仕訳データの作成
便利な機能
本処理で使用できる便利な機能は以下のとおりです。
1. 電卓機能を使用するには
金額の入力欄で加減乗除の計算ができます。これを電卓機能と呼びます。
フォーカスが借方・貸方金額欄、借方・貸方消費税額欄にある時に、キーボードの［＋］［－］［＊］［／］キー、または［F8］キーを押すと、電卓機能を使用することができます。
数字の後にカンマ(，)を入力すると、“000”が入力されます。
【25×15を計算して入力する場合】
(1) 金額、消費税額欄にフォーカスがある状態で、“2”“5”を入力します。
(2) ［＊］キーを押すと、電卓が表示されます。
(3) “1”“5”を入力して、［Enter］キーを押します。
25×15の計算結果である“375”が入力欄に表示されます。
2. 集計資産の一覧を表示するには
メニューの「表示」－「集計資産表示」をクリックすると、「集計資産の表示」画面を表示します。
3. 前伝票・次伝票を表示するには
伝票が複数ある場合、ツールバーの［前伝票］［次伝票］で表示できます。
ご参考１：事業区分［社］/会計区分［公］間での配賦について
1つの資産において異なる事業区分［社］/会計区分［公］に対して配賦を行っている場合、仕訳データの種類において「償却額」「リース料の支払」「国庫補助金の取崩」の仕訳作成時に事業区分［社］/会計区分［公］をまたいだ伝票が作成されます。配賦仮科目を使用する、使用しない場合の事例を記載します。
例）※公益法人領域で説明しています。
資産情報
|
固定資産科目 |
(216)什器備品 |
|
会計区分 |
(000)公益目的事業会計 |
|
事業 |
(000)一般・研修 |
|
当期償却額 |
20,000 |
|
月次償却額 4月～2月度 |
1,600 |
|
3月度 |
2,400 |
配賦情報
|
|
配賦比率 |
償却額 |
|---|---|---|
|
(000) 公益目的事業会計 (001) 一般・資格認定 |
40 |
8,000 |
|
(100) 収益事業 (010) 一般・出版 |
60 |
12,000 |
配賦仮科目
|
会計区分 |
配賦元相手仮科目 |
配布先相手仮科目 |
|---|---|---|
|
(100) 収益事業 |
(182) 他会計区分へ配賦 |
(332) 他会計区分から配賦 |
（a）会計区分間の配賦仮科目を使用する場合
伝票1：(000)公益目的事業会計
|
借方 |
摘要 |
貸方 |
||||
|---|---|---|---|---|---|---|
|
金額 |
科目 |
事業 |
科目 |
事業 |
金額 |
|
|
8,000 |
(611)事業費 |
(001)一般・資格認定 |
償却額の仕訳平成30年 4月 1日～平成31年 3月31日 |
(216)什器備品 |
(000)一般・研修 |
20,000 |
|
12,000 |
(182) 他会計区分へ配賦 |
(000)一般・研修 |
|
|
|
|
伝票2：(100)収益事業
|
借方 |
摘要 |
貸方 |
||||
|---|---|---|---|---|---|---|
|
金額 |
科目 |
事業 |
科目 |
事業 |
金額 |
|
|
12,000 |
(611)事業費 |
(001)一般・出版 |
償却額の仕訳平成30年 4月 1日～平成31年 3月31日 |
(332)他会計区分から配賦 |
(010)一般・出版 |
12,000 |
（b）会計区分間の配賦仮科目を使用しない場合
伝票1：(000)公益目的事業会計
|
借方 |
摘要 |
貸方 |
||||
|---|---|---|---|---|---|---|
|
金額 |
科目 |
事業 |
科目 |
事業 |
金額 |
|
|
8,000 |
(611)事業費 |
(001)一般・資格認定 |
償却額の仕訳平成30年 4月 1日～平成31年 3月31日 |
(216)什器備品 |
(000)一般・研修 |
8,000 |
伝票2：(100)収益事業
|
借方 |
摘要 |
貸方 |
||||
|---|---|---|---|---|---|---|
|
金額 |
科目 |
事業 |
科目 |
事業 |
金額 |
|
|
12,000 |
(611)事業費 |
(001)一般・出版 |
償却額の仕訳平成30年 4月 1日～平成31年 3月31日 |
(216)什器備品 |
(010)一般・出版 |
12,000 |
-
◇ 配賦仮科目を使用しない場合の注意点
上記（b）の場合においては取得の仕訳などの配賦情報以外の仕訳において、会計製品側で修正が必要となります。
資産情報
固定資産科目
(216)什器備品
会計区分
(000)公益目的事業会計
事業
(000)一般・研修
取得価額
100,000
当期償却額
20,000
配賦情報
配賦比率
償却額
(000) 公益目的事業会計
(001) 一般・資格認定
40
8,000
(100) 収益事業
(010) 一般・出版
60
12,000
【取得の仕訳】
＜『PCA hyper 固定資産シリーズ』で作成される仕訳＞
伝票1：(000)公益目的事業会計
借方
摘要
貸方
金額
科目
事業
科目
事業
金額
100,000
(216)什器備品
(001)一般・資格認定
取得の仕訳平成30年 4月 1日～平成30年4月30日
(157)未払金
(000)一般・研修
100,000
転送先の会計製品では、配賦情報に合わせて資産の計上先を修正してください。
＜会計製品側で修正後の仕訳＞
伝票1：(000)公益目的事業会計
借方
摘要
貸方
金額
科目
事業
科目
事業
金額
40,000
(216)什器備品
(001)一般・資格認定
取得の仕訳平成30年 4月 1日～平成30年4月30日
(157)未払金
(000)一般・研修
40,000
金額の計算式
40,000 = 100,000 × 40÷ 100
100,000 = 資産の取得価額
40 = (000)公的目的事業会計の配賦比率
100 = 配賦比率の合計
伝票2：(100)収益事業
借方
科目
貸方
金額
科目
事業
科目
事業
金額
60,000
(216)什器備品
(001)一般・出版
取得の仕訳平成30年 4月 1日～平成30年4月30日
(157)未払金
(010)一般・出版
60,000
金額の計算式
60,000 = 100,000 × 60÷ 100
100,000 = 資産の取得価額
60 = (100)収益事業の配賦比率
100 = 配賦比率の合計
-
◇ 計算方法における注意点
会社基本情報の登録において配賦計算の設定が「年額で配賦計算する」を選択しており、資産の登録処理で、期中での移動がある場合に「償却額」「国庫補助金の取崩」の仕訳ではPCA独自の按分計算をしています。
【按分計算方法】
(1) 他会計区分への振替分の金額を、配賦元の事業ごとに按分します。
期中に「事業A」「事業B」に移動している場合は、他会計区分への振替分の金額を次の通り按分します。
-
事業Aに該当する金額
他会計区分への振替分の金額 × 事業Aの当期償却額 ÷ 事業Aと事業Bの当期償却額合計
-
事業Bに該当する金額
他会計区分への振替分の金額 × 事業Bの当期償却額 ÷ 事業Aと事業Bの当期償却額合計
合計金額が他会計区分への振替分の金額に達するまで、先頭月度から計算します。
(2) 他会計区分への振替分の金額に達しなかった余りは、先頭月度の事業に計上します。
基本情報の設定
端数処理※
0:切り捨て
配賦計算の設定
年額で配賦計算する
期中に事業移動していて償却額が以下のとおりである
資産情報（償却額の仕訳の貸方）
固定資産科目
(216)什器備品
会計区分
(000)公益目的事業会計
事業(期末時点)
(001)一般・資格認定
当期償却額：(000)一般・研修
(資産の異動履歴で先頭月度)5,000
当期償却額：(001)一般・資格認定
7,000
配賦情報の登録処理は以下のとおり
当期償却額
(000)公益目的事業会計
(001)一般・資格認定1,564
(100)収益事業
(010)一般・出版3,649
(200)法人会計
(100)一般6,787
配賦仮科目
会計区分
配賦元相手仮科目
配布先相手仮科目
(100) 収益事業
(182) 他会計区分へ配賦2
(332) 他会計区分から配賦2
(200)法人会計
(183) 他会計区分へ配賦3
(333) 他会計区分から配賦3
作成される仕訳
伝票1：(000)公益目的事業会計
No
借方
摘要
貸方
金額
科目
事業
科目
事業
金額
1
1,564
(611)事業費
(001)一般・資格認定
(216)什器備品
(000)一般・研修
5,000
2
1,521
(182)他事業区分へ配賦2
(000)一般・研修
(216)什器備品
(001)一般・資格認定
7,000
3
2,128
(182)他事業区分へ配賦2
(001)一般・資格認定
4
2,828
(183)他事業区分へ配賦3
(000)一般・研修
5
3,959
(183)他事業区分へ配賦3
(001)一般・資格認定
伝票2：(100)収益事業
借方
摘要
貸方
金額
科目
事業
科目
事業
金額
3,469
(611)事業費
(010)一般・出版
(332)他事業区分から配賦2
(010)一般・出版
3,469
伝票3：(200)法人会計
借方
摘要
貸方
金額
貸方
事業
科目
事業
金額
6,787
(611)事業費
(100)一般
(332)他事業区分から配賦3
(100)一般
6,787
伝票1の説明
会計区分間の配賦仮科目を使用する・しない、いずれの場合も同様の計算が行われます。
(100)収益事業への振替分「3,649」を「(000)一般・研修」「(001)一般・資格認定」で按分する
(1) 他会計区分への振替分の金額を振替元の事業毎に按分します。
(000)一般・研修に該当する金額
1,520 = 3,649 × 5000 ÷ 12,000
残額 2,129 = 3,649 － 1,520
(001)一般・資格認定に該当する金額
2,128 = 3,649 × 7,000 ÷ 12,000
この計算の計算結果と残額2,129を比較して小さい方
→2,128 ・・・No.3の金額
(2) (1)の計算で按分しきれなかった余りは先頭月度の事業に計上します。
余り
1 ＝ 13,649 － 1,520 － 2,128
先頭月度の事業「(000)一般・研修」分
1,521 = 1,520 ＋ 1 ・・・No.2の金額
(200)法人会計への振替分「6,787」も同様に「(000)一般・研修」「(001)一般・資格認定」で按分する
(1) 他会計区分への振替分の金額を振替元の事業毎に按分します。
(000)一般・研修に該当する金額
2,827 = 6,787 × 5,000 ÷ 12,000
残額 3,960 = 6,787 － 2,827
(001)一般・資格認定に該当する金額
3,959 = 6,787 × 7,000 ÷ 12,000
この計算の計算結果と残額3,960を比較して小さい方
→3,959 ・・・No.5の金額
(2) (1)の計算で按分しきれなかった余りは先頭月度の事業に計上します。
余り
1 ＝ 6,787 － 2,827 － 3,959
先頭月度の事業「(000)一般・研修」分
2,828 = 2,827 ＋ 1 ・・・No.4の金額
-
-
◇ 伝票を削除する場合
仕訳データの種類において「償却額」「リース料の支払」「国庫補助金の取崩」の仕訳作成時に事業区分［社］/会計区分［公］をまたいだ伝票が作成されるため、伝票削除時は、これらの伝票はすべて表示され、削除時は一括で削除されます。
ご参考2：『PCA 建設業会計シリーズ バージョンDX』、『PCA 個別原価会計シリーズ バージョンDX』との連動について
■『PCA 建設業会計シリーズ バージョンDX』と連動している場合
-
工事原価科目を使用した仕訳を転送後、工事が未完成の場合、科目名が未成原価科目名に変わります（『PCA 建設業会計シリーズ バージョンDX』の「工事仕訳形式」設定がP/L型の場合は除く）。
-
仕訳に設定されいる工事が共通原価以外の場合、仕訳データの作成では部門の指定はできません。
転送後、『PCA 建設業会計シリーズ バージョンDX』側でその工事にあった部門が自動設定されます。
■『PCA 個別原価会計シリーズ バージョンDX』と連動している場合
-
製造原価科目を使用した仕訳を転送後、プロジェクトが未完成の場合、科目名が未成原価科目名に変わります（『PCA 個別原価会計シリーズ バージョンDX』の「プロジェクト仕訳形式」設定がP/L型の場合は除く。）
-
仕訳に設定されいるプロジェクトが共通原価以外の場合、仕訳データの作成では部門の指定はできません。
-
転送後、『PCA 個別原価会計シリーズ バージョンDX』側でそのプロジェクトにあった部門が自動設定されます。