経営分析表

ご参考（出力される項目）

【収益性・活動性の評価】

◇ 総資本利益率

総資本営業利益率（%）＝	C19（営業利益）	×	12	×	100
	C14（負債・純資産合計）		経過月数

＜解説＞

投下した総資本に対する営業利益の割合から収益性を示す指標です。総資本の運用効率を表し、比率が高いほど収益性が高いということになります。

総資本事業利益率（%）＝	C28（事業利益）	×	12	×	100
	C14（負債・純資産合計）		経過月数

＜解説＞

投下した総資本に対する事業利益（営業活動の成果である営業利益に金融収支を加えたもの）の割合から収益性を示す指標です。より正確な総合収益力を表し、比率が高いほど収益性が高いということになります。

総資本経常利益率（%）＝	C21（経常利益）	×	12	×	100
	C14（負債・純資産合計）		経過月数

＜解説＞

投下した総資本に対する経常利益（営業活動の成果である営業利益に財務活動の成果である営業外収益を加え、営業外費用を差し引いたもの）の割合から収益性を示す指標です。企業の経常的な活動で得られた利益を基準にして評価し、比率が高いほど収益性が高いということになります。

総資本当期純利益率（%）＝	C22（当期純利益）	×	12	×	100
	C14（負債・純資産合計）		経過月数

＜解説＞

投下した総資本に対する当期純利益の割合から収益性を示す指標です。総資本の運用効率を企業活動の最終的な結果である当期純利益から表し、比率が高いほど収益性が高いということになります。

売上高利益率

売上高総利益率（%）＝	C17（売上総利益）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する粗利の割合から収益性を示す指標です。企業が提供する商品等の競争力や生産効率を表します。

売上高営業利益率（%）＝	C19（営業利益）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する営業利益の割合から収益性を示す指標です。販売活動や管理活動の効率性を表し、比率が高いほど収益性が高いということになります。

売上高事業利益率（%）＝	C28（事業利益）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する事業利益（営業活動の成果である営業利益に金融収支を加えたもの）の割合から収益性を示す指標です。比率が高いほど収益性が高いということになります。

売上高経常利益率（%）＝	C21（経常利益）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する経常利益（営業活動の成果である営業利益に財務活動の成果である営業外収益を加え、営業外費用を引いたもの）の割合から収益性を示す指標です。

比率が高いほど収益性が高いということになります。売上高総利益率や売上高営業利益率との組み合わせにより有効な分析が可能になります。

売上高当期純利益率（%）＝	C22（当期純利益）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する当期純利益の割合から収益性を示す指標です。

同業他社や自社の過去の実績との比較が有効です。

売上高経常利益率との差が大きい場合は、特別損益の内容に注意を払う必要があります。

売上原価率（%）＝	C16（売上原価）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する売上原価の割合から収益性を示す指標です。売上高総利益率と表裏の関係にあり、比率が高いほど利益が確保しにくい状況にあることを表します。

販売費及び一般管理費比率（%）＝	C18（販売費及び一般管理費）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する販売費および一般管理費の割合から収益性を示す指標です。売上高に対する営業活動と管理活動の効率性を表し、比率が低いほど収益性が高いということになります。

営業外損益比率（％）＝	C20（営業外損益）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する営業外損益（営業外収益から営業外費用を差し引いたもの）の割合から収益性を示す指標です。

総資本回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C14（負債・純資産合計）		経過月数

＜解説＞

投下した総資本に対する売上高の割合から総資本の運用効率を示す指標です。回転率が高いほど効率的に資本を活用していることを表します。

流動資産回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C01（流動資産）		経過月数

＜解説＞

流動資産に対する売上高の割合から流動資産の運用効率を示す指標です。

回転率が高いほど効率的に流動資産を活用していることを表します。

現金預金回転率、売上債権回転率、棚卸資産回転率に細分化して分析することができます。

現金預金回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C02（現金・預金）		経過月数

＜解説＞

現金預金に対する売上高の割合から現金預

ていることを表します。

売上債権回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C23（売上債権）		経過月数

＜解説＞

売上債権に対する売上高の割合から売上債権が効率的に回収されているかどうかを示す指標です。

回転率が高いほど売上から債権回収までの期間が短いことを表し、回収が効率的に行われていることを示します。

当座資産回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C03（当座資産）		経過月数

＜解説＞

当座資産に対する売上高の割合から当座資産の運用効率を示す指標です。

回転率が高いほど営業活動で投下した資本が再び現金化されるまでのスピードが速いことを表します。

棚卸資産回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C04（棚卸資産）		経過月数

＜解説＞

棚卸資産に対する売上高の割合から棚卸資産の運用効率を示す指標です。

回転率が高いほど在庫の入庫から販売までの期間が短く、在庫管理が効率的に行われていることを表します。

有形固定資産回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C05（有形固定資産）		経過月数

＜解説＞

有形固定資産に対する売上高の割合から有形固定資産の運用効率を示す指標です。

回転率が高いほど有形固定資産を効率的に運用して売上を上げていることを表します。

◇ 自己資本当期純利益率（%）＝	C22（当期純利益）	×	12	×	100
	C12（自己資本）		経過月数

＜解説＞

株主が投下した資本に対する当期純利益の割合から自己資本の運用効率を示す指標です。

比率が高いほど収益性があることを表します。この指標を売上高利益率と自己資本回転率に分解し、原因分析を行うことができます。

自己資本回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C12（自己資本）		経過月数

＜解説＞

自己資本に対する売上高の割合から自己資本の運用効率を示す指標です。

回転率が高いほど効率的に自己資本を活用していることを表します。

◇ 買入債務回転率（回）＝	C15（純売上高）	×	12
	C08（買入債務）		経過月数

＜解説＞

買入債務に対する売上高の割合から買入債務の支払の効率性を示す指標です。

回転率が高いほど買入債務の支払いスピードが速いことを表しますが、資金繰りの関連からすると、売上債権回転率より低いことが望ましいとされています。

【安全性の評価】

◇ 短期分析

流動比率（％）＝	C01（流動資産）	×	100
	C09（流動負債）

＜解説＞

流動負債に対する流動資産の割合から企業の短期的な支払能力を示す指標です。

比率が高いほど企業の支払能力が高いことを表します。

当座比率（％）＝	C03（当座資産）	×	100
	C09（流動負債）

＜解説＞

流動負債に対する当座資産の割合から短期の負債に対する企業の支払能力を示す指標です。

流動比率をより厳格化した指標で、比率が高いほど企業の支払能力が高いことを表します。

流動負債比率（％）＝	C09（流動負債）	×	100
	C12（自己資本）

＜解説＞

自己資本に対する流動負債の割合から企業の安全性を示す指標です。

比率が低いほど安全性が高いことを表します。

◇ 長期分析

自己資本比率（％）＝	C12（自己資本）	×	100
	C14（負債・純資産合計）

＜解説＞

総資本に対する自己資本の割合から企業の安全性を示す指標です。

比率が高いほど企業経営の安全度が高いことを表します。

負債比率（％）＝	C11（負債合計）	×	100
	C12（自己資本）

＜解説＞

自己資本に対する負債合計の割合から企業の安全性を示す指標です。

返済義務のある他人資本が返済義務のない自己資本でどれだけカバーされているかを示し、比率が低いほど安全性が高いことを表します。

有利子負債依存度（％）＝	C24（有利子負債額）	×	100
	C07（資産合計）

＜解説＞

資産合計に対する有利子負債額の割合から企業の安全性を示す指標です。

比率が高いほど金利上昇場面において、利払い負担が増加して利益が圧迫されますので、健全性が低いことを表します。

有利子負債金利（％）＝	C25（支払利息・割引料）	×	100
	C24（有利子負債額）

＜解説＞

有利子負債額に対する支払った利息の割合から企業の安全性を示す指標です。

比率が低いほど、企業の信用度が高いことを表します。

固定比率（％）＝	C06（固定資産）	×	100
	C12（自己資本）

＜解説＞

自己資本に対する固定資産の割合から財務の安全性を示す指標です。

固定資産は長期にわたって使用される資産であるため、自己資本によって賄われることが望ましく、比率が低いほど安全性が高いことを表します。

固定長期適合率（％）＝	C06（固定資産）	×	100
	C12（自己資本）＋C10（固定負債）

＜解説＞

調達した資本の適切さから財務の安全性を示す指標です。

固定資産は長期で使用されるため、長期性の資金で賄われるのが望ましいとされ、比率が低いほど安全性が高いことを表します。

◇ 収益費用分析

インタレストカバレッジレシオ（倍）＝	C29（利払前事業利益）
	C25（支払利息・割引料）

＜解説＞

支払利息・割引料に対する事業利益の割合から企業の利息の支払能力を示す指標です。

倍率が高いほど負債返済の安全性が高いことを表します。

売上高純金利負担率（％）＝	C27（純金利負担額）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する差引金利高の割合から企業の安全性を示す指標です。

借入金がどの程度経営に負担をかけているかを示し、比率が低いほど安全性が高いことを表します。

【生産性の評価】

◇ 労働生産性（千円）＝	C33（付加価値額）	×	1
	平均従業員数		1000

＜解説＞

労働者1人当りが生み出した付加価値から企業の生産性を示す指標です。

労働生産性が高いほど生産効率が高いことを表します。

売上高付加価値率（％）＝	C33（付加価値額）	×	100
	C15（純売上高）

＜解説＞

売上高に対する付加価値の割合から企業が生み出す製品やサービスの加工度から企業の生産性を示す指標です。

一般的にメーカーは比率が高く、商社は比率が低くなります。

従業員1人当り売上月額（千円）＝	C15（純売上高）	×	1	×	1
	平均従業員数		経過月数		1000

＜解説＞

従業員1人当りの売上高から企業の生産性を示す指標です。

この指標が高いほど労働生産性が高いことを表します。

業種が異なると指標が全く異なりますので、注意が必要です。

設備投資効率（％）＝	C33（付加価値額）	×	12	×	100
	C05（有形固定資産）		経過月数

＜解説＞

有形固定資産（設備）に対する付加価値額の割合から企業の生産性を示す指標です。

比率が高いほど設備が有効に活用されていることを示し、資産生産性が高いことを表します。

労働装備率（千円）＝	C05（有形固定資産）	×	12	×	1	×	1
			経過月数		平均従業員数		1000

＜解説＞

有形固定資産が従業員1人当りどの程度利用されているかを示し、企業の生産性を示す指標です。

指標が高いほど合理化や近代化が進んでおり、従業員も適正に配置されていることを表します。

◇ 従業員1人当り人件費月額（千円）＝	C31（人件費）	×	1	×	1
	平均従業員数		経過月数		1000

＜解説＞

従業員1人当りの人件費を表します。

従業員にとっては指標が高いほど望ましいですが、高すぎると利益が圧縮されることを示すことになります。

労働分配率（％）＝	C31（人件費）	×	100
	C33（付加価値額）

＜解説＞

付加価値額に対する人件費の割合から企業の生産性を示す指標です。

比率が高いほど人件費の負担が重いことを表します。目安は企業規模や業種により変わります。

◇ 従業員1人当り経常利益月額（千円）＝	C21（経常利益）	×	1	×	1
	平均従業員数		経過月数		1000

＜解説＞

従業員1人当りの収益性を示す指標です。指標が高いほど収益性が高いことを表します。

【成長性の評価】

◇ 売上高伸び率（％）＝	C15（純売上高）－C34（前期純売上高）	×	100
	C34（前期純売上高）

＜解説＞

前期の売上高と当期の売上高を比較して、企業の成長性を示す指標です。

◇ 付加価値伸び率（％）＝	C33（付加価値額）－C38（前期付加価値額）	×	100
	C38（前期付加価値額）

＜解説＞

前期と当期の付加価値額を比較して、企業の成長性を示す指標です。

付加価値伸び率が売上高伸び率を上回っている場合には企業の基本的な収益率が高まっていることを表し、逆に下回っている場合は、収益率が低下していることを表します。

◇ 営業利益伸び率（％）＝	C19（営業利益）－C35（前期営業利益）	×	100
	C35（前期営業利益）

＜解説＞

前期の営業利益と今期の営業利益を比較して、本業における利益の成長性・収益性を示す指標です。

◇ 経常利益伸び率（％）＝	C21（経常利益）－C36（前期経常利益）	×	100
	C36（前期経常利益）

＜解説＞

前期の経常利益と今期の経常利益を比較して、通常の経営活動における利益の成長性・収益性を示す指標です。

◇ 当期純利益伸び率（％）＝	C22（当期純利益）－C37（前期純利益）	×	100
	C37（前期純利益）

＜解説＞

前期の純利益と当期純利益を比較して、企業全体の活動における利益の成長性・収益性を示す指標です。

◇ 負債伸び率（％）＝	C11（負債合計）－C39（前期負債合計）	×	100
	C39（前期負債合計）

＜解説＞

前期の負債と当期の負債を比較して、負債の側面から企業の成長性を示す指標です。

比率の増減については慎重に分析を行うことが必要です。

◇ 総資本増加率（％）＝

C14（負債・純資産合計）

－C41（前期負債・純資産合計）

100

C41（前期負債・純資産合計）

＜解説＞

前期の総資本と当期の総資本を比較して、資本の側面から企業の成長性を示す指標です。

比率が高いほど成長率が高いことを表しますが、借入金の増加によって総資本が増加していることもありますので、自己資本増加率にも注意します。

◇ 自己資本増加率（％）＝	C12（自己資本）－C40（前期自己資本）	×	100
	C40（前期自己資本）

＜解説＞

前期の自己資本と当期の自己資本を比較して、自己資本の側面から企業の成長性を示す指標です。

比率が高い企業は財務状況が安定していることを表します。

◇ 1株当り純資産（千円）＝	C13（純資産合計）	×	1
	平均発行済株式数		1000

＜解説＞

純資産価格を発行済株式数で割った値で、株式の投資価値を示す指標です。

指標が大きいほど株主にとってよいとされます。

◇ 1株当り利益（千円）＝	C22（当期純利益）	×	1
	平均発行済株式数		1000

＜解説＞

当期純利益を発行済株式数で割った値で、1株当たりの収益性を示す指標です。

指標が大きいほど株主にとってよいとされます。

ご参考（経営分析計算項目）

計算項目の構成要素として使用できる項目は以下の3つです。

集計項目：“合計残高試算表”で出力される計算項目です。集計項目の一覧は≪集計項目一覧≫をご覧ください。
経営分析計算項目：設定した経営分析計算項目は、他の項目の構成要素として使用できます。
勘定科目：「前準備」－「勘定科目の登録」で登録されている勘定科目です。

≪経営分析計算項目初期設定≫

経営分析計算項目の構成要素は、あらかじめ以下の内容が登録されています。必要に応じて修正してください。

ここでは、各項目を以下のように表示しています。

集計項目：集計項目コード集計項目名称
経営分析計算項目：［経営分析計算項目コード計算項目名称］
勘定科目：（科目コード科目名称）

※ 科目コードは初期設定されている3桁のコードを記載しています。

例）

C33 付加価値額＝T39 営業損益＋［C31 人件費］＋［C32 減価償却費］＋（672（製）賃借料）＋（751 賃借料）＋（683（製）租税公課）＋（738 租税公課）

「C33 付加価値額」とは、集計項目である「T39 営業損益」に経営分析計算項目の「C31 人件費」と「C32 減価償却費」を足し、勘定科目の「672（製）賃借料」「751 賃借料」「683（製）租税公課」「738 租税公課」を足したもの、という意味になります。

C01 流動資産＝T06 流動資産合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C02 現金・預金＝T01 現預金計

C03 当座資産＝T03 当座資産計

C04 棚卸資産＝T04 棚卸資産計

C05 有形固定資産＝T07 有形固定資産計－（222 建設仮勘定）

C06 固定資産＝T10 固定資産合計

C07 資産合計＝T12 資産合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C08 買入債務＝T13 仕入債務計

C09 流動負債＝T15 流動負債合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C10 固定負債＝T16 固定負債合計

C11 負債合計＝T18負債合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C12 自己資本＝T32 純資産合計－T31 新株予約権

C13 純資産合計＝T32 純資産合計

C14 負債・純資産合計＝T33負債・純資産合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C15 純売上高＝T34 純売上高

C16 売上原価＝T36 売上原価計

C17 売上総利益＝T37 売上総利益

C18 販売費及び一般管理費＝T38 販売費及び一般管理費計

C19 営業利益＝T39 営業損益

C20 営業外損益＝T40 営業外収益－T41 営業外費用

C21 経常利益＝T42 経常損益

C22 当期純利益＝T46 当期純損益

C23 売上債権＝T02 売上債権計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C24 有利子負債額＝（321 短期借入金）＋（333 割引電子債権）＋（338 割引手形）＋（340 長期借入金）

C25 支払利息・割引料＝（821 支払利息）

C26 受取利息・配当金＝（811 受取利息）＋（812 受取配当金）

C27 純金利負担額＝［C25 支払利息・割引料］－［C26 受取利息・配当金］

C28 事業利益＝T39 営業損益＋［C26 受取利息・配当金］－［C25 支払利息・割引料］

C29 利払前事業利益＝T39 営業損益＋［C26 受取利息・配当金］

C30 製品・商品期末残高＝（561 期末商品棚卸高）＋（591 期末製品棚卸高）

C31 人件費＝T48 労務費計＋（711 役員報酬）＋（712 給与手当）＋（713 賞与）＋（721 雑給）＋（722 退職金）＋（723 法定福利費）＋（724 福利厚生費）＋（725 退職給付引繰入）

C32 減価償却費＝（675（製）減価償却費）＋（763 減価償却費）

C33 付加価値額＝T39 営業損益＋［C31 人件費］＋［C32 減価償却費］＋（672（製）賃借料）＋（751 賃借料）＋（683（製）租税公課）＋（738 租税公課）

C34 前期純売上高（前年）＝T34 純売上高

C35 前期営業利益（前年）＝T39 営業損益

C36 前期経常利益（前年）＝T42 経常損益

C37 前期純利益（前年）＝T46 当期純損益

C38 前期付加価値額（前年）＝T39 営業損益＋［C31 人件費］＋［C32 減価償却費］＋（672（製）賃借料）＋（751 賃借料）＋（683（製）租税公課）＋（738 租税公課）

C39 前期負債合計（前年）＝T18負債合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C40 前期自己資本（前年）＝T32 純資産合計－T31 新株予約権

C41 前期負債・純資産合計（前年）＝T33負債・純資産合計－（333 割引電子債権）－（334 裏書電子債権）－（338 割引手形）－（339 裏書手形）

C42～C99は未設定です。

N01 経過月数

N02 平均従業員数

N03 平均発行済株式数

≪集計項目一覧≫

使用できる集計項目は以下のとおりです。

貸借対照表	損益計算書
T01 現預金計	T34 純売上高
T02 売上債権計	T35 当期製造原価
T03 当座資産計	T36 売上原価計
T04 棚卸資産計	T37 売上総利益
T05 その他流動資産計	T38 販売費及び一般管理費計
T06 流動資産合計	T39 営業損益
T07 有形固定資産計	T40 営業外収益
T08 無形固定資産計	T41 営業外費用
T09 投資その他資産計	T42 経常損益
T10 固定資産合計	T43 特別利益
T11 繰延資産合計	T44 特別損失
T12 資産合計	T45 税引前当期純損益
T13 仕入債務計	T46 当期純損益
T14 その他流動負債計	当期製造原価
T15 流動負債合計	T47 材料費計
T16 固定負債合計	T48 労務費計
T17 引当金合計	T49 外注費計
T18 負債合計	T50 製造経費計
T19 その他資本剰余金計
T20 資本剰余金計
T21 繰越利益剰余金
T22 その他利益剰余金計
T23 利益剰余金計
T24 自己株式
T25 自己株式申込証拠金
T26 株主資本計
T27 その他有価証券評価差額金
T28 繰延ヘッジ損益
T29 土地再評価差額金
T30 評価・換算差額等計
T31 新株予約権
T32 純資産合計
T33 負債・純資産合計
T53 その他の評価・換算差額等
T54 株式引受権