期末更新処理

ご参考（内部処理）

主なマスター、仕訳の処理は以下のとおりです。

項目	操作内容
セキュリティ関係 マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない領域ユーザーのみを転送します。 ※ 更新先で、削除済みで存在しない領域ユーザーは転送されません。
会社基本情報	新規更新	会計期間、期数を1年更新し、その他の内容を繰越先にコピーします。 更新元の会計期間が1年に満たない場合は、更新元の期末日の次の日から1年に設定します。
	再更新	内容をコピーしません（新規更新時の内容のままです）。
勘定科目マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。 更新元データから貸借対照表科目の残高を算出し、更新先の期首残高に反映します。
	再更新	更新先に存在しない勘定科目のみを転送します。 貸借対照表科目の残高はすべて転送します。 ※ 追加・削除できない勘定科目属性が設定されている勘定科目が更新先で登録済みの場合、同じ勘定科目属性の勘定科目を追加転送することはできません。
補助科目マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。 更新元データから貸借対照表科目に設定した補助の残高を算出し、更新先の期首残高に反映します。
	再更新	更新先に存在しない補助科目のみ転送します。 貸借対照表科目に設定した補助の残高はすべて転送します。
取引先マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。 更新元データから貸借対照表科目に設定した取引先の残高を算出し、更新先の期首残高に反映します。
	再更新	更新先に存在しない取引先のみ転送します。 貸借対照表科目に設定した取引先の残高はすべて転送します。
部門マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。 期首残高は、部門管理する（全科目）の場合、貸借対照表科目、及びその補助科目の残高を転送します。
	再更新	更新先に存在しない部門のみ転送します。 期首残高は、部門管理する（全科目）の場合、貸借対照表科目、及びその補助科目の残高を転送します。
部門グループマスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しないグループのみ転送します。
摘要マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない摘要のみ転送します。
自動仕訳マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない自動仕訳のみ転送します。
予約伝票マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない予約伝票のみ転送します。
実績計算項目	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない実績計算項目のみ転送します。
部門配賦基準	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない部門配賦基準のみ転送します。
配賦パターンマスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない配賦パターンのみ転送します。
伝票エラーメッセージ マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない伝票エラーメッセージのみ転送します。
工事マスター	新規更新	「転送する工事」で選択した工事についてすべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	「転送する工事」で選択した工事のうち、更新先に存在しないコードの工事のみ転送します。
工事グループマスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない工事グループのみ転送します。
工種マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない工種のみ転送します。
工種分類マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない工種分類のみ転送します。
社員マスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない社員のみ転送します。
社員グループマスター	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない社員グループのみ転送します。
共通原価配賦基準	新規更新	転送する工事を使用している共通原価配賦基準の内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない共通原価配賦基準のうち、追加転送する工事、もしくは更新先領域に存在する工事を使用している共通原価配賦基準の内容を転送します。
共通原価実績計算項目	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない共通原価実績計算項目のみ転送します。
共通原価配賦パターン マスター	新規更新	転送する工事を使用している共通原価配賦パターンの内容を更新先にコピーします。配賦基準が共通原価配賦基準の場合はさらに、転送する共通原価配賦基準を使用している共通原価配賦パターンのみ転送します。
	再更新	更新先に存在しない共通原価配賦パターンのうち、追加転送する工事、もしくは更新先領域に存在する工事を使用している共通原価配賦パターンの内容を転送します。配賦基準が共通原価配賦基準の場合はさらに、追加転送する共通原価配賦基準、もしくは更新先領域に存在する共通原価配賦基準を使用している共通原価配賦パターンのみ転送対象 となります。
原価予算データ	新規更新	転送する工事で選択した工事の原価予算データを更新先にコピーします。
	再更新	追加転送した工事の原価予算データのみ転送します。
発注データ	新規更新	転送する工事で選択した工事の発注データを更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない発注データを転送します。 更新先に存在する発注データは出来高繰越額のみを更新します。
過年度実績データ	新規更新	更新元のデータを集計し、更新先の過年度実績に反映します。
	再更新	更新元のデータを集計し、更新先の過年度実績に反映します。
自由設定帳票 レイアウト	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	内容をコピーしません。
経営分析計算項目要素（平均従業員数と平均発行済株式数）	新規更新	更新元のデータを集計し、更新先の要素に反映します。
	再更新	内容をコピーしません。
仕訳データ	新規更新	更新元のデータを集計し、更新先の期首残高に反映します。
	再更新	更新元のデータを集計し、更新先の期首残高に反映します。 更新先で入力済みの仕訳は、削除されずにそのまま残ります。
資金繰計算項目	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない項目のみ転送します。
キャッシュ・フロー 計算項目	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない項目のみ転送します。
合算受入科目パターン	新規更新	すべての内容を更新先にコピーします。
	再更新	更新先に存在しない場合のみ転送します。

 

• 以下の項目については、新規更新時のみ内容を更新先にコピーし、再更新時には内容をコピーしません。期末更新後に、更新元の内容を変更した場合は、更新先で確認・修正を行ってください。

  銀行、会社口座、銀行支店、手数料グループ、会社口座関連科目、資金繰実績編集情報、資金繰実績ヘッダー、資金繰実績レイアウト、予算データ、経営分析計算式、経営分析計算項目、経営分析計算項目要素、ファイル受入パターン、給与仕訳、勘定科目属性、勘定科目属性グループ、フセン、一覧表出力パターン、管理仕訳名称、税区分、消費税申告書設定項目、試算表パターン、入出金口座設定、入出金仕訳設定、手数料区分、マスターロック、予約マスター、経営事項審査情報、出面管理情報、予算区分、銀行口座・クレジットカードの連携設定、取引明細の受入、取引データ、デジタルインボイス、受信対象デジタルインボイス、自由設定帳票レイアウト、マスター名称、印刷タイトル、処理別設定

  • ※ 帳票出力条件指示、及び自動仕訳マスターのお気に入り設定については、ユーザーごとに内容をコピーします。

• 以下の項目については、新規更新時にその内容を反映します。また、再更新時には、「決算書とキャッシュ・フロー計算書の編集内容を再更新する」にチェックを付けた場合に更新先の内容を削除し、その内容を反映します。チェックを付けない場合は、再更新時には反映しません。

  決算書パターン、キャッシュ・フロー計算テーブル、決算帳票タイトル設定、評価勘定の出力設定（合計残高試算表を除く）

ご参考（マスターの関連付けについて）

期末更新では、更新元領域と更新先領域のマスターの関連付けも行います。

マスターの関連付けが行われると、コード変更や修正を行っても紐づいたままとなり、次回再更新時にも残高の転送先として選択されます。

この関連付けは、「ファイル」－「データの保守」－「前期領域との関連付け解除」機能を使って解除することができます。

 

新規更新では、そのまま同じマスターが関連付きます。

再更新では、まだ関連付いていないマスターの関連付けを行います。

関連付けの基準はコードとなっています。

この関連付けの結果、関連付くことのなかった更新元のマスターは、追加で更新先に転送されます。

追加転送されたマスターは、新規更新同様、そのまま関連付きます。

対処方法は以下の通りです。

• ◇ 対象の勘定科目が、再更新によって関連付く場合
  

  更新元と更新先の該当科目のコードが一致しないようにすることで、関連付かなくなるため、期末更新できるようになります。
  

  再更新によって関連付くケースは以下のような場合となります。

  • 前回の期末更新後に更新元・更新先それぞれに新たに同じコードの勘定科目を登録した場合

  • 関連付いていた更新先勘定科目を削除、新たに同じコードの勘定科目を登録した場合

  • データの保守の「前期領域との関連付け解除」を実行した後

• ◇ 対象の勘定科目が、既に関連付いてしまっている場合
  

  関連付けに誤りがなく、更新先の勘定科目の勘定科目属性を貸借対照表科目に変えても問題ない場合、変えることで期末更新できるようになります。
  

  関連付けに誤りがある場合、あるいは更新先の勘定科目の勘定科目属性を貸借対照表科目に変えると問題がある場合は、関連付けをやり直すことで、期末更新できるようになります。

こんな場合には