取引明細の受入

「PCA FinTechサービス」から取引明細を取得し、仕訳として受け入れます。

受入を実行するには、以下の事前準備・条件が必要です。

  • 『PCAソフト』のパッケージ版(クラウド版、サブスク版以外の製品)をご利用の場合、PSS会員加入を行い、加入情報を「システムツール」-「製品サービスライセンスの管理」で登録する。

  • WEB上で取引明細が閲覧できる銀行口座、クレジットカードを持っている。

  • 「PCA FinTechサービス」申込受付サイト(URL → https://pca.jp/ap/fintech)で申し込む。

  • メールで通知されたダウンロードサイトより「PCA FinTechツール」をダウンロードして、セットアップする。

  • 「PCA FinTechサービス」の利用登録をし、銀行口座、クレジットカードを登録する。

  • 「デジタルデータ処理」-「FinTechサービス」-「銀行口座・クレジットカードの連携設定」で「PCA FinTechサービス」に登録済の銀行口座、クレジットカードと『PCA 個別原価会計シリーズ』の勘定科目、補助科目を関連付ける。

    • 「取引明細の受入で使用する」にチェックを付けないと、本処理で使用できません。

 

受入は以下の流れで行います。

(1)  取引明細の受入(本処理)

条件を指定して集計します。

  • 取引日が会計期間外の取引明細は集計の対象外です。

(2)  取引明細の受入(本処理)

集計されると、口座情報に銀行口座・クレジットカードが表示されますので、受入対象の取引明細に「仕訳入力」してください。

  • 同じ仕訳内容で部門だけ後から入力したいケースなど、特別な設定を行いたい場合、「仕訳設定」を行います。

(3)  取引明細の受入(本処理)

受け入れたい取引明細を選択して受入を実行します。次回から同じ取引の明細は初めから仕訳入力された状態で表示されます。

(4)  「ファイル」-「データの保守」、「データ入力」-「仕訳検索修正」、「日常帳票」-「仕訳伝票発行・チェックリスト」

入力日と入力処理で絞り込むことにより、受入実行した取引明細が特定できます。

ヒントと注意事項

  1. 「デジタルデータ処理」-「FinTechサービス」-「銀行口座・クレジットカードの連携設定」「取引明細の受入」は、『PCAソフト』のパッケージ版(クラウド版、サブスク版以外の製品)をご利用の場合、PSS会員加入が必要な処理です。加入情報は「システムツール」-「製品サービスライセンスの管理」で登録します。

  2. 以下の場合は、本処理を起動することができません。

    • 同じデータ領域内で、他のユーザーが本処理を起動している場合

    • 使用できる(「銀行口座・クレジットカードの連携設定」で関連付けられている科目がロックされていない)銀行口座、クレジットカードが1件もない場合

  3. 処理をするユーザーに対して、勘定科目、部門に入力・参照ロックが設定されている場合、以下の制限があります。なお、「仕訳設定」や登録履歴にロック科目・部門が含まれる場合、受入候補として表示されません。

    【勘定科目に入力ロックが設定されている場合】

    • 口座選択時

      ロック科目が「銀行口座・クレジットカードの連携設定」で設定されている銀行口座、クレジットカードは表示されません。

    • 取引明細

      • ロック科目を含む取引明細は編集できません。

      • ロック科目は指定できません。

      • ロック科目を含む取引明細の仕訳設定はできません。

    【勘定科目に参照ロックが設定されている場合】

    • 口座選択時
      ロック科目が「銀行口座・クレジットカードの連携設定」で設定されている銀行口座、クレジットカードは表示されません。

    • 取引明細

      • ロック科目を含む取引明細は該当行が“*”で表示されます。

      • ロック科目は指定できません。

      • ロック科目を含む取引明細の仕訳設定はできません。

    【部門に入力ロックが設定されている場合】

    • 取引明細

      • ロック部門を含む取引明細は編集できません。

      • ロック部門は指定できません。

      • ロック部門を含む取引明細の仕訳設定はできません。

    【部門に参照ロックが設定されている場合】

    • 取引明細

      • ロック部門を含む取引明細は該当行が“*”で表示されます。

      • ロック部門は指定できません。

      • ロック部門を含む取引明細の仕訳設定はできません。

  4. 作成される仕訳には以下の制限があります。

    • 日付が会計期間外など、不正な状態のデータについては転送できません。

    • 本処理から登録した仕訳の入力プログラム区分は、「13:取引明細受入」になります。

    • 同じ日付の明細データは、同一伝票にまとめて転送します。

    • 以下のすべての条件を満たす場合に手数料仕訳を作成します。次項の≪振込手数料について≫も併せてご覧ください。

      • 受入を実行するのが入金データである

      • 「仕訳入力」-「手数料仕訳の設定」の「手数料区分」が「0:手数料仕訳を作成しない」以外である

      • 手数料が0円でない

        • 「手数料区分の編集」で設定した手数料区分を使用しており、結果として手数料が0円の場合は手数料仕訳を作成しません。

  5. ≪振込手数料について≫ ※入金データの受入時のみ

    振込手数料が先方負担の場合、取引先への請求金額がそのまま明細データに入っていますので手数料を計算する必要はありません。しかし、当方負担の場合は明細データには手数料が引かれた金額が入っています。このまま仕訳を登録すると売掛金・未収入金などの債権の消し込みが適切に行えませんので、手数料を計算して本来の請求金額に合わせます。

    手数料の計算方法は入出金仕訳ごとに設定できます。

    (1)  「手数料区分の編集」画面で、手数料区分を登録します。金融機関によって手数料が異なることがありますので、いくつかのパターンを登録しておきます。

    (2)  「仕訳入力」-「手数料仕訳の設定」画面で、登録した手数料区分を選択します。振込金額に関係なく常に同じ手数料の得意先は定額料金を設定できます。また、先方負担の場合は「0:手数料仕訳を作成しない」に設定しておきます。

     

    手数料は次のように計算されます。

    • 0:手数料仕訳を作成しない:計算しません。

    • 1:定額料金を使用する:定額料金に設定された金額を手数料とします。

    • 「手数料区分の編集」で設定した手数料区分が選択されている場合:選択されている手数料区分を見て決定します。手数料が0円の場合、手数料仕訳は作成されません。

      例)30,000円未満が550円、30,000円以上が770円という設定のとき。

      振込金額 ≧ 30,000円+550円-770円のときは770円、そうでなければ550円。

      • 振込金額が30,000円に近いとき正しく判定できませんので、仕訳を登録後に「振替伝票入力(コクヨ式)」で訂正してください。

    計算された手数料と振込金額を合計すれば、請求金額と等しくなるはずです。異なる場合は計算された手数料を正しい金額に「振替伝票入力(コクヨ式)」で訂正してください。

    ただしその際は、請求金額が全額振り込まれないことも考慮してください。

  6. 「取引明細の受入」を実行する前に、「PCA FinTechサービス」あるいは「PCA FinTechツール」で事前に明細を取得しておく必要があります。

    最新明細の取得は、以下のどちらかで行ってください。

    • 「PCA FinTechツール」にて、明細取得を行う。

    • 「PCA FinTechサービス」にて、自動更新の設定を行う。

    操作方法や設定方法は各ヘルプ、よくあるご質問等で確認してください。

  7. 仕訳の各項目には以下の内容が設定されます。必要に応じて「仕訳入力」で修正してください。

    • 取引明細内の入出金区分、取引内容、備考、取引先支店名(利用先、利用者)の情報、または仕訳設定の内容と過去の登録履歴を比較し、一致するものが表示されますが、複数の設定が該当する場合は、以下のように決定されます。

      • 一致する項目数が多いものを優先

      • 一致する項目数が同数の場合は、取引内容、備考、取引先支店名(利用先、利用者)の順に優先

項目

出金仕訳

入金仕訳

手数料仕訳

借方科目

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手科目 ※2

「銀行口座・クレジットカードの連携設定」で設定した口座科目、補助

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料科目 ※2

借方補助

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手補助

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料補助

借方税区分

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手税区分 ※1

借方に設定された補助科目、勘定科目の登録処理で設定した税区分 ※1

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料税区分 ※1

借方税計算

モード

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手税計算モード ※3

借方に設定された補助科目、勘定科目の登録処理、または「前準備」-「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料税計算モード ※3

借方取引先

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手取引先 ※4

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座取引先 ※4

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料取引先 ※4

借方部門

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手部門 ※5

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座部門 ※5

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料部門 ※5

借方プロジェクト

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手プロジェクト ※6

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座プロジェクト ※6

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料プロジェクト ※6

借方行程

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手行程 ※7

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座行程 ※6

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料行程 ※6

借方完成・

仕掛状態

取引日とプロジェクトから自動判定した、または登録履歴の相手完成・仕掛状態

取引日とプロジェクトから自動判定した、または登録履歴の口座完成・仕掛状態

取引日とプロジェクトから自動判定した、または登録履歴の手数料完成・仕掛状態

貸方科目

「銀行口座・クレジットカードの連携設定」で設定した口座科目、補助

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手科目 ※2

 

貸方補助

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手補助

貸方税区分

貸方に設定された補助科目、勘定科目の登録処理で設定した税区分 ※1

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手税区分 ※1

貸方税計算

モード

貸方に設定された補助科目、勘定科目の登録処理、または「前準備」-「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手税計算モード ※3

貸方取引先

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座取引先 ※4

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手取引先 ※4

なし

貸方部門

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座部門 ※5

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手部門 ※5

 

貸方プロジェクト

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座プロジェクト※6

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手プロジェクト ※6

 

貸方行程

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の口座行程 ※7

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の相手行程 ※6

 

貸方完成・

仕掛状態

取引日とプロジェクトから自動判定した、または登録履歴の口座完成・仕掛状態

取引日とプロジェクトから自動判定した、または登録履歴の相手完成・仕掛状態

 

金額

出金金額

入金金額

前記の≪振込手数料について≫で計算された手数料金額

仕訳摘要

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の摘要

未設定の場合は以下の内容を設定

  • 銀行口座の取引明細:取引内容+半角スペース2個+備考+半角スペース2個+取引先支店名

  • クレジットカードの取引明細:利用先+半角スペース2個+利用者

本処理の「仕訳設定」で設定した、または登録履歴の手数料摘要

  • ※1 伝票日付が「2014年4月1日より前」の場合は、税区分の初期値をもとに税率5%の税区分に読み替えます。

    伝票日付が「2014年4月1日以降2019年10月1日より前」の場合は、税区分の初期値をもとに税率8%の税区分に読み替えます。

  • ※2 ユーザー入力科目がプロジェクト受入金の場合で、プロジェクト仕訳状態が判定できる場合は、プロジェクトに設定されている最新の読替先科目を反映します。

  • ※3 指定なしの場合は、設定された補助科目、勘定科目の登録処理、または「前準備」-「会社基本情報の登録」で設定した「消費税自動計算」

  • ※4 設定された勘定科目の取引先区分が「使用する」の場合

    ただし、プロジェクト得意先で固定の場合は最新の得意先を反映します。

  • ※5 「前準備」-「会社基本情報の登録」で設定した「部門管理」が「全科目」の場合、もしくは「損益計算書科目」かつ設定された勘定科目が損益計算書科目の場合

    ただし、プロジェクトの担当部門で固定の場合は最新の担当部門を反映します。

  • ※6 設定された勘定科目のプロジェクト区分が「使用する」の場合

  • ※7 設定された勘定科目のプロジェクト区分が「使用する」の場合

    ただし、設定されたプロジェクトが共通原価、あるいは「前準備」-「会社基本情報の登録」で設定した「行程管理」が「管理しない」の場合は共通行程を設定します。

画面

メニューの「デジタルデータ処理」-「FinTechサービス」-「取引明細の受入」を選択すると、以下のような画面が表示されます。