過年度実績入力

過年度の実績を部門単位で月別科目別(補助別)に入力します。主に『PCA 会計シリーズ』を運用していない(データがない)期間がある場合に、『PCA 会計シリーズ』を運用している期間(データが存在する)との比較のための実績を入力します。

通常は期末繰越時に翌期データに対し、前年度実績データとして自動で集計されますので、入力する必要はありません。

メニューバーの「編集」-「データ領域から再集計」を選択すると、任意の時点で実績を再集計することができます。

「e-文書法」対応文書管理ソフト『PCA Hub eDOC』との連動については、「『PCA eDOC』との連動について」をご覧ください。

  • 『PCA 会計システムA』『経理じまん(jiman含む)』ではご使用になれません。

ヒントと注意事項

  1. 処理をするユーザーに対して、勘定科目、部門に入力・参照ロックが設定されている場合、表示・指定・入力に以下の制限があります。

    • 入力ロック科目:入力を行うことはできません。

    • 参照ロック科目:該当行が“*”で表示されます。ロック科目を含む合計行・差額、ロック科目を集計範囲に含む集計行は“*”で表示されます。

    • 入力ロック部門:入力を行うことはできません。「指定なし(全社集計)」で入力することはできません。

    • 参照ロック部門:ロック部門を指定することはできません。「指定なし(全社集計)」を設定することはできません。

  2. 伝票の帳票への反映、承認、承認の解除、伝票の修正・削除には、いくつかの条件を満たす必要があります。

    条件については、「データ入力」-「データ入力処理の概要」の「ヒントと注意事項」をご覧ください。

  3. 「前準備」-「会社基本情報の登録」-「基本情報」タブの「部門管理」の設定によって入力可能な金額欄が異なりますのでご注意ください。

    • 「管理しない」に設定している場合:

      貸借対照表科目の期首残高、月別金額、月別税額が入力可能です。

      損益計算書科目の月別金額、月別税額が入力可能です。

    • 「全科目」に設定している場合:

      (1)  部門指定なし(全社):貸借対照表科目の期首残高が入力可能です。

      (2)  部門指定あり:貸借対照表科目の期首残高、月別金額、月別税額が入力可能です。損益計算書科目の月別金額、月別税額が入力可能です。

    • 「損益計算書科目」に設定している場合:

      (1)  部門指定なし(全社):貸借対照表科目の期首残高、月別金額、月別税額が入力可能です。

      (2)  部門指定あり:損益計算書科目の月別金額、月別税額が入力可能です。

  4. データ領域からの集計は、当期の勘定科目等を参照して行います。

    勘定科目等のコードが前期と当期で異なる場合は、正しく集計されません。

  5. 「前準備」-「会社基本情報の登録」の「決算期数」が“1”の場合は、処理を起動することはできません。

  6. 【税区分(税率)について】

    入力時に計算される消費税額に適用する税区分(税率)は月度の終了年月日により、自動判定され設定されます。

    • 科目の税区分が8%税率の税区分

      • 2014年4月1日より前の日付の場合:5%税率の税区分

      • 2014年4月1日以後の日付の場合:8%税率の税区分

    • 科目の税区分が10%税率、8%軽減税率の税区分

      • 2019年10月1日より前の日付の場合:8%税率の税区分

      • 2019年10月1日以後の日付の場合:10%税率、8%軽減税率の税区分

画面

メニューの「分析処理」-「過年度実績入力」を選択すると、以下のような画面が表示されます。