クイック仕訳転送

「デジタルデータ処理」－「クイック処理」－「クイック取引受入」で受け入れた取引データから仕訳を転送します。

類似する取引データの仕訳を転送したことがある場合は、転送履歴から仕訳を選択することができます。

ヒントと注意事項

以下の場合は、本処理を起動することができません。
- 同じデータ領域内で、他のユーザーが本処理を起動している場合
- 同じデータ領域内で、他のユーザーが「クイック仕訳作成ルールの登録」を起動している場合
処理をするユーザーに対して、勘定科目、部門に入力・参照ロックが設定されている場合、以下の制限があります。なお、取引データの仕訳転送履歴にロック科目・部門が含まれる場合、仕訳選択画面の選択候補として表示されません。

【勘定科目に入力ロックまたは参照ロックが設定されている場合】
- ◇ 仕訳入力
  
  ロック科目は指定できません。
- ◇ 仕訳明細
  
  ロック科目を含む転送済み仕訳明細は該当行が“＊”で表示されます。
- ◇ 仕訳選択
  
  仕訳選択にロック科目を含む仕訳を転送した取引データは表示されません。
【部門に入力ロックまたは参照ロックが設定されている場合】
- ◇ 仕訳入力
  
  ロック部門は指定できません。
- ◇ 仕訳明細
  
  ロック部門を含む転送済み仕訳明細は該当行が“＊”で表示されます。
- ◇ 仕訳選択
  
  仕訳選択にロック部門を含む仕訳を転送した取引データは表示されません。
作成される仕訳には以下の制限があります。
- ◇ 日付が会計期間外など、不正な状態のデータについては転送できません。
  
  【ご注意】
  本処理から登録した仕訳の入力プログラム区分は、「18：クイック仕訳転送」になります。
バージョン1.0、リビジョン6.10のプログラムから、取引データの税率ごとの内訳となる金額、消費税額に対応しました。税率ごとの内訳がある場合には、税率ごとに仕訳を作成します。
税率ごとの内訳がある取引データを仕訳に転送していない場合、伝票の明細部分に設定する仕訳は、税率ごとの金額を上から設定していきます。

値引き等により、仕入値引戻し高や雑収入を入力する場合は、仕訳の末尾に追加してください。

税率ごとの仕訳明細の間に入力すると、次回以降、転送履歴から仕訳を作成した際に元のように復元できません。

作成する仕訳について

仕訳作成ルールの条件と合致する取引データの場合は仕訳作成ルールから仕訳を作成します。

条件の合致する仕訳作成ルールが無い場合、類似する取引データから仕訳を作成します。

※ 「類似する取引データ」は、仕訳登録履歴と入力済みのデータを表示します。
- 仕訳登録履歴
  
  仕訳として登録した取引データで状態が “転送済み” のもの。
- 入力済みのデータ
  
  仕訳として未登録だが転送可能な仕訳を入力済みの取引データで状態が“転送する”のもの。
  
  ただし、「仕訳作成ルール」または「仕訳登録履歴」から仕訳が作成されたものは除く。

◇ 仕訳作成ルールからの仕訳作成
- 検索条件
  - ルールで使用されているすべての科目と部門が入力ロック・参照ロックされていない
  - 「クイック仕訳転送で使用する」がON
  - ルール条件がすべて一致
- 優先順位
  - 1. ルールの「優先順位」昇順
  - 2. 証憑種類 → 目的・用途 → 事業者登録番号 → 取引先の順で順位付け
  - 3. 更新日順
◇ 類似する取引データからの仕訳作成
- 検索条件
  - 登録履歴で使用されているすべての科目と部門が入力ロック・参照ロックされていない
  - 収支区分が一致
  - 目的・用途、適格請求書発行事業者の登録番号、取引先、品目、摘要、部門、任意文字列１～５が一致
- 優先順位
  - 目的・用途が一致するものを優先
  - 複数の取引データが該当する場合は、証憑種類が一致するものを優先
  - 複数の取引データが該当する場合は、適格請求書発行事業者の登録番号が一致するものを優先
  - 複数の取引データが該当する場合は、それ以外で一致する項目が多いものを優先
  - 一致する項目数が同数の場合は、取引先、品目、摘要、部門、任意文字列１～５の順に優先

■取引データに税率ごとの内訳がある場合に作成する仕訳

取引データに税率ごとの内訳となるデータがある場合には、税率ごとに仕訳行を作成します。税率ごとの消費税があり、税計算方法が［税計算しない］の場合には、仮払消費税等または仮受消費税等の仕訳行を追加します。消費税科目の仕訳行の作成については、「［税計算しない］の場合に追加する消費税科目行」を参照ください。
項目	登録取引データの状態が“転送済み”の場合	取引データの状態が“未転送”で類似する取引データが存在する場合または「仕訳選択」で取引データを選択する場合	取引データの状態が“未転送”で類似した取引の仕訳を転送したことがない場合
借方科目	登録履歴の借方科目	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」登録履歴の借方科目の税区分が変更できる(注１) 登録履歴の借方科目登録履歴の借方科目の税区分が変更できない(注１) 空白取引データの［収支区分］が「収入」登録履歴の借方科目	空白
借方補助	登録履歴の借方補助	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」登録履歴の借方科目の税区分が変更できる(注１) 登録履歴の借方補助登録履歴の借方科目の税区分が変更できない(注１) 空白取引データの［収支区分］が「収入」登録履歴の借方補助	空白
借方取引先	登録履歴の借方取引先	借方科目が空白以外借方科目が取引先の入力必須(注５) 登録履歴の借方取引先が空白以外登録履歴の借方取引先登録履歴の借方取引先が空白マスターを検索して設定(注２) 借方科目が取引先の入力必須ではない(注５) 空白借方科目が空白空白	空白
借方部門	登録履歴の借方部門	借方科目が空白以外借方科目が部門の入力必須(注３) 登録履歴の借方部門借方科目が部門の入力必須ではない(注３) 　　空白借方科目が空白　空白	空白
借方セグメント1～3	登録履歴の借方セグメント１～３	借方科目が空白以外　登録履歴の借方セグメント１～３借方科目が空白　空白	空白
借方税計算モード	登録履歴の借方税計算モード	登録履歴の借方税計算モード	「前準備」－「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」
借方税区分	登録履歴の借方税区分	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」　取引データの［課税分類］［課税分類ごとの税率］によって設定します。詳細は「設定する税区分」を参照ください。取引データの［収支区分］が「収入」　登録履歴の借方税区分	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」　取引データの［課税分類］［課税分類ごとの税率］によって設定します。詳細は「設定する税区分」を参照ください。取引データの［収支区分］が「収入」　空白
借方金額	登録履歴の借方金額	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。
借方消費税額	登録履歴の借方消費税額	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。
貸方科目	登録履歴の貸方科目	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」　　登録履歴の貸方科目取引データの［収支区分］が「収入」　登録履歴の貸方科目の税区分が変更できる(注１) 　　登録履歴の貸方科目　登録履歴の貸方科目の税区分が変更できない(注１) 　　空白	空白
貸方補助	登録履歴の貸方補助	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」登録履歴の貸方補助取引データの［収支区分］が「収入」登録履歴の貸方科目の税区分が変更できる(注１) 登録履歴の貸方補助登録履歴の貸方科目の税区分が変更できない(注１) 空白	空白
貸方取引先	登録履歴の貸方取引先	貸方科目が空白以外貸方科目が取引先の入力必須(注５) 登録履歴の貸方取引先が空白以外登録履歴の貸方取引先登録履歴の貸方取引先が空白マスターを検索して設定(注２) 貸方科目が取引先の入力必須ではない(注５) 空白貸方科目が空白空白	空白
貸方部門	登録履歴の貸方部門	貸方科目が空白以外貸方科目が部門の入力必須(注３) 登録履歴の貸方部門貸方科目が部門の入力必須ではない(注３) 空白貸方科目が空白空白	空白
貸方セグメント1～3	登録履歴の貸方セグメント1～3	貸方科目が空白以外登録履歴の貸方セグメント１～３貸方科目が空白空白	空白
貸方税計算モード	登録履歴の貸方税計算モード	登録履歴の貸方税計算モード	「前準備」－「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」
貸方税区分	登録履歴の貸方税区分	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」登録履歴の貸方税区分取引データの［収支区分］が「収入」取引データの［課税分類］［課税分類ごとの税率］によって設定します。詳細は「設定する税区分」を参照ください	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」空白取引データの［収支区分］が「収入」取引データの［課税分類］［課税分類ごとの税率］によって設定します。詳細は「設定する税区分」を参照ください
貸方金額	登録履歴の貸方金額	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。
貸方消費税額	登録履歴の貸方消費税額	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。	税計算モードや税率ごとの税抜金額・消費税額によって設定します。詳細は「税率ごとの内訳の金額・消費税額」を参照ください。
摘要	登録履歴の摘要	「登録履歴の摘要を使用する」にチェックあり履歴の摘要「登録履歴の摘要を使用する」にチェックなし「クイック受入の初期設定」の「摘要設定」に従った内容（注4）	「クイック受入の初期設定」の「摘要設定」に従った内容(注4)
数字１～５	登録履歴の数字１～５	空白	空白
金額１～５	登録履歴の金額１～５	空白	空白
文字列１～５	登録履歴の文字列１～５	空白	空白
フセン	空白	空白	空白

(注１)

現預金系科目などが税区分を変更できない勘定科目に該当します。

(注２)

取引データの[適格請求書発行事業者の登録番号]が入力されている場合

取引先マスターの[適格請求書発行事業者の登録番号]を完全一致で比較し、一致するデータがある場合には、その取引先マスターを初期値として設定します。

該当する取引先が複数ある場合にはコードが最も小さい取引先を設定します。

一致するデータがない場合は「取引データの[適格請求書発行事業者の登録番号]が未入力の場合」と同様の検索を行います。
取引データの[適格請求書発行事業者の登録番号]が未入力の場合

取引データの[取引先]と取引先マスターの[取引先名]を部分一致で比較し、一致するデータがある場合には、その取引先マスターを初期値として設定します。

該当する取引先が複数ある場合はコードが最も小さい取引先を設定します。

一致するデータがない場合には、”共通取引先”を設定します。

(注３)

次の場合に、部門の入力が必須となります。

部門管理が「全科目」の場合は全勘定科目
部門管理が「損益計算書科目」かつ勘定科目が損益計算書科目の場合

(注４)

摘要が全角128文字/半角256文字を超える場合、超える部分をカットします。

(注５)

次の場合に、取引先の入力が必須となります。

「前準備」－「勘定科目の登録」の「取引先入力」が「する」に設定されている勘定科目が入力されている場合

●［税計算しない］の場合に追加する消費税科目行

税計算モードが［税計算しない］の場合、税率ごとの消費税額を入力するため、次の内容で仮払消費税等または仮受消費税等の仕訳行を追加します。

項目	消費税科目行
借方科目	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」仮払消費税等取引データの［収支区分］が「収入」空白
借方補助	空白
借方取引先	空白
借方部門	借方科目が空白以外部門管理が「全科目」１行上の仕訳行の借方部門部門管理が「管理しない」または「損益計算書科目」空白借方科目が空白空白
借方セグメント１～３	借方科目が空白以外１行上の仕訳行の借方セグメント１～３借方科目が空白空白
借方税計算モード	［税計算しない］
借方税区分	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」１行上の仕訳行の借方税区分取引データの［収支区分］が「収入」空白
借方金額	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」借方税区分の税率が0以外税率ごとの消費税額借方税区分の税率が0 空白取引データの［収支区分］が「収入」空白
借方消費税額	空白
貸方科目	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」空白取引データの［収支区分］が「収入」仮受消費税等
貸方補助	空白
貸方取引先	空白
貸方部門	貸方科目が空白以外部門管理が「全科目」１行上の仕訳行の貸方部門部門管理が「管理しない」または「損益計算書科目」空白貸方科目が空白空白
貸方セグメント１～３	貸方科目が空白以外１行上の仕訳行の貸方セグメント１～３貸方科目が空白空白
貸方税計算モード	［税計算しない］
貸方税区分	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」空白取引データの［収支区分］が「収入」１行上の仕訳行の貸方税区分
貸方金額	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」空白取引データの［収支区分］が「収入」貸方税区分の税率が0以外税率ごとの消費税額貸方税区分の税率が0 空白
貸方消費税額	空白
摘要	１行上の仕訳行の摘要
数字１～５	空白
金額１～５	空白
文字列１～５	空白
フセン	空白

●設定する税区分

取引データの税率ごとの内訳に対して、次の(1)～(3)のように税区分を設定します。

内訳から、仕訳の金額と消費税額を次のように設定します。

(1) 課税分類と税率から基準となる税区分を特定します。

取引データの収支区分が「支出」または「指定しない」の場合

課税分類／税率	10％	8％	5%	3%	0 または未設定
標準税率	Q5 課税仕入10%	Q4 課税仕入8%	Q3 課税仕入5%	Q1 課税仕入3%	Q5 課税仕入10%
軽減税率		Q6 課税仕入8%（軽)			Q6 課税仕入8%（軽)
非課税					P0 非課税仕入
輸出免税					F0 輸出免税売上
課税対象外					00 消費税に関係ない科目
未設定	Q5 課税仕入10%	Q4 課税仕入8%	Q3 課税仕入5%	Q1 課税仕入3%	Q5 課税仕入10%

取引データの収支区分が「収入」の場合

課税分類／税率	10％	8％	5%	3%	0 または未設定
標準税率	B5 課税売上10%	B4 課税売上8%	B3 課税売上5%	B1 課税売上3%	B5 課税売上10%
軽減税率		B6 課税売上8%（軽）			B6 課税売上8%（軽）
非課税					A0 非課税売上
輸出免税					F0 輸出免税売上
課税対象外					00 消費税に関係ない科目
未設定	B5 課税売上10%	B4 課税売上8%	B3 課税売上5%	B1 課税売上3%	B5 課税売上10%

※ 課税分類が未設定の内訳行は、標準税率として扱います。

標準税率または軽減税率の内訳行で、税率が0または未設定の場合は、その課税分類の中で最新の税率として扱います。

(2) 登録履歴の税区分に合わせた読み替え

上記(1)の税区分が課税仕入れ（共通）の税区分（税区分コードの先頭文字が［Q］）であり、登録履歴の税区分が消費税仕入控除税額を個別対応方式で計算する場合の税区分（税区分コードの先頭文字が［S・U・ｳ・ｵ・ｷ・ｺ・ｽ・ﾀ］）の場合は、税区分コードの［Q］を登録履歴の税区分コードの先頭文字に読み替えます。

(3) 取引先の事業者区分に応じた読み替え

税区分が課税仕入れまたは課税仕入返還であり、仕訳に取引先が入力されている場合には、

その取引先の事業者区分に応じて、免税事業者等からの課税仕入れの税区分に読み替えます。

読み替えの動作の詳細は、「データ入力処理の概要」－「ヒントと注意事項６」の【税区分（免税事業者等からの課税仕入れ）について】を参照ください。

また、「前準備」－「会社基本情報の登録」－「インボイス情報」－「免税事業者等からの課税仕入れの経理方法」で［入力時に自動計算］を選択している場合は、既存の課税仕入れ等の税区分と免税事業者等からの課税仕入れの税区分とで読み替えるときに、税率ごとの税抜金額・消費税額を再計算します。

総額（税込金額）は変わりませんが、仕訳に入力される消費税額や外税自動計算の入力金額（税抜金額）が変更されます。

●税率ごとの内訳の金額・消費税額

取引データの税率ごとの内訳から、仕訳の金額と消費税額を次のように設定します。
項目	取引データの［収支区分］が「支出」または「指定しない」	取引データの［収支区分］が「収入」
借方金額	借方税計算モードが「内税自動計算」税率ごとの税抜金額＋消費税額借方税計算モードが「外税自動計算」税率ごとの税抜金額借方税計算モードが「税計算しない」税率ごとの税抜金額	借方税計算モードが「内税自動計算」税率ごとの税抜金額＋消費税額借方税計算モードが「外税自動計算」税率ごとの税抜金額＋消費税額－借方消費税額借方税計算モードが「税計算しない」税率ごとの税抜金額＋消費税額
借方消費税額	借方税計算モードが「内税自動計算」または「外税自動計算」借方税区分が空白以外借方税区分の税率が0以外税率ごとの消費税額借方税区分の税率が0 0 借方税区分が空白 0 借方税計算モードが「税計算しない」 0	借方税計算モードが「内税自動計算」または「外税自動計算」借方税区分が空白以外借方税区分の税率が0以外税率ごとの税抜金額＋消費税額と借方税区分から計算借方税区分の税率が0 0 借方税区分が空白 0 借方税計算モードが「税計算しない」 0
貸方金額	貸方税計算モードが「内税自動計算」　税率ごとの税抜金額＋消費税額貸方税計算モードが「外税自動計算」　税率ごとの税抜金額＋消費税額－貸方消費税額貸方税計算モードが「税計算しない」　税率ごとの税抜金額＋消費税額	貸方税計算モードが「内税自動計算」税率ごとの税抜金額＋消費税額貸方税計算モードが「外税自動計算」税率ごとの税抜金額貸方税計算モードが「税計算しない」税率ごとの税抜金額
貸方消費税額	貸方税計算モードが「内税自動計算」または「外税自動計算」貸方税区分が空白以外貸方税区分の税率が0以外税率ごとの税抜金額＋消費税額と貸方税区分から計算借方税区分の税率が0 0 貸方税区分が空白 0 貸方税計算モードが「税計算しない」 0	貸方税計算モードが「内税自動計算」または「外税自動計算」貸方税区分が空白以外貸方税区分の税率が0以外税率ごとの内訳の消費税額借方税区分の税率が0 0 貸方税区分が空白 0 貸方税計算モードが「税計算しない」 0

■取引データに税率ごとの内訳がない場合に作成する仕訳

取引データに税率ごとの内訳となるデータがない場合には、取引金額から仕訳行を作成します。
項目	取引データの状態が“転送済み”の場合	取引データの状態が“未転送”で類似する取引データが存在する場合または「仕訳選択」で取引データを選択する場合	取引データの状態が“未転送”で類似した取引の仕訳を転送したことがない場合
借方科目	登録履歴の借方科目	登録履歴の借方科目	空白
借方補助	登録履歴の借方補助	登録履歴の借方補助	空白
借方取引先	登録履歴の借方取引先	借方科目が空白以外借方科目が取引先の入力必須(注５) 登録履歴の借方取引先が空白以外登録履歴の借方取引先登録履歴の借方取引先が空白マスターを検索して設定(注２) 借方科目が取引先の入力必須ではない(注５) 空白借方科目が空白空白	空白
借方部門	登録履歴の借方部門	借方科目が空白以外借方科目が部門の入力必須(注３) 登録履歴の借方部門借方科目が部門の入力必須ではない(注３) 空白借方科目が空白空白	空白
借方セグメント１～３	登録履歴の借方セグメント１～３	借方科目が空白以外登録履歴の借方セグメント１～３借方科目が空白空白	空白
借方税計算モード	登録履歴の借方税計算モード	登録履歴の借方税計算モード	「前準備」－「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」
借方税区分	登録履歴の借方税区分	登録履歴の借方税区分(注１)	空白
借方金額	登録履歴の借方金額	取引データの金額	取引データの金額
借方消費税額	登録履歴の借方消費税額	内税自動計算の場合借方金額×(借方税区分の税率×100) ÷ ((税率 + 1)×100) 外税自動計算の場合借方金額×借方税区分の税率	0
貸方科目	登録履歴の貸方科目	登録履歴の貸方科目	空白
貸方補助	登録履歴の貸方補助	登録履歴の貸方補助	空白
貸方取引先	登録履歴の貸方取引先	貸方科目が空白以外貸方科目が取引先の入力必須(注５) 登録履歴の貸方取引先が空白以外登録履歴の貸方取引先登録履歴の貸方取引先が空白マスターを検索して設定(注２) 貸方科目が取引先の入力必須ではない(注５) 空白貸方科目が空白空白	空白
貸方部門	登録履歴の貸方部門	貸方科目が空白以外貸方科目が部門の入力必須(注３) 登録履歴の貸方部門貸方科目が部門の入力必須ではない(注３) 空白貸方科目が空白空白	空白
貸方セグメント１～３	登録履歴の貸方セグメント１～３	貸方科目が空白以外登録履歴の貸方セグメント１～３貸方科目が空白空白	空白
貸方税計算モード	登録履歴の貸方税計算モード	登録履歴の貸方税計算モード	「前準備」－「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」
貸方税区分	登録履歴の貸方税区分	登録履歴の貸方税区分(注１)	空白
貸方金額	登録履歴の貸方金額	取引データの金額	取引データの金額
貸方消費税額	登録履歴の貸方消費税額	内税自動計算の場合貸方金額×(貸方税区分の税率×100) ÷ ((税率 + 1)×100) 外税自動計算の場合貸方金額×貸方税区分の税率	0
摘要	登録履歴の摘要	[登録履歴の摘要を使用する]にチェックあり登録履歴の摘要 [登録履歴の摘要を使用する]にチェックなし「クイック受入の初期設定」の「摘要設定」に従った内容(注4)	「クイック受入の初期設定」の「摘要設定」に従った内容(注4)
数字１～５	登録履歴の数字１~５	空白	空白
金額１～５	登録履歴の金額１~５	空白	空白
文字列１～５	登録履歴の文字列１~５	空白	空白
フセン	空白	空白	空白

(注１)

取引の発生日が消費税の税率の改正日よりも前の場合、発生日に従って改正前の税率の税区分に読み替えます。

例：

発生日が「2014年4月1日より前」の場合は、税区分の初期値をもとに税率5%の税区分に読み替えます。

発生日が「2014年4月1日以降2019年10月1日より前」の場合は、税区分の初期値をもとに税率8%の税区分に読み替えます。