PCA法人税にエクスポート

申告書データについて、『PCA 法人税シリーズ』にエクスポートします。

エクスポートが可能な申告書データは、別表十六(一)：定額法、別表十六(ニ)：定率法、別表十六(四)：リース期間定額法、別表十六(六)：繰延資産、別表十六(七)：少額減価償却資産、別表十六(八)：一括償却資産です。

ヒントと注意事項

  1. 『PCA 法人税シリーズ』が同一マシンにインストールされていない場合は使用できません。

    『PCA hyper 固定資産シリーズ』リビジョン4.01 以降をご利用の場合、『PCA 法人税シリーズ』がリビジョン22.01以降でないと使用できません。

  2. 『PCA 法人税』の領域に、連動する『PCA hyper 固定資産シリーズ』の領域と同一の事業年度及び申告区分の領域がない場合は起動できません。

    『PCA hyper 固定資産シリーズ』の申告区分

    『PCA 法人税シリーズ』の申告区分

    確定

    確定、または修正

    中間

    中間、または中修

    • ※ 『PCA 法人税シリーズ』で、修正(1)、修正(2)、中修(1)、中修(2)などの申告区分は、当処理では法人税の表記に合わせます。

    • ※ 『PCA 法人税シリーズ』は平成26年度版以降の領域のみ使用できます。

  3. 必ず『PCA 法人税シリーズ』を終了してから実行してください。

  4. 平成26年度版データより取り扱うこととします。

  5. 別表十六（八）金額と一括償却資産の合計金額に相違がある場合には、メッセージを出します。

    出力する前に一括償却資産の調整処理にて金額の確認、および調整を行ってください。

  6. 白色の領域の場合、別表十六(七)は選択できません。

  7. 『PCA 法人税シリーズ』では別表十六(七)の数量が整数6桁までのため、『PCA hyper 固定資産シリーズ』の別表十六(七)の数量が整数6桁を超える場合や小数点以下の数値がある場合は、メッセージを出します。［はい］ボタンをクリックした場合は、データを空にしてエクスポートします。［いいえ］ボタンをクリックした場合はすべての出力がキャンセルとなります。

  8. 数量が「0」の場合、『PCA 法人税シリーズ』では空白で表示されます。

  9. 租税特別措置法適用条項については“NN 条のNN のNN のNN 第NN 項”形式にしてエクスポートします。値がない場合は"0"詰めします。（区分が「0:適用なし」の場合は空文字）

  10. 『PCA 法人税シリーズ』と『PCA hyper 固定資産シリーズ』で、入力できる文字列の桁数が違うものについては、『PCA 法人税シリーズ』の桁数に合わせて切り捨ててエクスポートします。メッセージは表示されません。

  11. 『PCA 法人税シリーズ』では「建物附属設備」ですが、「建物付属設備」としてエクスポートします。

  12. 出力方式の設定により、『PCA 法人税』のオプション設定が変わる場合があります。

  13. 汎用データのファイル形式は、「汎用データ形式の設定」に従った形式ではなく、「Shift-JIS」形式で出力します。

    • ※ Shift-JISで出力できない文字(機種依存文字)は「?」と出力されます。

画面

メニューの「随時」－「PCA法人税にエクスポート」を選択すると、以下のような画面が表示されます。