データの保守

操作手順

1. データの保守(資産系)を実行するには

1-1. 資産コードの桁数変換

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産コードの桁数変換」を選択します。

(3)  コードの桁数、0詰め設定の有無を指定します。

  • 少ない桁数への変更はできません。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-2. 資産データの削除

リストで選択された資産を削除します。

  • 削除された資産は、操作ログから確認できます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産データの削除」を選択します。

(3)  削除したい資産を一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。

    操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-3. 資産の再計算

登録されている全資産の金額を再計算します。

  • 再計算した資産は、操作ログから確認できます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産の再計算」を選択します。

(3)  再計算を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-4. 増加償却割合の一括更新

選択された資産の増加償却割合を一括で更新します。

  • 更新した資産は、操作ログから確認できます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「増加償却割合の一括更新」を選択します。

(3)  一括更新する資産を、一覧から選択します。

一覧には、以下のいずれかに当てはまる場合は表示されません。

  • 5年均等償却

  • 当期で減損が反映されている

  • 登録の種類が「一括償却資産」「少額資産」

  • リース資産区分が「ファイナンス(所有権移転)」以外

  • 税務、会計の償却方法が共に「一時償却」「旧国外リース期間定額法」「旧リース期間定額法」「リース期間定額法」「均等償却」「対象外」

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。

    操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  更新を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-5. 償却実施率の一括更新

選択された資産の償却実施率を一括で更新します。

  • 更新した資産は、操作ログから確認できます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「償却実施率の一括更新」を選択します。

(3)  一括更新する資産を、一覧から選択します。

一覧には、以下のいずれかに当てはまる場合は表示されません。

  • 前期までの減損損失累計額が0以外

  • 当期で減損が反映されている

  • 遊休の設定がされており、当期償却額の計上が「継続する」で、当期償却限度額が計上されない月度が存在する

  • 登録の種類が「一括償却資産」「少額資産」

  • リース資産区分が「ファイナンス(所有権移転外)賃貸借」「オペレーティング・リース」

  • 償却方法が「対象外」「一時償却」

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。

    操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  更新を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-6. 上書データの一括解除

上書きしたデータを一括して解除します。

  • 解除した資産は、操作ログから確認できます。

○資産の登録処理で上書の切り替えが可能な項目のみ解除されます。

減損したことにより上書の切り替えが不可になった項目は解除されません。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「上書データの一括解除」を選択します。

(3)  解除する資産を、一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。

    操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  解除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-7. 償却方法の一括変更

償却方法を一括で変更します。

  • 変更した資産は、操作ログから確認できます。

○定額法から定率法、または定率法から定額法への変更のみ可能です。

○過年度取得資産の場合は事業期間開始日での変更となります。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「償却方法の一括変更」を選択します。

(3)  変更後の内容を設定します。設定後、対象資産が一覧に表示されます。

  • 会計基準:「税務、会計」からどちらの基準の償却方法を変更するか選択します。

    • 会社基本情報の登録処理において当期償却額の計算で「会計基準」が選択されている場合のみ表示されます。

  • 償却方法:変更後の償却方法を「定額法/旧定額法に変更、200%定率法/250%定率法/旧定率法に変更」から選択します。

  • 耐用年数から経過年数を控除する:償却方法で「定額法/旧定額法に変更」を選択した場合にのみ表示。経過年数控除後の耐用年数にしたい場合にチェックを入れます。

(4)  償却方法を変更する資産を、一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(5)  変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-8. 入力項目の一括削除

画像、償却資産税摘要・課税標準特例率、参考1~3、増加事由の内容を一括で削除します。

  • 項目を削除した資産は、操作ログから確認できます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「入力項目の一括削除」を選択します。

(3)  削除する項目を「画像、償却資産税摘要・課税標準特例率、参考1、参考2、参考3、増加事由」から選択します。設定後、対象資産が一覧に表示されます。

「償却資産税摘要・課税標準特例率」を選択した場合、「償却資産税摘要」「課税標準特例率」のどちらか、または両方にチェックマークを付けます。

(4)  項目を削除する資産を、一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(5)  削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-9. 管理情報の一括削除

「資産の登録」の資産管理タブの内容を一括で削除します。

  • 「会社基本情報の登録」で棚卸機能が「使用する」の場合にのみ表示されます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「管理情報の一括削除」を選択します。

(3)  管理情報を削1-1除する資産を一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-10. リース資産 仕入先事業者区分の一括変更

インボイス制度開始に伴い、経過措置の適用を行うリース資産の仕入先事業者区分の変更を行います。

変更日以降支払の支払リース料を補正します。

支払開始日が変更日以降の再リースも対象となるのでご注意ください。

  • 事業期間終了日が令和5年10月1日以降の場合のみ表示される機能です。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「リース資産 仕入先事業者区分の一括変更」を選択します。

(3)  変更後の内容を設定します。

  • 仕入先事業者区分:事業者区分を選択します。

    • 適格:適格請求書発行事業者の場合に選択します。

    • 非適格(経過措置あり):適格請求書発行事業者ではなく、仕入税額控除の経過措置を適用する事業者の場合に選択します。

    • 非適格(経過措置なし):適格請求書発行事業者ではなく、経過措置に対応しない事業者の場合に選択します。

  • 変更日:変更日を設定します(2023年10月1日以降の日付が設定可能です)。

(4)  一括変更する資産を、一覧から選択します。

一覧には、以下のすべてに当てはまる場合に表示されます。

  • リース資産である

  • リース資産区分が『2:ファイナンス(所有権移転外)賃貸借処理』または『3:オペレーティング・リース』

  • 仮登録資産の場合、リース料の計算が行える

  • 消費税控除が『1:支払時に分割控除』である

  • 基本支払リース料および支払リース料総額が0より大きい

  • 当期で減損が反映されていない

  • 変更日(インボイス制度による支払額変更日1)が未設定

  • 選択中の変更後の仕入先事業者区分と異なる仕入先事業者区分が設定されている

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(5)  変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-11. リース資産 消費税率の一括更新

「ファイル」-「データの保守」で、消費税改正に伴う経過措置の適用を受けない資産について、8%→10%へ一括で変更します。

  • 令和1年10月1日を含む事業年度でのみ表示される機能です。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「リース資産 消費税率の一括更新」を選択します。

(3)  一括更新する資産を、一覧から選択します。

一覧には、以下のすべてに当てはまる場合に表示されます。

  • リース資産である

  • リース資産区分が「2:ファイナンス(所有権移転外)賃貸借処理」または「3:オペレーティング・リース」

  • 消費税率が8%である(自動判定による8%を含む)

  • 消費税控除が「1:支払時に分割控除」である

  • 基本支払リース料および支払リース料総額が0より大きい

  • (税込領域の場合のみ)当期で減損が反映されていない

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  更新を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-12. 資産配賦パターンの一括変更

資産配賦パターンを一括で変更します。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産配賦パターンの一括変更」を選択します。

(3)  変更後の資産配賦パターンを選択します。

(4)  資産配賦パターンを変更する資産を、一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(5)  変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-13. 資産配賦パターンの一括削除

  • 資産に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 当処理内の「資産配賦パターンの一括変更」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産配賦パターンの一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-14. 月次計算方法の一括変更

月次計算方法を一括で変更します。

  • 変更した資産は、操作ログから確認できます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「月次計算方法の一括変更」を選択します。

(3)  一括変更する資産を、一覧から選択します。

一覧には、以下のすべてに当てはまる場合に表示されます。

  • 一般資産または、リース資産区分が「0:ファイナンス(所有権移転)」「1:ファイナンス(所有権移転外)売買処理」のリース資産

  • 償却方法が「一括償却」「対象外」以外(会計基準が「会計」の場合は会計側の償却方法が対象)

  • 変更後の内容で選択された月次計算方法と異なる月次計算方法が設定されている

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(4)  変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-15. 資産の一括移動

複数の資産に対し、場所、部門、セグメントの移動を一括で登録します。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産の一括移動」を選択します。

(3)  以下の項目を設定します。

  • 区分:「場所移動」「部門移動」「セグメント1~3移動」から選択します。

    部門管理してない場合、部門移動は表示されません。また、セグメント1~3管理していない場合、セグメント1~3移動は表示されません。

  • 備考:全角45(半角90)文字以内で入力します。

  • 年月日:移動年月日を入力します。

  • 事業区分[社][公]:「部門移動」が選択されている場合にコードで入力するか、参照ウィンドウから選択します。

  • 移動後場所・移動後部門・移動後セグメント1~3:コードを入力するか、参照ウィンドウから選択します。

  • 移動月度の償却額:移動月度の償却額の計上方法を「移動先に計上する、移動元に計上する」から選択します。

    • 区分が「場所移動」以外の場合に選択できます。

(4)  設定した内容で移動可能な資産が、一覧で表示されます。すべての資産にチェックマークがついていますので、移動しない資産をクリックしてチェックマークを外します。

(5)  一括移動を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-16. 取得・リース開始情報の一括変更

資産の取得・リース開始の異動履歴と期末時点の部門、場所、セグメントを変更します。

以下の条件のうちいずれかに当てはまる資産は表示されません。

  1. 仮登録資産

  2. 変更する情報の「移動」の異動履歴が登録済み

  3. (非営利領域のみ)指定した事業区分と異なる事業区分に属する資産である

  4. (場所移動のみ)資本的支出である

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「取得・リース開始情報の一括変更」を選択します。

(3)  変更する情報を部門・場所・セグメントから選択し、変更後の内容を設定します。

(4)  情報を変更する資産を、一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください

(5)  一括変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-17. 参考項目の名称変更

  • 「資産の登録」-「基本(1)」タブで入力する参考1~3の名称、および、「資産の登録」-「資産管理」タブで入力する管理用参考1~7の名称を変更します。

  • 管理用参考1~7は「会社基本情報の登録」で棚卸機能が「使用する」の場合にのみ表示されます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「参考項目の名称変更」を選択します。

(3)  参考1~3、および、管理料参考1~7の名称を変更します。

(4)  変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

1-18. 集計区分種別の名称変更

  • 「資産の登録」-「基本(1)」タブで入力する集計区分1~3の名称、および、「資産の登録」-「資産管理」タブで入力する管理用集計区分1~5の名称を変更します。

  • 管理用集計区分1~5は「会社基本情報の登録」で棚卸機能が「使用する」の場合にのみ表示されます。

(1)  画面左側の「資産」と表示されている部分を選択します。

→資産に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「集計区分種別の名称変更」を選択します。

(3)  集計区分1~3、および、管理用集計区分1~5の名称を変更します。

(4)  変更を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

 

2. データの保守(棚卸系)を実行するには

  • 「会社基本情報の登録」で棚卸機能が「使用する」の場合にのみ表示されます。

2-1. 棚卸情報の一括削除

(1)  画面左側の「棚卸」と表示されている部分を選択します。

→棚卸に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「棚卸情報の一括削除」を選択します。

(3)  以下の項目を設定します。

  • 棚卸目的:コードを入力するか、参照ウィンドウから選択します。

  • 棚卸状況:絞り込みを行う棚卸状況をチェックマークが付いた状態にします。

  • 利用状態:絞り込みを行う利用状態をチェックマークが付いた状態にします。

(4)  棚卸情報を削除する資産を一覧から選択します。

  • [表示条件]ボタンで、表示する資産の絞り込みを設定できます。操作方法については、「共通操作の説明」-「便利な機能」-「表示するデータを絞り込むには」をご覧ください。

(5)  削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

2-2. 棚卸目的の一括削除

  • 資産の棚卸情報に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「棚卸情報の一括削除」または、「管理情報の一括削除」または、「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「棚卸」と表示されている部分を選択します。

→棚卸に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「棚卸目的の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

 

3. データの保守(マスター系)を実行するには

3-1. 固定資産科目コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「固定資産科目コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を3~10の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

  • 0詰め設定:変更後の設定を「無」「有」から選択します。「有」に変更した場合、数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

    • 「無」に変更しても0は削除されません。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-2. 部門[法]/サービス区分[社]/事業[公]コードの桁数変換

  • 部門管理していない場合は表示されません。

  • 法人区分が社会福祉法人の場合は「サービス区分」、公益法人の場合は「事業」となります。

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「部門/サービス区分/事業コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

コード桁数:変更後の桁数を3~6の間で指定します。

  • 少ない桁数への変更はできません。

  • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-3. 部門グループ[法]/拠点区分[社]/事業グループ[公]コードの桁数変換

  • 部門管理していない場合は表示されません。

  • 法人区分が社会福祉法人の場合は「拠点区分」、公益法人の場合は「事業グループ」となります。

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「部門グループ/拠点区分/事業グループコードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

コード桁数:変更後の桁数を3~6の間で指定します。

  • 少ない桁数への変更はできません。

  • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-4. セグメント1~3[法]コードの桁数変換

  • 「会社基本情報の登録」で各セグメントを「管理しない」に設定している場合は、表示されません。

  • 「会社基本情報の登録」で登録した名称が表示されます。

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「セグメント1/セグメント2/セグメント3コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を3~20の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

  • 0詰め設定:変更後の設定を「無」「有」から選択します。「有」に変更した場合、数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

    • 「無」に変更しても0は削除されません。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-5. 役所コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「役所コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を4~6の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

    • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-6. 場所コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「場所コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を3~5の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

    • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-7. 摘要コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「摘要コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を3~6の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

    • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-8. 担当者コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「担当者コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を3~13の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

    • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-9. 取引先コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「取引先コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を4~13の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

    • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-10. 集計区分コードの桁数変換

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「集計区分コードの桁数変換」を選択します。

(3)  以下の項目について設定を行います。

  • コード桁数:変更後の桁数を3~5の間で指定します。

    • 少ない桁数への変更はできません。

    • 数字のみでコードが設定されている場合は、変更後のコード桁数になるように前に0を付けます。

(4)  変換を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-11. 事業区分[社]/会計区分[公]の一括削除

  • 法人区分が社会福祉法人の場合は「事業区分」、公益法人の場合は「会計区分」となります。

  • 資産、サービス区分[社]/事業[公]、拠点区分[社]/事業グループ[公]に使用されている場合は削除できません。削除できない場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 当処理内の「サービス区分/事業の一括削除」

    • 当処理内の「拠点区分/事業グループの一括削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

    • 「サービス区分の登録[社]」「事業の登録[公]」処理で対象のサービス区分/事業を削除

    • 「拠点区分の登録[社]」「事業グループの登録[公]」処理で対象の拠点区分/事業グループを削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「事業区分/会計区分の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-12. 固定資産科目の一括削除

  • 資産に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「固定資産科目の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-13. 部門[法]/サービス区分[社]/事業[公]の一括削除

  • 部門管理していない場合は表示されません。

  • 法人区分が社会福祉法人の場合は「サービス区分」、公益法人の場合は「事業」となります。

  • 資産、配賦情報、資産配賦パターンに使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

    • 配賦情報の登録処理で対象の配賦情報を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「部門/サービス区分/事業の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-14. 部門グループ[法]/拠点区分[社]/事業グループ[公]の一括削除

  • 部門管理していない場合は表示されません。

  • 法人区分が社会福祉法人の場合は「拠点区分」、公益法人の場合は「事業グループ」となります。

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「部門グループ/拠点区分/事業グループの一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-15. セグメント1~3[法]の一括削除

  • 「会社基本情報の登録」で各セグメントを「管理しない」に設定している場合は、表示されません。

  • 「会社基本情報の登録」で登録した名称が表示されます。

  • 資産、配賦情報、資産配賦パターンに使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

    • 配賦情報の登録処理で対象の配賦情報を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「セグメント1/セグメント2/セグメント3の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-16. 役所の一括削除

  • 場所に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「場所の一括削除」

    • 場所の登録処理で対象の場所を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「役所の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-17. 場所の一括削除

  • 資産に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「場所の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-18. 摘要の一括削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「摘要の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-19. 担当者の一括削除

  • 資産に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「担当者の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-20. 取引先の一括削除

  • 資産に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「取引先の一括削除」を選択します。

(3)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-21. 集計区分の一括削除

  • 資産に使用されている場合は削除できません。削除したい場合は、以下を実行してください。

    • 当処理内の「資産データの削除」

    • 資産の登録処理で対象の資産を削除

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「集計区分の一括削除」を選択します。

(3)  削除対象とする集計区分種別を選択します。

(4)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

3-22. 役所の上書データの一括解除

「役所の登録」で上書したデータを上書前の状態(「会社基本情報の登録」で登録した内容)に戻します。

(1)  画面左側の「マスター」と表示されている部分を選択します。

→マスターに関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「役所の上書データの一括解除」を選択します。

(3)  解除対象とする役所にチェックマークをつけます。

(4)  一括解除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

4. データの保守(設定系)を実行するには

4-1. 台帳パターンの初期化

  • 新規追加した台帳パターンはすべて削除されます。編集した内容は、会社基本情報の設定により、すべて初期化されます。

(1)  画面左側の「設定」と表示されている部分を選択します。

→設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「台帳パターンの初期化」を選択します。

(3)  初期化を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

4-2. グループ企業台帳パターンの初期化

  • 企業グループに属していて、かつ親会社の場合に表示されます。

  • 新規追加した台帳パターンはすべて削除されます。編集した内容は、企業グループ作成時の状態に初期化されます。

(1)  画面左側の「設定」と表示されている部分を選択します。

 →設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「グループ企業台帳パターンの初期化」を選択します。

(3)  初期化を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

4-3. グループ企業集計関連データの初期化

  • 企業グループに属していて、かつ親会社の場合に表示されます。

  • 新規追加したグループ企業管理の設定はすべて削除されます。編集した内容は、企業グループ登録直後の状態に初期化されます。

(1)  画面左側の「設定」と表示されている部分を選択します。

 →設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「グループ企業集計関連データの初期化」を選択します。

(3)  初期化を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

4-4. 耐用年数辞書の初期化

  • 耐用年数辞書の編集で変更された内容がすべて初期化されます。

(1)  画面左側の「設定」と表示されている部分を選択します。

→設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「耐用年数辞書の初期化」を選択します。

(3)  初期化を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

4-5. 会計連動情報の削除

  • 連動製品への転送済みの仕訳が1件以上ある場合で、何らかのトラブルで、連動製品の会計領域が参照できなくなり、仕訳データが作成できない時に実行します。通常は実行する必要はありません。

  • ご注意

    『PCA hyper 固定資産シリーズ』で管理している会計連動関連情報はすべてクリアされます。転送済みの仕訳は連動製品から削除されません。連動製品側で削除してください。

(1)  画面左側の「設定」と表示されている部分を選択します。

→設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「会計連動情報の削除」を選択します。

(3)  削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

4-6. ユーザー定義項目関連データの一括削除

  • 指定したユーザー定義項目に関連する下記データが削除されます。

    • 資産:すべての資産に対し、選択されたユーザー定義項目の情報を削除します。

    • 通知設定:選択されたユーザー定義項目が指定された通知設定をすべて削除します。

(1)  画面左側の「設定」と表示されている部分を選択します。

→設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「ユーザー定義項目関連データの一括削除」を選択します。

(3)  関連データを一括削除するユーザー定義項目を選択します。

(4)  一括削除を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。

5. データの保守(修復系)を実行するには

5-1. 資産データの修復

  • 下記の条件に当てはまる資産がある場合に、リスト表示されますので、修復を実行してください。

  • 期末更新処理(繰越)後のデータである

  • 除却売却設定が「一部除却」「一部売却」「一部その他」である

  • 事業期間期首日と同じ日付に「分割取得」の異動履歴が存在する

  • 期首簿価が上書きされておらず、金額が0である

(1)  画面左側の「修復」と表示されている部分を選択します。

→設定に関する保守メニューが表示されます。

(2)  保守メニューから「資産データの修復」を選択します。

(3)  修復したい資産を一覧から選択します。

(4)  修復を実行する場合は、ツールバーの[実行]ボタンをクリックします。