PCA 固定資産シリーズの機能

リマインダー機能により、担当者のタスクに応じて、お知らせメッセージが表示されます。

メッセージは自由に入力ができ、表示される日付けや期間も指定可能。重要なタスクに対しての意思決定をサポートし、期限の決まった作業の実施漏れも防ぐことができます。

• アイコンの点滅とバルーンで新着通知
• 受信トレイ＋スヌーズによる最新のタスク管理
• 複数人でタスク共有＆コミュニケーション機能
• 業務スケジュールを一覧表示

前期以前の事業年度において適用資産を取得した場合の圧縮記帳の適用に対応しました。

圧縮記帳年月日の追加により過年度取得資産（例：27/4/1取得）に当期圧縮（例：28/4/1圧縮）の登録が可能となります。

配賦基準の登録

部門別に経費配賦基準を設定します。
この設定をもとに新規登録資産の配賦情報が作成されます。

配賦情報の登録

「配賦基準の登録」で設定した基準で自動配賦されます。
都度任意に配賦率・配賦額を入力することができます。「配賦情報の登録」で設定された内容をもとに仕訳データの作成が可能です。

資産配賦パターンの登録

資産の配賦情報を一元管理するための資産配賦パターンを設定します。
資産の登録処理や配賦情報の登録処理で資産配賦パターンと紐付けされた資産は、この設定を元に配賦情報が計算されます。

『PCA 会計シリーズ』『PCA 建設業会計シリーズ』『PCA 個別原価会計シリーズ』『PCA 社会福祉法人会計シリーズ』『PCA 公益法人会計シリーズ』などとの連動が可能です。減価償却仕訳だけでなく、取得、減損、除却などの仕訳も連動可能です。

『PCA 会計シリーズ』との連動では、データの作成から仕訳の登録までシームレスに行うことができます。

連動科目基準

「連動コード設定」で連動設定した科目毎に金額をまとめ仕訳を作成します。

固定資産科目基準

「資産の登録」で設定されている固定資産科目毎に金額をまとめて仕訳を作成します。

資産基準

資産毎に仕訳を作成します。

汎用データの受入

資産データを受け入れる場合には、列の入替えが可能なため、柔軟にデータを受け入れることができます。

また、設定した内容をパターンとして登録しておくことが可能です。

eL TAX形式へのデータ変換、電子署名の付与、申告データの送信、申告データ等の受付結果等の確認まで、eL TAXソフトを使用せず実施することができます。

1：減価償却方法の選択

減価償却の方法を「税務基準、会計基準」から選択することができます。

税務基準の場合は、税務用の減価償却方法のみ。会計基準は、税務基準の他もう1種類の減価償却方法を登録できます。

2：減価償却計算に関する細かい設定が可能

様々な設定を一括して行うことができ、一貫した償却計算が可能です。

3：月度期間の指定

設定した期間で月次償却額、月次リース額などの計算を行うことができます。

I：除却・売却

処分費用や売却価額から除却・売却損益を自動計算できますので、実務に沿って除却・売却の登録を行うことができます。
有姿除却も簡単操作で、貯蔵品計上、貯蔵品除却が可能です。

J：月次償却額

月次決算に必要な月次償却の自動計算が可能です。当期償却額を事業供用期間に按分計算し、「月次償却額一覧」に表示します。月次償却額から月別の仕訳データを作成することができます。

K：異動履歴

部門、場所の異動履歴を管理できます。また、異動情報として摘要・備考を登録することもできます。

合併

合併して受け入れた固定資産にも対応しています。

遊休資産

遊休資産の設定が可能です。開始・解除の設定や遊休期間の当期償却額へ計上を継続するかどうかの設定が可能です。「遊休資産の計上先」を設定しておくことで、遊休期間内の償却額を「営業外費用」として扱うことができます。

一括償却

3年一括償却資産の登録が可能です。一括償却資産の計算方法は、申告調整方式と決算調整方式の2種類から事業年度ごとに選択することができます。

申告調整方式とは一括償却資産の全額を事業供用年度に費用処理し、申告時に3分の2相当額を別表四で加算調整する方法です。

決算調整方式とは「一括償却資産」又は「前払費用」等の科目で資産計上し、決算時に3分の1部分を「減価償却費等」科目で費用計上する方法で、翌期以降に残り3分の2を繰り延べていきます。

『PCA 固定資産シリーズ』は平成17年4月1日以後適用の減損会計に対応しています。

資産のグルーピングに対応し、より詳細な減損会計処理が可能になります。ボタン1つで減損配賦額を配賦したり、耐用年数・残存価額を一括して調整することができます。減損資産の一覧表を出力することも可能です。

平成22年4月1日以後開始事業年度より適用の資産除去債務に対応。

資産除去債務分を資産本体とは別立てで管理し、台帳・一覧や仕訳作成では資産除去債務分を考慮した金額を出力します。

資産管理用のタックシールの印刷が可能です。
印刷する項目を1シールに8項目まで自由選択して記載することができます。

出力可能な項目

• 資産コード
• 資産名称
• 固定資産科目
• 取得日（リース資産の場合は契約年月日）
• 場所
• 部門
• 担当者
• 備考

• 所有権移転ファイナンスリース、移転外ファイナンスリース、オペレーティングリースのいずれにも対応しています。
• リース期間や支払間隔、前払い／後払いなどリースに関する情報を登録できます。
• 基本リース料の他、維持管理費、残価保証額も登録できます。登録した内容から支払総額を自動計算します。

リース判定情報を登録できます。

• ここで登録した情報がリース資産区分のファイナンスリース・オペレーティングリースの選択と異なる場合には確認メッセージが表示されます。
• ファイナンスリース（所有権移転）の資産でこちらにチェックマークがない場合には、確認メッセージが表示されます。

月次支払額から元本返済額、利息相当額を自動計算します。
税込経理・税抜経理どちらでも月々の消費税額が自動計算されますので、面倒な計算の必要はありません。

再リースを登録できます。

法人税申告書別表、償却資産税申告書、種類別明細書の出力が可能です。
別表で出力する方法は、「すべて別行」「種類が異なるごとに別行」「耐用年数、種類及び償却方法が異なるごとに別行」から選択できます。
また、除却・売却資産の出力や過年度償却資産の出力など、細かく条件を設定して出力することが可能です。

第二十六号様式の申告書・種類別明細書を一括して印刷ができるようになりました。

固定資産台帳（一）

自由出力帳票を完備しています。出力条件を柔軟に変更し、必要な資産の情報のみを出力できます。

台帳に出力する項目を自由に設定できますので、減価償却費・期中増加額（減少額）などの把握だけでなく、リース資産の開始日、終了日のチェックシートなど使い方はいろいろです。

設定した内容をパターンとして登録できますので、いつでも必要な情報を取り出すことができます。

移動資産一覧

移動資産の移動日、移動前部門（場所）、移動後部門（場所）を一覧で出力します。出力形式を個別明細、合計額一覧から選択できます。また、並び順を移動前の部門、場所順、移動後の部門、場所順から選択できます。

月次償却額一覧

月次の償却額・月末の帳簿価額を一覧で出力します。また、四半期ごとの減損損失額も確認できます。会計へ仕訳データを転送する前の確認としても使用できます。

月次リース債務一覧

月次の元本返済額、利息相当額だけでなく、消費税債務の月次額も確認できます。リースの元本管理を的確に行うことができます。

月次支払リース料一覧

月次のリース料の支払額を出力します。リース料の支払管理に便利です。再リースの場合には、支払額の出力方法を「基本支払分と再リース分を合算」「基本支払分のみ」「再リース分のみ」から選択できます。

償却実績額一覧

各年度の償却額の一覧表です。過去5年分の償却額まで一覧表として出力できます。

償却予定額一覧

当期から最大20年先までの償却予定額を出力します。
集計年を1年にした場合には月次の集計も可能です。
増加償却率を加味した集計が可能です。
今後の設備投資計画の参考資料として役立ちます。

有形固定資産等明細表

財務諸表等の添付資料の一つである「有形固定資産等明細表」を作成するにあたり参考となる金額を集計する帳票です。
資産の当期期首残高、当期末残高などを科目別に集計しますので、科目別の残高を把握できます。

ユーザーごとにロックする部門を設定できます。処理レベルを使用すれば、処理ごとに「起動」「実行」「登録」「印刷」などの操作が実行可能かどうかを設定することができます。

ユーザーID、処理名、処理内容、コンピューター名を履歴として管理する機能です。資産登録内容の変更など内部監査上重要となる項目を確認することができます。絞り込みの検索も可能です。

また、ファイルに出力して保存することができます。