4.入力例

説例による入力例

「入力順序の例」により、青色申告をする普通法人の確定申告を『PCA 法人税シリーズ』で入力する方法を説明します。

入力内容を以下の条件で、「基本情報」から入力します。

法人例

以下の内容の法人を例に説明します。

内容

会
社
情
報

法人名

代表者

住所

資本金

事業種目

事業年度

法人区分

申告種類

期末従業者数

ピーシーエー商会株式会社

山田太郎

東京都千代田区富士見1-2-21

30,000,000円総株数(600株)

小売業

令和8年4月1日～令和9年3月31日

普通法人(青色申告)

確定申告

15人

※分割法人ではありません。

株
主
構
成

山田太郎(東京都世田谷区)

山田花子(山田太郎の妻)(東京都世田谷区)

ピーシーエー物産株式会社(東京都千代田区)

大蔵太郎(東京都杉並区)

180株

150株

170株

40株

決
算
書
の
金
額

当期利益

未払法人税等

預貯金の受取利息

7,624,434円

1,913,500円

300,000円

(源泉分 45,945円(所得税分45,000円, 復興特別所得税945円), 口座は東京都に所在)

変
動
計
算
書
よ
り

株
主
資
本
等

配当

利益準備金積立額

3,000,000円

300,000円

繰越利益剰余金

前期末残高

当期末残高

10,040,400円

14,364,834円

前
年
の
申
告
書
よ
り

前年の別表五(一)より

利益準備金

納税充当金(未払法人税等)

未納法人税

未納道府県民税

前期繰越利益

資本準備金

900,000円

1,617,300円

1,302,000円

315,300円

10,040,400円

500,000円

の
納
付
状
況

前
期
確
定
税
額

法人税都道府県民税は未払法人税等の取崩しにより納付

事業税は損金経理

302,700円

　
よ
る
も
の

中
間
申
告
に

法人税額

道府県民税額

事業税

1,105,400円

281,100円(うち均等割額90,000円)

316,300円

すべて損金経理

固
定
資
産
関
係

家具

取得年月日

期首帳簿価額

耐用年数

当期償却額

自動車

取得年月日

耐用年数

当期償却額

2,000,000円

令和6年10月24日

1,312,500円

8年

328,125円

3,000,000円

令和8年11月28日

6年

398,750円

交
際
費
等

当期支出額(税務上交際費等に該当する)

交際費

接待費

361,024円

480,330円

引
当
金
繰
入

貸倒引当金繰入額

120,000円

貸金又は売掛債権等の明細

受取手形

売掛金

貸付金

7,061,200円

9,022,800円

1,007,150円

①基本情報の入力「入力順序1.」

①-1：終了事業年度の設定

「ファイル」－「開く」で「申告データの選択」を起動し、［新規申告］ボタンをクリックすると、「新規申告」画面が起動します。
「令和8年4/1～」を選択して［OK］ボタンをクリックします。

①-2：基本情報の入力

「新規申告－基本情報」画面で以下の項目を入力して［OK］ボタンをクリックします。

【基本1】タブが表示されています

法人No.	“999”と入力します。(『PCA 法人税シリーズ』の申告データの管理ナンバーです。申告には無関係です。複数の法人を管理する場合は、法人ごとに番号を変えてください。)
法人区分	「普通法人」を選択します。
納税地	“東京都千代田区富士見1-2-21”と入力します。
法人名	“ピーシーエー商会株式会社”と入力します。
フリガナ	“ピーシーエーショウカイカブシキガイシャ”と入力します。 (法人名入力時に自動入力されています。)

【基本2】タブをクリックして開きます

代表者氏名	“山田太郎”と入力します。
フリガナ	“ヤマダタロウ”と入力します。 (代表者氏名入力時に自動入力されています。)
代表者住所	“東京都世田谷区”と入力します。
申告書の種類	「青色」を選択します。
申告区分	「確定」を選択します。

【基本3】タブをクリックして開きます

期末資本金額 (期末出資金額)	“30,000,000”と入力します。
事業年度	“R080401”と入力します。［Enter］キーを押すと、期首「R08/04/01」・期末「R09/03/31」と表示されることを確認します。

②事業所情報の入力「入力順序2.」

「地方税」-「事業所情報」で以下の項目を入力して［OK］ボタンをクリックします。

事業所名	“本社”と入力します。
都道府県	“東京都”を選択します。
市町村	“特別区”を選択します。
市町村の右	“千代田区”を選択します。
所在地	“東京都千代田区富士見1-2-21”と入力します。
人数	“15”と入力します。

③各種別表・付表の入力「入力順序3.～54.」

③-1：別表四の入力

「法人税1」－「別表四所得の金額の計算に関する明細書」で以下の項目を入力します。

当期利益又は当期欠損の額｢1｣①	“7,624,434”と入力します。
当期利益又は当期欠損の額｢1｣③配当	“3,000,000”と入力します。

③-2：別表五(一)の入力

「法人税1」－「別表五(一) 利益積立金額及び資本金等の額の計算に関する明細書」で以下の項目を入力します。

利益準備金｢1｣①	“900,000”と入力します。
繰越損益金｢25｣①	“10,040,400”と入力します。
納税充当金｢26｣①	“1,617,300”と入力します。
未納法人税、未納地方法人税及び未納防衛特別法人税｢27｣①	“1,302,000”と入力します。
未納道府県民税｢29｣①	“315,300”と入力します。
資本準備金｢33｣①	ツールバーの［資本金等］をクリックし、“500,000”と入力します。
利益準備金｢1｣③	“300,000”と入力します。
繰越損益金｢25｣②※	“10,040,400”と入力します。
繰越損益金｢25｣③※	“14,364,834”と入力します。

※相殺した金額で入力することも可能です。

③-3：別表一の入力

「法人税1」－「別表一各事業年度の所得に係る申告書－内国法人の分」で以下の項目を入力します。

中間申告分の法人税額｢14｣	”1,105,400”と入力します。

③-4：別表五(二)の入力

「法人税1」－「別表五(二) 租税公課の納付状況等に関する明細書」で以下の項目を入力します。

期首納税充当金｢30｣	“1,617,300”と入力します。
事業年度/法人税｢1｣	前期の事業年度“R07/04/01”、“R08/03/31”を入力します。
期首現在未納税額①	“1,302,000”を入力します。
当期納付税額/充当金取崩③	“1,302,000”を入力します。
事業年度/道府県民税｢6｣	前期の事業年度“R07/04/01”、“R08/03/31”を入力します。
期首現在未納税額①	“315,300”を入力します。
当期納付税額/充当金取崩③	“315,300”を入力します。
事業年度/事業税｢16｣	前期の事業年度“R07/04/01”、“R08/03/31”を入力します。
当期発生税額②	“302,700”を入力します。
当期納付税額/損金経理⑤	“302,700”を入力します。
法人税/当期分/中間｢3｣/当期中の納付税額/損金経理⑤	“1,105,400”と入力します。
都道府県民税/当期分/中間｢8｣/当期中の納付税額/損金経理⑤	“281,100”と入力します。
事業税/当期中間分｢18｣/当期中の納付税額/損金経理⑤	“316,300”と入力します。
その他/損金不算入/税目｢28｣	“利子等源泉税”と入力します。
その他/損金不算入/税目｢28｣/当期発生額②	“45,945”と入力します。
その他/損金不算入/税目｢28｣/当期中の納付税額/損金経理⑤	“45,945”と入力します。
繰入額/損金経理をした納税充当金｢31｣	“1,913,500”と入力します。

③-5：別表十六(二)の入力

「法人税2」－「別表十六(二) 旧定率法又は定率法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書」を起動し、「処理選択」画面が表示されたら「個別明細入力」に設定してください。以下の項目を入力します。

家具の入力

資産区分	種類｢1｣	“器具及び備品”を選択します。
	構造｢2｣	“家具”と入力します。
	細目｢3｣	“応接セット”と入力します。
	取得年月日｢4｣	“R061024”と入力します。［Enter］キーを押すと、「R06/10/24」になります。
	事業の用に供した年月｢5｣	“R071024”と入力します。［Enter］キーを押すと、「R07/10/24」になります。
	耐用年数｢6｣	“8”と入力します。
期首帳簿価額		“1,312,500”と入力します。
取得	取得価額又は製作価額｢7｣	“2,000,000”と入力します。

自動車の入力

資産区分	種類｢1｣	“車両運搬具”を選択します。
	細目｢3｣	“自動車”と入力します。
	取得年月日｢4｣	“R081128”と入力します。［Enter］キーを押すと、「R08/11/28」になります。
	事業の用に供した年月｢5｣	“R081128”と入力します。［Enter］キーを押すと、「R08/11/28」になります。
	耐用年数｢6｣	“6”と入力します。
取得	取得価額又は製作価額｢7｣	“3,000,000”と入力します。

③-6：別表六(一)の入力

「法人税2」－「別表六(一) 所得税額の控除に関する明細書」を起動し、「処理選択」画面が表示されたら「剰余金の配当等の明細の使用：使用しない」に設定してください。
以下の項目を入力します。

預貯金の利子及び合同運用信託の収益の分配｢1｣①	“300,000”と入力します。
預貯金の利子及び合同運用信託の収益の分配｢1｣②	“45,945”と入力します。

③-7：別表十五の入力

「法人税2」－「別表十五交際費等の損金算入に関する明細書」で以下の項目を入力します。

一行目の｢交際費｣	支出額｢6｣	“361,024”と入力します。
二行目の科目		“接待費”と入力します。
二行目の｢接待費｣	支出額｢6｣	“480,330”と入力します。

③-8：別表十一(一のニ)の入力

「法人税2」－「別表十一(一の二) 一括評価金銭債権に係る貸倒引当金の損金算入に関する明細書」を起動し、「処理選択」画面が表示されたら「貸倒引当金の繰入方法：法定繰入率」「業種区分：その他」に設定してください。

当期繰入額｢1｣		“120,000”と入力します。
【一括評価金銭債権の明細】
一行目	勘定科目	“受取手形”と入力します。
一行目	期末残高｢16｣	“7,061,200”と入力します。
二行目	勘定科目	“売掛金”と入力します。
二行目	期末残高｢16｣	“9,022,800”と入力します。
三行目	勘定科目	“貸付金”と入力します。
三行目	期末残高｢16｣	“1,007,150”と入力します。

③-9：別表二の入力

「法人税2」－「別表二同族会社等の判定に関する明細書」で以下の項目を入力します。

期末現在の発行済株式数または出資金額｢1｣		“600”と入力します。
【判定基準となる株主等の株式数等の明細】
一行目	順位：株式数等	“1”と入力します。
	住所	“東京都世田谷区”と入力します。
	氏名又は法人名	“山田太郎”と入力します。
	その他の株式等｢21｣	“180”と入力します。
二行目	順位：株式数等	“1”と入力します。
	住所	“東京都世田谷区”と入力します。
	氏名又は法人名	“山田花子”と入力します。
	判定基準となる株式等の続柄	“配偶者”を選択します。
	その他の株式等｢21｣	“150”と入力します。
三行目	順位：株式数等	“2”と入力します。
	住所	“東京都千代田区”と入力します。
	氏名又は法人名	“ピーシーエー物産株式会社”と入力します。
	被支配会社でない法人株主｢19｣	“170”と入力します。
四行目	順位：株式数等	“3”と入力します。
	住所	“東京都杉並区”と入力します。
	氏名又は法人名	“大蔵太郎”と入力します。
	判定基準となる株式等の続柄	“本人”を選択します。
	その他の株式等｢21｣	“40”と入力します。

④地方税の入力「入力順序55.～60.」

④：第六号様式の入力

「地方税」－「第六号様式都道府県民税、事業税、特別法人事業税の申告書」で以下の項目を入力します。

ツールバーの［中間納付額］をクリックして以下の項目を入力し、［OK］ボタンをクリックします。

法人税割	“191,100”と入力します。
均等割	“90,000”と入力します。
事業税(所得割)	“316,300”と入力します。

⑤整合性の確認「入力順序61.」

⑤-1：別表五(一)・別表五(二)の確認

「法人税1」－「別表五(一) 利益積立金額及び資本金等の額の計算に関する明細書」「別表五(二) 租税公課の納付状況等に関する明細書」で未記載の部分がないことを確認します。

⑤-2：別表五(一)の検算

「法人税1別表五(一) 利益積立金額及び資本金等の額の計算に関する明細書」のツールバーの［検算］をクリックして、「法人税1」-「別表四所得の金額の計算に関する明細書」との整合性を確認します。

※をクリックして入力内容を随時保存してください。