補助科目の登録

補助科目を設定する勘定科目を、コードを直接入力するか、ボタンをクリックすると表示される参照ウィンドウから選択します。修正入力時は変更できません。

「前準備」－「会社基本情報の登録」で設定した桁数（半角5～10）以内で入力します。コードは各処理で補助科目を入力する際に使用します。

共通補助の場合は、［補助選択］ボタンをクリックして、登録済みの補助科目を選択します。選択すると、登録済みの名称等が表示されます。

桁数は「会社基本情報の登録」で設定します。

コードを変更する場合は、「個別表示画面」でメニューバーの「編集」－「コード変更」を選択します。コードを変更すると、登録済みの仕訳データ、自動仕訳マスターなどもコードが変更されます。

• ※ 「ファイル」－「データの保守」－「マスター」で「補助科目コード桁数変換」を実行すると、コード桁数を一括して変換することができます（増加のみ）。

全角7（半角14）文字以内で入力します。

半角5文字以内で入力します。補助科目を検索する際のキーワードとなりますので、カナで検索しない場合は入力する必要はありません。

全角20（半角40）文字以内で入力します。

半角30文字以内で入力します。

消費税等の額を計算するための消費税区分を借方、貸方のそれぞれについて設定します。設定された税区分は、仕訳などの入力で補助科目を選択した場合に初期値として表示されます。

税区分コードを直接入力するか、ボタンをクリックすると表示される税区分の参照ウィンドウから選択します。

「全税区分を表示する」にチェックマークを付けると、すべての税区分が表示されます。

• ※ 現預金科目に設定した補助科目については“00”で固定です。変更できません。

補助科目が仕訳で使用された際に初期表示する消費税自動計算方法を設定することができます。

• 税計算しない：消費税等の自動計算はしません。

• 内税自動計算：税区分に応じて、内税で消費税等を自動計算します。

  消費税等＝税込金額×10/110 ※税率10％の場合

• 外税自動計算：税区分に応じて、外税で消費税等を自動計算します。

  消費税等＝税抜金額×10/100 ※税率10％の場合

• 指定なし：補助科目によって消費税自動計算方法を指定しません。

  勘定科目でも「指定なし」の場合、「前準備」－「会社基本情報の登録」で設定した計算方法で自動計算します。

適格請求書発行事業者

事業者区分を以下から選択します。

• 適格：適格請求書発行事業者の場合に選択します。

• 非適格(経過措置あり)：適格請求書発行事業者ではなく、仕入税額控除の経過措置を適用する事業者の場合に選択します。

• 非適格(経過措置なし)：適格請求書発行事業者ではなく、経過措置に対応しない事業者の場合に選択します。

• その他：事業者（取引先）ではない補助科目を登録する場合に選択します。

適格請求書発行事業者の登録番号のうち先頭文字の後の13桁を入力します。

数字を入力した状態で［確認］ボタンをクリックすると登録情報を確認できます。

操作方法については、「共通操作の説明」－「便利な機能」－「適格請求書発行事業者の登録番号の確認機能について 」をご覧ください。

デジタルインボイスの受信を「する」「しない」から選択します。

「事業者区分」が「適格」の場合に選択できます。

詳細は「デジタルデータ処理」－「デジタルインボイスの受信 」をご覧ください。

住所情報

半角の数字とハイフンを8桁以内で入力します。

郵便番号・住所の辞書機能を使用できます。

操作方法については、「共通操作の説明」－「郵便番号・住所辞書機能について」をご覧ください。

ともに全角20（半角40）文字以内で入力します。「住所1」に入りきらない文字やビル名は「住所2」に入力します。

郵便番号・住所の辞書機能を使用できます。

半角の数字、ハイフン、カッコを26桁以内で入力します。

振込先としての使用の有無を「0：振込先に使用しない」「1：振込先に使用する」から選択します。「1：振込先に使用する」に設定すると、「前準備」－「振込先の登録」で振込先として登録可能になり、「銀行処理」－「銀行振込依頼書」で振込先として銀行振込依頼書を作成することができます。