、自動的に内部取引区分が設定されます。

「設定なし」「会計間取引」「事業間取引」「事業間(グループ内)取引」から選択します。

※ 仕訳に使用できない科目の場合は設定できません。
※ 選択肢の名称は「フセン・内部取引区分の設定」で設定された名称を使用します。
※ 事業管理をしない場合でも全ての区分が選択可能です。

内訳に含まない科目／内訳に含む科目

「見出し科目」の場合のみ設定します。

同じ勘定科目属性の主科目、見出し科目から選択できます。

内訳に含む科目を選択し、［追加］ボタンで「内訳に含む科目」に追加します。

［全追加］で表示されているすべての科目を追加できます。

［除外］［全除外］ボタンで除外できます。

項目	項目の説明
関連科目：
令和7年施行基準の場合のみ
純資産	貸借対照表の「純資産の部」科目の金額を自動計算するために、貸借対照表の「指定純資産」の科目と、活動計算書の「経常活動・その他活動・振替額」の指定純資産の科目の転記先科目を設定します。
平成20年施行基準の場合のみ
正味財産	貸借対照表の「Ⅲ正味財産の部」科目の金額を自動計算するために、貸借対照表の「基本財産」・「特定資産」の科目と、正味財産増減計算書の「Ⅱ指定正味財産増減の部」の科目の転記先科目を設定します。
基金科目代替基金科目	正味財産増減計算書の「基金受入額」「基金返還額」から「決算処理」－「財務諸表に対する注記」の「12.基金及び代替基金の増減額及びその残高」を自動計算する設定を行います。 ※ 「データ領域の作成」で「基金科目」を「付加しない」で設定した場合には、基金科目の設定の必要はありません。

資金収支科目設定（通常科目の場合のみ）

※ 令和7年施行基準、平成20年施行基準の場合

選択している勘定科目属性により設定内容が異なります。

項目	項目の説明
資金科目設定：貸借対照表科目、活動計算書科目（令和7年施行基準以外の場合は正味財産増減計算書科目）を使用した仕訳を、収支計算書科目の仕訳に自動変換する際の、科目の組み替え方法を設定します。
資金区分※	「資金科目」「非資金科目」から選択します。以下の勘定科目属性の科目を設定できます。現金預金「111000～112000」その他の流動資産「115000～119050」流動負債「131000～133950」
読替先科目: 以下は「非資金科目」の場合のみ設定します。
借方・貸方発生時	借方・貸方発生時、それぞれについて、読み替える科目を設定します。

読替元に設定されている科目

選択中の科目が、読替先に最下位の科目として設定されている科目を表示します。

キャッシュ・フロー科目設定（通常科目の場合のみ）

※ 令和7年施行基準、平成20年施行基準での機能です。昭和62年施行基準ではご利用いただけません。

キャッシュ・フロー計算書の作成に必要な科目の組み替え方法を設定します。キャッシュ･フロー計算書を作成する場合に設定してください。

項目	項目の説明
資金科目設定：
資金区分※	令和7年施行基準の場合：「資金科目」「非資金科目」「使途制約資産科目」から選択します。平成20年施行基準の場合：「資金科目」「非資金科目」から選択します。資金科目に設定できる科目の勘定科目属性は以下のとおりです。現金預金「111000～112000」その他の流動資産「115000～119050」流動負債「131000～133950」
読替先科目: 以下は「非資金科目」の場合のみ設定します。勘定科目属性による入力制限については、「読替先に設定できる科目」をご覧ください。
直接法	借方・貸方発生時それぞれについて、読み替える科目を設定します。
間接法	借方・貸方発生時、調整項目それぞれについて、読み替える科目を設定します。