合計残高試算表
合計残高試算表を表示・印刷します。勘定式で印刷することもできます。
また、集計科目の追加、名称の変更などの出力内容の編集を行うことができます。
編集した内容は「試算表パターン」として複数保存することもでき、以下の処理で出力時に選択できます。
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「管理帳票」－
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「予算・実績」－ 「年次予算実績比較表」「月次予算実績比較表」「半期予算実績比較表」「前年比予算実績比較表」「部門別予算実績比較表」「予算分析表」
「e-文書法」対応文書管理ソフト『PCA Hub eDOC』との連動については、「『PCA eDOC』との連動について」をご覧ください。
ヒントと注意事項
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処理をするユーザーに対して、参照ロックが設定されている場合、表示・指定に以下の制限があります。
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科目：ロック科目は該当行が“＊”で表示されます。ロック科目を集計範囲に含む集計行は “＊”で表示されます。ロック科目を集計範囲に含む貸借の合計金額は表示されません。
集計項目の編集を行うことはできません。
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部門：ロックされている部門（部門グループ）は指定できません。また、「指定なし（全社集計）」を行うこともできません。
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伝票の帳票への反映、承認、承認の解除、伝票の修正・削除には、いくつかの条件を満たす必要があります。
条件については、「データ入力」－「データ入力処理の概要」の「ヒントと注意事項」をご覧ください。
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平成18年5月1日施行の“会社法”より前の形式での出力はできません。
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繰越利益剰余金は自動集計されます。
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部門が指定されていて、貸借対照表で不一致金額が発生した場合は、「部門間振替」として以下のように差額を出力します。
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借方金額＞貸方金額の場合：負債・純資産の部に差額を出力します。
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借方金額＜貸方金額の場合：資産の部に差額を出力します。
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試算表の編集画面での「表示形式」は常に“標準形式”になります。
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試算表の編集機能で行った空白・改ページ・罫線の挿入は、勘定式には反映されません。
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試算表の編集機能を使用した場合、「評価勘定の出力方法の設定」は、「一括して記載」が設定されているものとして集計されます。
また、評価勘定の設定に関わる勘定科目を合算の対象にすることはできません。
補助科目
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「前準備」－「会社基本情報の登録」－「基本情報」タブの「部門管理」を“損益計算書科目”に設定している場合は、部門を指定して貸借対照表を出力することはできません。
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「前準備」－「会社基本情報の登録」－「管理情報」タブの「管理情報」－「製造原価勘定」を“使用する”に設定している場合に、「当期製造原価」を出力することができます。
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「印刷等の条件指示」画面の「出力詳細設定」の「貸借対照表は基準日で出力する」の設定により、貸借対照表を印刷した場合に出力する日付を選択することができます。
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チェックマークあり：「XXXX年XX月XX日現在」と出力します。
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チェックマークなし：「XXXX年XX月XX日」～「XXXX年XX月XX日」と出力します。
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セグメント1～3を複数種類指定して、集計することはできません。
印刷例
【勘定式】
「印刷等の条件指示」－「書式」で「勘定式」を選択すると出力できます。
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※ 使用している勘定科目が多く、印刷ページを1枚に収めたい場合などは、勘定科目の合算機能を使用します。操作方法については、「操作手順－2. 試算表の出力内容を編集するには－【勘定科目の合算】」をご覧ください。
画面
メニューの「日常帳票」－「合計残高試算表」を選択すると、以下のような画面が表示されます。（表示形式が“ツリー形式”の場合）
